2015年7月18～19日にかけて行われた「ニコニコ23.5時間テレビ」における企画の一環として、都内某体育館にて「ドローン大運動会　～ポキリモアルヨ～」が開催されました。赤組、白組に分かれた対抗戦で「むかで競争」「玉入れ合戦」「借り物競争」「障害物競争」「綱引き」「騎馬戦」「リレー」といった種目にドローンたちが挑む、大掛かりなドローンイベント。あのドクター中松氏も「校長先生」としてかけつけました！ ドクター中松氏を中心に、参加したドローン関係者たちの記念撮影 大小100機ものドローンが結集 これだけでも圧巻！ 赤組、白組で各50機、総勢100機のドローンが入り乱れ、その性能と技を競うイベントは日本国内では初の試み。カメラによる空撮や、ホバリング、繊細な操作を要する障害物コースなど「これぞドローン！」といった技巧が数多く披露されましたよ。 会場ではさまざまなスゴ技が披露されました 中には「

１５年８月期第３四半期の連結経常利益が前年同期比で４割増となった外食チェーンの「サイゼリヤ」。不振が伝えられる外食産業にあって“独り勝ち”の好決算だが、そのウラで壮絶なセクハラ自殺事件が起きていた。 被害者は関東の店舗に勤務していた２０代のＡ子さん。親族などによると、Ａ子さんは副店長のＸ氏から執拗なセクハラ被害を受け、昨年１２月に自殺に追い込まれたという。 「Ｘ氏は１４年春ごろからＡ子さんにセクハラを始めました。Ａ子さんが１４年の秋ごろから一人暮らしを始めると、Ａ子さん宅に上がりこんで肉体関係を強要。その後は週２、３回のペースでＡ子さん宅に来ていた。Ａ子さんが関係を断ると、Ｘ氏は『一緒に死のう』と心中を持ちかけました。直後にＡ子さんは首を吊って自殺したのです」（事情通） Ａ子さんの親族がこう言う。

決算発表が出ないことを怪しんでストップ高まで買われたエックスネット、TOBされるどころか逆に資本提携解消で切られて過剰にお金が流出するお笑い劇場に

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日本の通信事業最大手である日本電信電話（NTT）が、次々に30代派遣社員のクビ切りを行っているらしい。民営化から30年、アメリカ式の経営指標を最重視してコストカットに邁進中で、社内は疲弊しブラック企業化しているという。 NTTといえば、政府（財務大臣）が30％超の大株主であり、電話回線の維持などの義務を背負う特殊会社だ。1985年に民営化し、グループ会社にNTTドコモ、NTTデータ、NTTコミュニケーションズなどを抱える。2015年3月期実績は売上高約11兆円、営業利益は約1兆円だ。NTTは現在、18年3月期実績で営業利益の1兆4000億円への引き上げを目指している。 「経営指標としてNTTが最も重視するのは、日本で一般的に用いられるROE（株主資本利益率）ではなくEPS（一株当たり当期利益）です。NTTの説明によれば、ROEは自己資本が分母に来るので、発行済株式数が分母に来るEPSのほう

アニメ・ゲームコラム ゲームセンターＣＸスタッフここだけ話 「ゲームセンターCX」CSフジテレビONEにて放送。よゐこ有野がファミコンなどのレトロゲーム攻略に挑む。番組DVDは累計55万本超えのヒットを飛ばし、放送開始10年には武道館イベントや映画化など、今やゲーム番組の代名詞に。国内のみならず海外でも人気が高い。番組作りのウラ側から知られざるエピソードまでスタッフが紹介。 Tweet TL 先週金曜日、任天堂岩田聡社長の葬儀に参列しました。祇園祭山鉾（やまほこ）巡行の日、そして台風が通過する中でのお別れでした。お葬式なのに3DSをこっそり忍ばせて…。 岩田社長の功績やカリスマ性はさまざまなメディアで取り上げられており、ここで書く必要もないと思います。そこで番組に来ていただいた時のお話を少し…。 今から3年前、任天堂で放送する番組で有野さんと岩田社長が対談することになったのです。我々として

【北京＝竹内誠一郎】中国国営新華社通信によると、中国共産党の政治局会議は２０日、胡錦濤（フージンタオ）前国家主席の側近だった令計画・前共産党中央統一戦線工作部長（前人民政治協商会議副主席）（５８）に収賄などの疑いがあったとして党籍の剥奪と送検を決めた。 最高人民検察院は令氏を逮捕する方針。習近平（シージンピン）政権は、胡氏の政治基盤である「共産主義青年団」の有力者だった令氏の処分により、党幹部の腐敗摘発を続ける強い姿勢を示した。 党調査機関の中央規律検査委員会は昨年１２月、令氏による「重大な規律違反」の調査を公表。同通信によると、令氏は調査の結果、本人や家族を通じた巨額の収賄や党や国家の重大機密の違法取得、多数の女性との関係などが指摘された。

東日本大震災で被災したＪＲ気仙沼線と大船渡線の復旧方針をめぐり、ＪＲ東日本が鉄路復旧を断念し、バス高速輸送システム（ＢＲＴ）を存続させる方針を固めたことが２０日、分かった。国土交通省で２４日に開かれる沿線自治体首長会議の第２回会合で提案する見通し。 　関係者によると、ＪＲ東と国交省の担当者が１６日、両県の沿線自治体を訪問。今後の会議の進め方などについて協議した。ＪＲ東はＢＲＴについて存続を前提に、便数の増加や路線の拡充といった利便性を高める姿勢を強調。鉄路復旧の考えは示さなかった。 　６月にあった首長会議の初会合で、ＪＲ東は両線の復旧に掛かる費用が計１１００億円に上るため、全額負担は困難との考えを表明。震災前から両線の利用が低迷しており、鉄路復旧に消極的な姿勢を示した。 　首長側は「次回会合までに方向性を示してほしい」とＪＲ東に要望していた。 　首長会議は気仙沼市、登米市、宮城県南三陸町、