かなり重度の花粉症だからコロナ流行りだしたころ無くなると思ってダンボール5箱分くらいまとめ買いした 品切れになってめっちゃ高く売れるって分かったから、転売したんだが流石にこれに罪ないでしょ というか、むしろストックをみんなに開放してあげたって意味で感謝されてもいいと思う 店頭で売れ切れた後でも購入出来たのは、ワイが転売してたおかげでもあるんだぞ よく転売ヤーがいるから買えないとか言うけど、そもそも数が足りないんだから転売ヤーがいようといまいと買っとかなかった奴は買えないんだよ それに転売ヤーはまだ市場に出すからいいけど、もし転売の完全禁止を実現したら、金持ってる暇なジジババが買い占めるだけで市場に開放されることすらない ほらな？ これでワイを含め転売につ罪がないって、分かっただろ？

米ユナイテッド航空ホールディングスは新型コロナウイルス流行を巡る懸念から、東京、大阪、シンガポール、ソウル発着便の一部運航を減便すると発表した。写真は2019年6月、シカゴのオヘア空港のユナイテッド機（2020年　ロイター／Kamil Krzaczynski） 米ユナイテッド航空ホールディングスは28日、新型コロナウイルス流行を巡る懸念から、米国と東京、大阪、シンガポール、ソウルを結ぶ便の一部を減便すると発表した。 すでに運航を停止している米国・中国本土および香港の路線については、4月30日まで停止を継続するとした。 米デルタ航空も今週、新型ウイルス感染拡大を受けた需要低迷を踏まえ、韓国発着便を一時的に減便すると発表した。 ＊情報を更新します。

正解はもちろんわかるよな。 ×に決まってる。 何もなくてもやれや。当たり前だろばっちぃな。 間違えたやつってもしかして免許もってないんじゃないの？

安倍晋三内閣の新型コロナウイルスの感染拡大対策に、国民から厳しい批判の目が向けられている。共同通信が15、16日に実施した世論調査では、前回から8.3ポイント下落の41.0％、不支持率は前回から9.4ポイント増の46.1％となった。他社の調査も同様の傾向で、産経新聞とフジテレビが22、23日に実施した調査では支持率36.2％（前回比8.4ポイント減）で、不支持率の方が10ポイント以上高くなった。 【写真】世界が注目する38歳の天才　オードリー・タン氏 一方、世界的な感染拡大が続くなか、支持率が“爆上げ”した政治家もいる。台湾の蔡英文総統だ。24日に公表された台湾民意基金会の調査によると、支持率は68.5％。先月調査から11.8ポイントも上昇した。特に高い評価を得ているのが防疫対策で、75.3％が「80点以上」と回答している。 たしかに、台湾の対応の早さは他国と比較しても際立っている。日本で

インスタグラム：神田うの（@unokandaofficial）より タレントの神田うのが25日、自身のインスタグラムを更新した。 神田はこの日、「人生2回目のスキーボーゲンの内股に、お膝中、バレエ人的には正に真逆のポジション絶対にやってはダメな足のポジションのスキー。バレエダンサーでスキーが上手な人など絶対にいないだろうなと思ってしまう。娘はビュンビュン滑っていたけど私はそこそこでいいわ～（笑）」とづづり、ゲレンデでポーズを決める写真を投稿した。 白と黒のスキーウェアで微笑む神田とは対照的に、この投稿を報じたニュースサイトのコメント欄（https://headlines.yahoo.co.jp/cm/main?d=20200226-02260100-sph-ent）には非難の声が殺到している。 「コロナで世の中が大変でも、マイペースで『私がアピール』をしてくる無神経さ」 「コロナで大変な時

トイレットペーパーやティッシュなどの紙製品が店頭からなくなった「下川薬局さくらまち店」＝熊本市中央区桜町で2020年2月27日午後6時58分、清水晃平撮影 熊本県内の小売店でトイレットペーパーの買い占めが相次いでいる。「新型肺炎の影響でトイレットペーパーがなくなる」といった情報がツイッターなどで拡散したためとみられるが、製紙業界団体はその情報を「デマ」と否定。ただ、買い占め現象は全国で熊本だけとみられ、業界団体などは「なぜ」と首をかしげている。 熊本市中央区の「下川薬局さくらまち店」では27日夕からトイレットペーパーやティッシュペーパーを買い求める客が突然増え、約1時間で売り切れた。西村友孝（とものり）副店長（45）は「マスクは供給が止まっているが、トイレットペーパーはそんなことないのに」と目を丸くするばかりだ。 ツイッターには「アルコール、マスク品薄に続き『今後はトイレットペーパーの不足

新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、店頭でのマスクの品薄が1カ月ほども続いている。いっこうに変わらない状況に政府も危機感を強め、メーカーは24時間体制で増産している。それでもマスクが行き渡らないのはなぜなのか。 厚生労働省と経済産業省は26日深夜、マスクの生産状況を知らせる一般向けの特設ページ（https://www.meti.go.jp/covid-19/mask.html）を開設した。国内の生産体制や輸入状況のほか、マスクの使い方や感染を防ぐ方法、感染が疑われる場合の対処法などを紹介している。特設ページの開設を決めて、即日立ち上げた。 対応を急いだ背景には、マスクの品薄がなかなか改善しないことへの政府の焦りがある。政府は13日、使い捨てマスクの増産のために設備投資をする企業向けの補助金を創設し、国内の供給量を月4億枚から、布製マスクも含め月6億～7億枚に増やす計画を打ち出した。しかし

新型コロナウイルスの感染拡大でマスクの品薄が続いていることから、シャープは液晶ディスプレーを生産する三重県の工場で３月中にマスクの生産を始めることを決めました。 ３月中に生産ラインを作って当面は１日あたり15万枚を生産し、その後、段階的に１日あたり50万枚まで増やす計画だということです。 新型コロナウイルスの感染拡大でマスクの品薄が続いていて、政府は新たに整備する製造ラインに補助金を出す制度を設け、生産にあたるメーカーを公募していました。 シャープとしては工場には液晶ディスプレーを生産するためのクリーンルームがあり衛生環境が整っていることから、マスクの生産に活用することを決めたとしています。 マスクの品薄の解消に向け、政府は現在、月間４億枚のマスクの供給量を輸入も含めて来月中には６億枚にまで増やしたいとしていて、こうした異業種による生産が品薄の解消につながるかが注目されそうです。

閣議に臨む（左から）茂木敏充外相、安倍晋三首相、麻生太郎副総理兼財務相、高市早苗総務相＝国会内で2020年2月28日午前8時28分、川田雅浩撮影 麻生太郎財務相は28日の閣議後の記者会見で、新型コロナウイルスの感染拡大を受けた小中高校などの臨時休校を巡り、共働き家庭などで生じる学童保育などの費用負担について質問した記者に対して、「つまんないこと」と発言した。 記者は「出費について政府が臨時の支出をすることも具体的に考えているか」などと質問。麻生氏は「（休校などの）要請をして…