活発だった野球少年は、小学5年生のときに突然、歩くことも話すこともできなくなりました。 原因は、0歳のときに感染したはしかのウイルスでした。 はしかにかかった5年から10年ほどあと、まれに発症する難病があるのです。 はしかの怖さを知ってほしいと、患者と家族が取材に応じてくれました。 (首都圏局ディレクター 竹前麻里子)
![はしかで寝たきりに 感染の10年後、少年をおそった難病 | NHK | WEB特集](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/0d4b4b96bd508e5fdc4bd0b817208194ff5c2e1a/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww3.nhk.or.jp%2Fnews%2Fhtml%2F20240326%2FK10014401591_2403251122_0325113445_01_02.jpg)
風邪が猛威を振るっている。できればかかりたくない、かかったとしても悪化させたくないと誰しも思うだろう。内科医の名取宏さんは「風邪は自然治癒しかないが、予防法と対処法はあるので知っておいてほしい」という――。 手洗いはコスパがいい予防法 風邪をひいたことのない人は、ほぼいないでしょう。日常的にもっともよく知られている病気ですが、一方で「風邪とは何か」をきちんと説明するのは案外難しいのです。よくある説明は「風邪とは、のどの痛み、咳、鼻水といった症状を引き起こす、上気道に限局した急性炎症の総称」といったところでしょう。 風邪予防といえば、まず手洗いが思い浮かぶと思います。風邪の原因となるウイルスや細菌は、咳やくしゃみで飛び散った飛沫ひまつだけではなく、手を介しても感染するからです。たとえば、風邪をひいている人がくしゃみをするときに手で覆うと、手にウイルスが付着します。その手でドアノブや手すりとい
各知事の経歴は、総務省などの官僚や国会議員が目立ち、市長や都道府県職員だった人もいる。政治・行政の経験豊かなプロが都道府県のかじ取り役を担っていると言っていいだろう。今回のアンケートでは沖縄県を除く46都道府県の知事が調査対象となり、うち21人が沖縄の基地負担について「軽減すべき」と答えた。だが、大きな負担と考えられる辺野古移設計画について43人が適否の態度を示さなかったのを見ると、NHKの人気朝ドラマ「虎に翼」の寅子のように「はて?」とつぶやきたくなる。 その疑問は、自らの自治体に米軍基地を「受け入れる意思がある」と答えた知事がゼロだったことから氷解する。つまり、多くの知事たちは沖縄の過大な基地負担に同情はするけれど、代わりに基地を受け入れるのは御免だというのだ。例えて言えば、ごみミ処理場は必要だし、近隣に住む人はお気の毒だけど、うちの近所への移設は反対するということだろう。 沖縄で何度
これはこの研究の著者が、さまざまな高齢国をシミュレーションしてくれたグラフです。灰色のラインが免疫持続期間が3ヶ月の場合です。 赤で囲ってあるのが日本ですが、ここで分析している国々の中で最も多い死亡者数になっています。 日本は超高齢国として知られていますが、極めて厳しい状態です。しかもこの状況がずっと持続する。 エンデミック化した時の介護の現場がどうなるだろうと想像してみて下さい。コンスタントにクラスターが発生するでしょうし、その機会に利用者の人たちにお迎えが来てしまうでしょう。そういうことを繰り返さざるを得ない社会が来ます。 ハイリスクの場とは言え、面会の制限など極端に厳しい感染予防もどこかで諦められると思います。社会としてコロナを皆さんで受け入れることになるので、感染頻度もこれまでよりも高くなります。 命を守りながら進むこともできる——しかし日本では高齢者は予防接種率が非常に高いです。
南半球のオーストラリアでインフルエンザの感染が拡大していることから、日本ワクチン学会は、ことしは日本でも流行するおそれがあるとして、インフルエンザのワクチンの接種を「強く推奨する」という見解を発表しました。 この見解は、ワクチンの研究者などで作る日本ワクチン学会が、今月23日、学会のウェブサイトで公開しました。 それによりますと、国内では新型コロナウイルスの感染拡大以降、過去2年間、インフルエンザが流行しておらず、抗体を持つ人の割合が低い年齢層もみられることなどから、インフルエンザが流行した場合、死亡者や重症者が増えることや新型コロナとの同時流行で医療への負荷が大きくなることが懸念されるということです。 また、北半球の流行を予測する指標となっている南半球のオーストラリアでは、ことし3月以降、インフルエンザの感染が拡大しているということです。 このため学会では、ことしのインフルエンザワクチン
