※民放キー局と毎日新聞は持ち株会社の年収。また毎日新聞は2015年3月期。産経新聞は13年3月期のもの。他は直近の通期決算期のもの。NHKは「平成29年度決算概要」より算出。 新聞、テレビといった「旧メディア」とデジタル系の「新メディア」の平均年収を比較すると、新旧の“待遇序列”が明確にあります。これまで民放キー局なら30代で年収1500万円以上もあり得たし、「日本経済新聞」や「朝日新聞」も30代前半で1000万円に達するとされました。一方の新興デジタルメディアの年収は、旧メディアの負け組とされる「産経新聞」や「毎日新聞」よりもう一段低いケースが多く、デジタル記者が“年収エリート”になれる日はまだ先のようです。
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