2022年12月8日に開催された、ITmedia Cloud Native Week 2022 冬の基調講演でお話した資料です。
サービスの信頼性をあげるため用いられる前衛的なデプロイメントパターンの一つであるProgressive Deliveryについて説明します。 来週からのKubecon 2019 North Americaでもこれに関するセッションがあり、注目に値すると思いますので興味があれば一読お願い致します。 KubeCon + CloudNativeCon North America 2019: Leveling Up Your CD: Unlocking Progressi... Speakers Principal Engineer, Intuit Jesse is a Principal Engineer at Intuit and a core contributor and technical lead…
※この投稿は米国時間 2020 年 8 月 15 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。 これまでのところ、アドバイスどおり Day 0 のガイダンスをもとに可用性の高い Google Kubernetes Engine(GKE)クラスタを構築していただきました。Day 2 は正念場です。構築した GKE クラスタはすでに稼働を開始してアプリにトラフィックを提供しているため、ダウンすることは許されません。Day 0 で行ったことがダウンすることを防ぐうえで効果を発揮するはずですが、ワークロードの可用性が高いだけでは本番環境における事業継続性を確保できません。稼働中断を適切に処理したり、最新のセキュリティ パッチやバグの修正を稼働中断することなく適用したりすることも重要です。 このブログ投稿では、GKE 上で動作するアプリケーションを適切な状態に維持するための
コンテナ型仮想化の技術や実装はDockerが登場する以前から存在していたとはいえ、IT業界で本格的にコンテナの活用が始まったと言えるのは、やはり2013年3月に当時のdotCloudからDockerが登場したことがきっかけでしょう。 そうして始まったコンテナ時代の第一章は今年2017年、コンテナの標準仕様がOpen Container Initiativeによって策定完了し、コンテナオーケストレーションの事実上の標準がKubernetesに決まったことで基盤技術の基本要素がおおむね固まり、一つの区切りがついたように見えます。 そして今後は、この基盤技術を用いたコンテナによる分散アプリケーションのための様々なサービスや開発、テスト、デプロイ、本番環境に対応したツールやサービス実行環境などのソリューションが登場し、競う段階へ入っていくのではないでしょうか。 この記事では、Docker登場から現
もう5年か、まだ5年というべきかちょっと判断に迷う。大抵の業務系のシステムがクラウドを始めるのは現実的には今年来年以降になるので、今の自分達の状況は多分、今後の業務系システムをクラウド移行したユーザの近未来になると思う。ので、予想的にまとめておく。本格的にクラウドを利用した業務アプリケーションの5年がどうなるかの一つの指針になるかと。 以降は別に統計データでもなんでもなく5年間を眺めてみて自分の印象。 ・障害:大規模は5年で2-3回程度。一度は業務に影響が出て客先にお詫びに行った。AWSだったけど、サポートからは「もう回復してるのでチケットクローズね」みたいな話だったと記憶している。その後は大体四半期に一回程度のN/W障害。障害は普通に起きているし、オンプレと比べてどうか、という比較では細かい障害件数は減った気はしていない。ただし、「ドカンと来るでかい障害」は確実に減った。 ・データ増加対
NTTドコモといえば、日本の通信インフラを支える大企業だが、一方でITを活用した各種サービスを利用者に提供するユーザー企業でもある。そんなドコモが、クラウド活用のノウハウを安価に販売しているのだという。その理由とは。 「NTTドコモが、『ドコモ・クラウドパッケージ』という、クラウド活用のノウハウが詰まったドキュメントを販売している。これがとても分かりやすく丁寧ですごい」――。Amazonのパブリッククラウドサービス「AWS」のユーザーグループ、JAWS-UG(AWS User Group - Japan)のイベントで、こんな話を何度か聞いた。 ドコモ・クラウドパッケージとは何なのか。なぜドコモが販売しているのか。何がきっかけでこのようなものを作ったのか。そして気になる中身は何が書かれているのか……。次々と沸き立つ疑問を直接確認すべく、NTTドコモに話を聞いた。 社内でクラウドサービスを活用
