英語に“敵対”していたフランスでも逆らえない 欧州で英語が公用語化している現実：日経ビジネスオンライン
ネットモール「楽天市場」を運営する楽天やカジュアル衣料店「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングなどが、社内の公用語を「英語」とする方針を打ち出した。グローバルでの取り組みを考えて「言語を同じにしなければならない」という主張がある一方で、「正確なコミュニケーションができないのではないか」「仕事よりも英語ができる人材が評価されるのではないか」という意見も出てきている。 このように賛否両論が相次ぐ日本の状況を、そもそもは英語が必ずしも公用語ではない地域であるフランスやスイスといった欧州で働くビジネスパースンはどう見ているのだろうか。その経験から、英語との上手な付き合い方を学んでいく。 この夏、スイスから日本に一時帰国した私は、少しびっくりした。楽天やファーストリテイリングなどの「英語」公用語化に対して、賛成と反対、様々な考え方が噴出して大きな話題になっていたからだ。でも落ち着いて考えてみれ
母国語へ訳し、文法を学ぶ勉強法は学習速度を遅くする――米Rosetta Stone CEOインタビュー
母国語へ訳し、文法を学ぶ勉強法は学習速度を遅くする――米Rosetta Stone CEOインタビュー（1/3 ページ） インターネットの一般化や、グローバル化の進行で、外国語に接する機会が増加している。TOEICの点数が昇進の条件として課せられる企業もあるなど、ビジネスパーソンにとって語学学習は避けられないテーマとなりつつある。 かつてはテキストやグループワークを通じた語学学習が中心だったが、テクノロジーの進歩にともない、コンピュータを利用した学習法も広まりつつある。そうしたコンピュータを通じた語学学習の分野で急成長しているのが、米Rosetta Stoneだ。リーマン・ショック後の厳しい状況下でも2009年の売り上げは前年比20％増の2億5230万ドル（約227億700万円）と好調で、2009年4月にはニューヨーク証券取引所への上場も果たした。 「The American Busine
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
