「俺はTシャツのセールスマンなんだ。ミュージシャンじゃない」　メタル・バンドのメンバーが音楽業界の現状について語る 米スラッシュメタル・バンド、エクソダス（Exodus）のベーシストであるジャック・ギブソンは、ダニエル・ブルームの新しいインタビューの中で、キャリアをスタートさせたばかりのミュージシャンへのアドバイスを求められた際、音楽業界の現状について悲観的な発言をしています。「俺はTシャツのセールスマンだ。ミュージシャンではない」 「今の若いミュージシャンに何を話したらいいのかわからない。うんざりしているからね。俺が衰えたんじゃなくて、もう音楽ビジネスがないんだ。 俺が若かった頃は、進むべき道があり、踏むべきステップがあった。バンドを結成し、音楽を作り、ライヴをやり始め、ライヴに人を集めることができれば、次のステップはレーベル関係者が興味を持つということだった。興味を持ってくれたレーベル

『SANABI』。2023年でもっとも賞賛を浴びた韓国インディーゲームの一本である。 美麗で繊細なドット絵のアニメーション、挑戦的でスタイリッシュなアクション、重厚な音楽、そして驚きに満ちた感動的なストーリー……あらゆる面において磨き抜かれた本作は、韓国のみならず、世界で高く評価された。本邦においては、奈須きのこ氏が「軽い気持ちで踏み込んだら、ゲームライターとして致死級のダメージを受けました。」と絶賛したのが、記憶にあたらしいところだ。 なにより衝撃を持って受けとめられたのは、開発陣の陣容だった。 スタッフは半分を占める音楽担当を除けばわずか6名。しかもメインスタッフのほとんどが20代。 開発経験も少ないはずの若き無名のチームが、どうやって大手にも劣らない洗練と魅力を実現できたのかーー。 その秘密に迫るべく、 Indie Intelligence Network （IIN）取材班は現地での

物価高の中、夏休みで給食がなく生活が苦しい子育て家庭に、認定NPO法人「キッズドア」が「夏休み緊急食料支援」を行っている。千葉県船橋市の倉庫では、作業員らが箱詰め作業に追われていた。 緊急食料支援はコロナ禍の2020年に始まり、今年は過去最多の2921世帯から申し込みがあった。同法人の支援プログラムを受けているひとり親家庭や多子世帯などが対象で、米、麺類、パスタソース、レトルトカレー、コーンフレーク、お菓子などを送る。これらの食料や送料、梱包（こんぽう）費などを含め1世帯あたり約8千円。資金はクラウドファンディングでまかない、企業からの物品寄付も受けた。 キッズドアが今年5～6月に実施したアンケートでは、家計が昨年と比べ「とても厳しくなった」が77%、「やや厳しくなった」が21%だった。また「体重が急激に落ちた」「肉や魚が買えない」「長期休みは毎年恐怖」などの声も集まった。 担当者は「食を

天皇皇后両陛下は、新型コロナウイルスの影響が続く中、経済的に苦しい状況におかれている家庭の子どもたちを支援している関係者から、現状や取り組みについて説明を受けられました。 21日は、生活困窮世帯の子どもたちを支援しているＮＰＯ法人の代表や内閣府の担当幹部ら4人から1時間半ほど話を聞かれました。 この中で、感染の影響で、子ども食堂の4割ほどが活動休止に追い込まれていたことなどが説明されると、両陛下はうなずきながら聞かれていたということです。 また、オンラインでの学習の機会を提供したことで子どもたちがインターネットに親しむようになったことが紹介されると、天皇陛下は、「子どもたちの未来が明るくなるといいですね」と話されたということです。 天皇陛下はことし4月、貧困問題など、子どもを取り巻く事業に役立ててもらおうと5000万円を寄付されていて、今後、その一部がオンラインでの学習支援などに役立てられ

全く理解していない。NPO（非営利団体）は行政の下請けではない。政治・行政にその意識は残るが、行政が捉えられないニーズ、柔軟・迅速に応えられないニーズに応えるもの。ネオリベ的なアウトソーシングの発想は古い。そして、補助金等は巨額には程遠い。予算の中身を見ない、無知なデマが一人歩き。 「利権のために新たな問題を作る、弱者を生む」も連中の常套句。政治・行政に届いていなかった声、ニーズはいくらでもある。マクロ、ミクロ両面での差別、権力の偏り等によって聴かれず、気付かれず、大したことと思われてこなかった。社会構造・意識はすぐには変わらないがそこにNPOの役割がある。 こういう連中が現実にどれほど受益しているかは知らないが、社会的弱者・マイノリティに光が当たり、必要には遥か足りない規模でも予算が充てられることで、自分たちの立場が揺らぐ、既得権益とすら自覚していない自明の利益が侵される、要は「奪われる

高市早苗経済安全保障担当相は２３日配信のインターネット番組「虎ノ門ニュース」で、選択的夫婦別姓の導入に改めて反対の立場を示した。「戸籍上のファミリーネーム、家族一体とした氏は残したいと思っている」と強調した。選択的夫婦別姓を巡っては経団連が６月に早期実現を求める提言を公表したほか、共産党の田村智子委員長らが同月の党首討論で岸田文雄首相に導入を働きかけるなど導入の是非が議論になっている。 高市氏は、旧姓が使えないことで生じる社会生活上の不便の解消については、自身が総務相時代に所管する制度を変えたとして「住民票やマイナンバーカードに通称使用届けを出したら、婚姻前の氏も併記されるようになっている。総務省に関わる法令を全部チェックして、あらゆる届け出、資格、制度、『旧氏の併記でＯＫ』と１１４２の手続きを全部変えた」と述べ、「全部の役所が同じことをやってくれたら」と語った。 また、高市氏は平成１４年

Published 2024/07/24 21:16 (JST) Updated 2024/07/25 15:26 (JST) 斎藤元彦兵庫県知事の疑惑告発文書の中で、業務を理由に療養中だと言及されていた元課長の男性が4月に死亡していたことが24日、関係者への取材で分かった。自殺とみられる。県は個人情報保護を理由に3カ月にわたり公表していなかった。すでに文書を作成した元幹部の死亡が判明しており、3月末に文書問題が浮上して以降、2人の職員の死亡が明らかになった。 元西播磨県民局長の男性が3月中旬に作成した斎藤氏のパワハラ疑惑などを告発する文書には、昨年11月のプロ野球阪神とオリックスの優勝パレードに関わる経費を巡る不正疑惑が挙げられ、担当課長だった男性が業務により疲弊し、療養中だという趣旨の記載があった。その後、男性が死亡したとの情報が県庁内に広がったが、県は「個人情報に関わるので答えられな