Immutable Infrastructureはアプリケーションのアーキテクチャを変えていく、伊藤直也氏(前編) 仮想化やクラウドを基盤とした新しいインフラの考え方である「Immutable Infrastructure」が注目されています。3月25日、このImmutable Infrastructureをテーマに渋谷のDeNAオフィス大会議室で開催された勉強会「Immutable Infrastructure Conference #1」は、150人の定員に400人以上が申し込む人気ぶりでした。 これまでのImmutable Infrastructureに関する議論はおもにデプロイなど運用とインフラ周りの話題が中心でしたが、最初のセッションで登壇した伊藤直也氏は、Immutable Infrastructureが結果的にアプリケーションアーキテクチャにも大きな影響を与えるため、アプリケ
編集長の佐藤(@akihirosato1975)です。 ちょっと前になりますが、10/27にサイボウズ本社で開催されたプライバシーフリークカフェに行ってきましたので簡単にレポート(いつもの調子でレポート書くと時間がいくらあっても足りないので…)。 今回のテーマは「越境データ問題」。このブログでも過去に何度か扱ったことがある「EUと日本の間でのパーソナルデータを含むデータの移転」に関する問題の話で、以前から個人情報保護法界隈をチェックしている方にとっては「何を今さら…」な問題ですが、先日サイボウズの青野社長が「国産クラウドがグローバル展開できないたった一つの理由」という記事を書かれまして、これがネット界隈で話題になったことから、今回の開催になった次第とのこと。 前回のプライバシーフリークカフェ(9月のSecurity Online Day)は欠席だったので(開催に気づいたときには既に満席だっ
おかげさまで海外向けの kintone がアメリカやオーストラリアでも徐々に売れ始めまして、もしかすると「国産クラウドがグローバルで使われる」という夢を実現できるかも知れないとワクワクしていたのですが、非常に残念なことが発覚しました。 こちらの3つの記事がすべてです。 「EUデータ保護規則」の衝撃(ITpro) [第1回]日本企業が巨額罰金を科される日 「EUデータ保護規則は、EU域内28カ国で個人データの保護する法律となる。個人データを扱う企業が域外へのデータの持ち出しを厳しく規制し、違反企業には最高でその企業の世界全体の売上高の4%という行政上の制裁金を課す。」 [第2回]「十分性認定」のない日本企業 「日本企業は欧州子会社の従業員のデータであっても無断でEU域外には持ち出せない。グローバル人事システムで欧州の従業員の人事情報を日本で管理したり、顧客データを集めて活用したりするには、事
どうも!アプリケーション基盤チームの@yokotasoです。 3月11日にBattle Conference U30 というイベントでお話をさせていただきました。 準備がてら作成したディスクリプションを公開します。 キーノートはSpeakerDeckからどうぞ!こちらも参考にしていただければ、嬉しい限りです。 では、どうぞ! 障害にすてるところなし サイボウズ株式会社の横田です。 「障害に捨てるところなし」というタイトルで少しお話させていただきます。お手柔らかによろしくお願いします。 運用障害の話 まずはじめに、今回のお話をするにあたりまして 運用障害でご迷惑をおかけしたみなさま、大変申し訳ありません。 より快適に利用いただけるサービスを目指しまして、対策・改善をおこなっております。 これからも、弊社製品をよろしくお願いいたします。 クラウドの規模と稼働率 障害の話をする前に、サイボウズの
この件、以下のページにあるように、マシになったみたいですね。 support.freee.co.jp 過去の経緯として以下の記事は残しておきます。 jp.techcrunch.com 会計アプリのfreeeがマネーフォワードを訴訟したのは記憶に新しいですね。 さて、そんなfreee、まぁまぁ便利なのですが、事業も立ち上がってきて、税理士さんに任せた方が良くなってきたので、今期から税理士さんに任せることにして、freeeの方は解約することにしました。 今までありがとうfreee。そう思っていた時代が僕にもありました。 https://twitter.com/AknEp/status/833911308349108225 なんということでしょう! 会計の自動化、省力化を謳うfreeeが、解約だけは「電話での対応」を求めるわけです! とっても伝統的な日本風の解約手順ですね!なんて素敵なんでしょう
