プロジェクトマネジメント（PM）の重要性は、あまり認知されていないように見える。 うまく回っているときは「あたりまえ」扱いでスルーされ、いざ暗礁に乗り上げたときに「どうなってるんだ！？」と糾弾の的となる。 プロジェクトをうまく回していくコツというか勘所は確かにあり、相応のトレーニングが必要だ。にもかかわらず、なぜか蔑ろにされている。ろくに訓練もしないまま、「見て学べ」「やって覚えよ」と実践に放り込み、メンタルをやられず生き延びた者が幹部になる。 これは悪手だ。 よく、「失敗から学ぶほうがより身につく」などと唱える輩がいるが、しなくていい失敗は避けたほうがいいに決まってる。そして、この「しなくていい失敗」のほとんどは、基本を押さえるだけで回避できる。 この、PMの基本を押さえているのが本書だ。 『プロジェクトマネジメントの基本が全部わかる本』には、プロジェクトを回していくために「あたりまえ」

今回は、米紙「ワシントン・ポスト」が掲載した、 「日本人に見捨てられたハリウッド」に焦点を当てた記事から。 早速ですが、以下が要点になります。 「1980年代後半から1990年代前半にかけて、 ハリウッドスターが日本のCMに登場するという、 不思議な現象が起きていた。 しかし近年世界に名を馳せるスターが日本で起用される事はない。 最近でもジョニー・デップが起用されたように、 決して日本企業にお金がないわけではない。 日本人はハリウッドにかつてのような魅力を感じていないのだ。 世界第3位の映画産業である日本では、 何年も前から米国映画のシェアが低下していたが、 パンデミックによってさらに悪化しており、 2022年の興行収入上位5本のうち4本は邦画で、 ハリウッド作品は80年代を彷彿とさせる、 『トップガン・マーベリック』のみである。 日本は自由市場であり、イデオロギーの影響ではない。 また、

北海道新聞社は２０２２年１２月１６～１８日、札幌市が目指す２０３０年冬季五輪・パラリンピック招致について１８歳以上の札幌市民を対象に電話による世論調査を行った。招致への賛否は「反対」「どちらかといえば反対」と答えた人が計６７％で、「賛成」「どちらかといえば賛成」の計３３％の２倍となった。同じ日程で行った全道調査も反対意見が計６１％で、賛成意見の計３９％を上回った。 札幌市民の調査で反対意見が賛成意見を上回るのは２０２１年４月と２２年４月に続き３回連続。前回より反対意見は１０ポイント増えた一方、賛成意見は９ポイント減り、差は１５ポイントから３４ポイントに広がった。内訳は「反対」が過半数の５２％、「どちらかといえば反対」が１５％、「どちらかといえば賛成」が２１％、「賛成」が１２％だった。全道は前回、賛成意見が５１％、反対意見が４８％だったが、今回は賛否が逆転した。 反対の理由を単数回答で尋ねる

・真木よう子のコミケ参戦騒動 ・学生ブロガーの大学中退して起業する宣言 ・中高生SNS「ゴルスタ」の検閲運用 あとひとつは？

20年ほど前に投票権を得てから、基本自民以外に投票してきた。 誰もがその人なりの考えや立場、状況、生活時間における有限の検討リソース量等に基づいて その人なりに重視する政策基本姿勢なんかを勘案し（なんとかの方が大事と言い出したらキリがないので）、投票行動をしていると思うが、 私の場合は、個人的属性として並の収入があろうと、社会全体の経済の発展には再配分政策が大事だと思うことが多かったので、そうなると自民以外に投票することになる。 その中には共産党および擁立候補に投票したことも多数あった（毎回比例と小選挙区両方共産に入れるほどのガチではないので、まあ左寄り無党派層ぐらいの自己認識）。 一方、アニメや美少女モノなんかも好きで（いまは既婚者になってそうでもないが、昔は特に）お世話になったので、 その点でも、昔は共産党の方が表現の自由を尊重し（それ以外の理由もあるだろうが）、 概ね非実在云々に基本