日本貿易振興機構（JETRO）がまとめた「ジェトロ世界貿易投資報告」（2017年版）によると、2016年の日本のEC（電子商取引）市場における企業別のシェアは「アマゾン」のアマゾン・ドット・コムが20.2％でトップに立った。2位の「楽天市場」の楽天は僅差の20.1％。3位は「YAHOO！ショッピング」のソフトバンク8.9％。上位3社の合計で市場の約5割を占めた。 アマゾンは先進諸国で、ことごとくトップだ。米国では33.0％、英国26.5％、ドイツ40.8％、フランス10.7％となっている。ちなみに中国ではアリババ集団が43.5％で断トツだ。日本では長らく楽天を追う展開だったが、ついに抜き去りトップに躍り出た。楽天は果たして逆転できるのか。 楽天の中核であるECの大苦戦を映し出しているのが株価だ。ECを手掛ける主要企業の12月7日の終値と1月4日の始値を比較すると、楽天は2.8％安。ヤフーは

Facebookでは最近、「過去の思い出を振り返ってみましょう」というお知らせが表示されるようになった。筆者は、Facebookを絵日記代わりに使っているのだが、1年前の8月の投稿は、当時小学1年生の息子と戯れるゲームソフト『妖怪ウォッチ』（レベルファイブ）関連の投稿一色であった。 近所の総合スーパー（GMS）の玩具売場で40分の1という低確率の抽選販売「ウォッチ」を当てて歓喜しているものや、近所のお祭りの屋台で、当時貴重だった「妖怪メダル」（2枚入りで税込194円）を当たり商品とする価格500円のクジに多くの子供が群がっている様子を投稿していた。 それが今年8月初旬、同じGMSの玩具売場ではレジ前で妖怪メダルが静かに販売されており、3個セットで税込500円だった。通常より82円安だ。 コンビニエンスストアやスーパーマーケットの処分棚では、妖怪ウォッチ関連の菓子や玩具、文具などが格安で販売