新型コロナウイルス感染症については、必ず1次情報として厚生労働省や首相官邸のウェブサイトなど公的機関で発表されている発生状況やQ&A、相談窓口の情報もご確認ください。またコロナワクチンに関する情報は首相官邸のウェブサイトをご確認ください。※非常時のため、すべての関連記事に本注意書きを一時的に出しています。 岩田健太郎先生ご執筆の「J-IDEO」次号記事「突破口 感染症診療の「難問」に答えはあるか(11)」を期間限定(〜2022年3月10日)で無料先行公開致します。 ※本記事が掲載される「J-IDEO」3月号は3月10日刊行予定です。 突破口 感染症診療の「難問」に答えはあるか(11) 第11回 2類か,5類か,スルメイカ 岩田健太郎 いわた けんたろう 神戸大学大学院医学研究科 微生物感染症学講座感染治療学 教授 S「さっき,休憩時間にワイドショー見てたんですが,“2類”か“5類”か問題,
リンク 朝日新聞デジタル コロナ感染は減少傾向? でも学校再開で再拡大警戒を 専門家:朝日新聞デジタル 新型コロナウイルスの新規感染者数は、直近1週間は全国で10万人あたり116・38人で前週の0・91倍となり、減少傾向となった。一方、人の流れがお盆明けに増え始めてきたなか、9月1日から多くの地域で学… 15 舛添要一 @MasuzoeYoichi 本日の東京都のコロナ感染者968人、7月19日以来の千人未満。検査数にもよるが、ピークアウトしているのだろう。しかし、病床不足は相変わらずだ。政府は緊急事態宣言を延長する方針のようだが、延長幅をどうするかの判断は難しそうだ。飲食業、観光業など苦境にある業界への支援も不可欠だ。 2021-09-06 16:51:45
厚生労働省が、子宮けいがんワクチンの積極的な接種の呼びかけを再開するかどうか検討する方針を示す中、副反応を訴えている裁判の原告団などが、反対する意見書を提出しました。 子宮けいがんワクチンは、2013年に定期接種に追加されたあと体の痛みなどを訴える女性が相次ぎ、積極的な接種の呼びかけが中止されました。 厚生労働省は新型コロナウイルスのワクチン接種が一定程度進んだ段階で、再開するかどうか専門家による審議を踏まえて判断する考えを示しています。 これに対し、国と製薬会社を相手に治療費の支払いなどを求めて集団訴訟を起こしている原告団や弁護団が、3日、都内で会見し、接種の呼びかけの再開に反対する意見書を厚生労働省に提出したことを明らかにしました。 弁護団の共同代表を務める水口真寿美弁護士は「副反応の被害は深刻でいまだに治療法は確立していない。積極的な呼びかけを再開すれば被害者が再び増えるのは明らかだ
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新型コロナウイルスの電子顕微鏡写真(米国立アレルギー感染症研究所提供) 新型コロナウイルスのクラスター(感染者集団)が発生している沖縄県うるま市の民間医療機関で、亡くなった入院患者が60人を超えたことが16日、関係者への取材で分かった。クラスターによる死者数としては、国内最多規模となる。 この医療機関は8月11日時点で、ホームページ上で累計感染患者数が196人(うち職員23人)、死者数42人と公表している。現場で対応に当たる医療関係者によると、11日以降も亡くなる患者が相次いでいるという。現場には沖縄本島中部の他の医療機関から応援医師らが派遣されているが、人手不足の状況が続き、今なお対応に追われている。 医療機関には4病棟あり、うち3病棟で感染が広がった。応援に入った医師の1人は、感染拡大の要因について「個室がなく、感染患者を完全に隔離する方法がない。医療廃棄物や汚染物、患者の食事の配膳車