どうもあけましておめでとうございます、分散システム界の負け犬こと李徴・ザ・グレートタイガーです。どちらかというといきなり吠えつくよりも山に篭ってこじらせていくタイプです。新春からAWS,サーバレス,コンテナ,マシンラーニング …2017年のクラウドを占う:新春特別企画|gihyo.jp … 技術評論社という記事を目にし、「ウソはいけません」とコメントしたところ何が本当で何がウソか分からなくなってきたので、わたしも2017年のクラウドを占いつつ、件の記事の批評をしてささやかながら新年の書き初めとしたいと思います。 🔥🔥🔥🔥🔥 件の記事ではまず、 そしてこのデジタライゼーションの基盤にあるもっとも重要なテクノロジがクラウドコンピューティングです。 という言葉から理解できないのだが、デジタル化とは何を指すのか?一昔前には「OA化」という言葉が一斉を風靡した。どの企業でも小売なら会計はP
国産クラウドがグローバル展開できないたった一つの理由──これは2016年9月、サイボウズの青野慶久社長がWebに書き込んだ記事のタイトルだ。同社のクラウドサービスをEUで展開できない理由、それが「EU一般データ保護規則(GDPR)」だった。GDPRはEUで個人データを保護するための法律で、個人データを扱う企業がEU域外へデータを持ち出すことを厳しく規制している。この青野氏の書き込みを機に、一気に「越境データ問題」への関心が高まった。グローバルでビジネス展開をしていきたいと考える日本企業にとって、いったい何が問題でどう解決するべきなのか。当事者の青野社長に加えて、ブロガーの山本一郎氏、産業技術総合研究所の高木浩光氏、ひかり総合法律事務所の板倉陽一郎弁護士、新潟大学の鈴木正朝教授ら識者が一同に介して話し合った。
フレッツから簡単・セキュアにAWS等パブリッククラウドへ接続可能に~法人向け新サービス「クラウドゲートウェイ」シリーズの提供開始について~ NTT東日本は、法人のお客さま向けに、クラウド時代に対応した新たなサービスとして「クラウドゲートウェイ」シリーズの提供を開始いたします。 フレッツからパブリッククラウドへ簡単・セキュアな接続を実現するサービスとして、2016年9月1日から「クラウドゲートウェイ アプリパッケージ」、そして、2016年10月11日から「クラウドゲートウェイ クロスコネクト」を提供いたします。 自社ブランドでのサービス提供を希望するパートナー企業さまに、「クラウドゲートウェイ アプリパッケージ」と「クラウドゲートウェイ クロスコネクト」をOEMで提供します。 1.提供の背景と目的 近年、法人市場におけるクラウドサービス(IaaS/SaaS/PaaS)の利用は増加傾向にありま
よく言われるように国内IT業界は米国のそれとはかなり異なっています。日本独特の特殊な業界の構造を作り、根付かせたのは、かつての日本IBMです。この業界構造のおかげで日本のビジネス界にコンピュータが一気に普及したといっても過言ではないと思います。けれどもクラウド時代を迎えて、「IBMモデル」ともいうべき国内IT業界が岐路に立たされています。 IBMモデルに代わる新しいITサービスの在り方に転換すべき時期が来ている――。2016年6月1日から3日にかけて開催されたAmazon Web Services(AWS)イベント「AWS Summit Tokyo 2016」で私自身がモデレーターを務めた二つのパネルディスカッションでその思いをあらためて強くしました。 私がモデレーターを担当したのは6月1日(エンタープライズデイ)の「エンタープライズ IT を改革するデジタルトランスフォーメーションとクラ
マイクロソフト、クラウドで内線電話などを提供する「Cloud PBX」開始、法人向けOffice 365で マイクロソフトはWordやExcel、Skypeなどを提供する「Office 365」の法人向け新プラン「Office 365 Enterprise E5」の新機能として、クラウドで内線電話の交換機能などを提供する「Cloud PBX」を開始すると発表しました。 一般に企業では、社内の電話を社外の一般電話回線に接続し、社内電話同士の内線通話を可能にし、あるいは社外からの電話を内線電話に振り分けるなどの電話交換機能を持つ「PBX」と呼ばれる機器を社内に備えています。 「Office 365 Enterprise E5」の「Cloud PBX」では、このPBX機能をクラウドで提供するというもの。クラウド化することで企業の通信回線はIPに一本化でき、PBXや電話回線の設置や保守といったもの
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く