3日夕に放送されたTBS系報道番組「Nスタ」で、インターパーク倉持呼吸器内科院長の倉持仁氏が、菅義偉首相と小池百合子都知事に「2人とも至急お辞めになった方がいい」と怒りの発言をし、「倉持先生」がツイッターのトレンド1位にランクインした。 コロナ患者の入院対象を重症者らに限定し、重症化リスクが低い中等症患者は自宅療養とするという政府の方針転換を受け、コロナ治療の最前線にいる立場から「言っていることがめちゃくちゃ」と語った。 倉持医師は、「中等症2とかで治療に介入していてはもう間に合わない。より早い段階で治療に介入しなければいけないので抗体カクテル療法を承認したはず。その治療は軽症者のうちにしなければならないが、入院しなければ薬は使えない。言っていることがめちゃくちゃです」。 菅首相、小池都知事について「この2人がおっしゃっていることというのは、国民にまっとうな医療体制を供給しませんよというメ
東京都内で過去最多となる2848人の感染が確認されたことについて、都福祉保健局の吉村憲彦局長は、重症化のリスクの高い高齢者の割合は少なくなり、病床の確保も進んでいるとして、「年明けの第3波のときとは本質的に異なっているので、医療に与える圧迫は変わっている。いたずらに不安をあおることはしていただきたくない」と述べました。 都福祉保健局の吉村局長は、27日、過去最多の2848人の感染が確認されたことを受けて、報道各社に今の状況などを説明しました。 この中で、これまでの過去最多だった第3波のことし1月7日と比べると、重症化しやすい60代以上の割合はおよそ3分の1に減ったほか、30代以下の若い世代の割合はおよそ10ポイント増加していると説明しました。 吉村局長は「30代以下は重症化率が極めて低く、100人いたら、せいぜい十数人しか入院しない」と述べました。 そのうえで、第3波のころよりは病床の確保
東京オリンピックは、24日から競技が本格的に始まっていますが、新型コロナウイルスに対応する医療現場は厳しい状況が続いています。 競技会場近くの病院では、発熱患者が急増して診察室が満室になるケースが相次ぎ、救急車で対応する場面もみられるなど、影響が出ています。 東京・江戸川区の東京臨海病院では、救急患者を受け入れとともに、発熱がある人などのPCR検査などを行う「発熱外来」を行っています。 高熱があるなど、新型コロナの感染が疑われる患者は、気圧を調節し、ウイルスを飛散させない「陰圧室」で診察していますが、今月になって5つある「陰圧室」が満室になるケースが相次いでいるということです。 病院が撮影した映像には、「陰圧室」が満室のため、救急車に防護服を着た医師が乗り込み、車内で点滴を行う様子がみられました。 この20代の男性は、新型コロナに感染して自宅で療養していましたが、体調が悪化し、搬送されてき
新型コロナウイルスに感染して重症となった患者は、感染が再拡大している東京都では40代から50代で増加し、ことし春以降の感染拡大の「第4波」のピーク時をすでに上回っています。 専門家は感染対策を続けながら、ワクチンの接種を進める必要があると指摘しています。 重症者数 全国は減少も 東京都では増加 全国の重症患者数は、ことし5月26日の1413人をピークに減少が続き、10日時点で428人となっています。 一方で、感染が再拡大している東京都では、先月26日には37人だったのが、10日時点で63人と増加しています。 特に増えているのが40代から50代の重症患者です。 ▽先月18日には4人でしたが徐々に増え、 ▽先月27日には11人、 ▽そして今月6日には26人と、 感染拡大の第4波で最も多かった5月11日の25人を超えました。 ▽今月7日には28人となっています。 一方、60代は感染拡大の「第4波
コロナ対応で孤軍奮闘する町医者は、コロナは人災だと断じる。専門家の代表は開会まで40日を切った五輪について、「普通はない」と発言する。たしかに、いまはのっぴきならぬ状況も、ワクチン接種がこのペースで進めば、開会式当日には景色は大きく違っていそうで――。 【写真15枚】“噂の女性”と中川会長の密会デート現場写真 *** 〈新型コロナの日本の感染状況を「さざ波」と表現した内閣官房参与(当時)は、「医療従事者の前で言えるのか」などと猛批判されたが、おそらく日本で一番多くコロナ患者を診てきた、兵庫県尼崎市の長尾クリニックの長尾和宏院長も、実は同様の表現を用いる。〉 コロナは人災です。日本は諸外国とくらべて感染者数も死者数も少なく、あえて言いますが、日本のコロナは「さざ波」でした。だから死亡者を限りなくゼロに近く抑えられたのに、政府と日本医師会は、その有利な条件を活かすどころか、悪い方向に持って行っ
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