進化のペース半端ない やはり次はAndroid？【湯川】 | TechWave（テックウェーブ）
[読了時間：4分。動画あり] Androidケータイを持っていないので実際に確かめることはできないんだけど、英語圏のニュースを読む限りAndroidケータイの進化がハンパない状態のようだ。これまではiPhoneのGoogleアプリも常に速いペースで改良されてきたのだが、Googleが自社OSのAndroidにより注力するようになってからは、Googleサービスに関してはAndroidケータイの方が進化が速い。もちろん分かっていたことではあるけれど、機能追加のニュースを読むたびにAndroidケータイが欲しくなる。 Googleサービスの中でもパソコンで使うよりもモバイル機器で使うほうが段違いに便利なのは、やはり地図。外出時にはモバイル機器の地図のほうが便利という当たり前の事実に加え、Googleマップはモバイル機器のタッチスクリーンでその使い勝手が格段によくなる。地図の拡大、縮小も二本の指
「モバゲー監視の状況はいかに」、総務省 青少年WGでDeNAが説明
総務省 利用者視点を踏まえたICTサービスに係る諸問題に関する研究会は2010年9月21日、「青少年インターネットワーキンググループ（WG）」の第1回会合を開催した。青少年のインターネット利用環境の整備に向けて、2009年4月1日に18歳未満の携帯電話利用者に対してサイトのフィルタリングサービス適用を義務づける「青少年インターネット環境整備法」が施行されている。しかしCGMサービスの利用拡大、出会い系サイト以外で青少年が被害者となる事件の発生など状況が変化していることから、このWGではインターネット利用環境の整備に向けたさらなる取り組みを検討している。 隠語もチェック 最初となる21日の会合では、現状の把握のために学校関係者や携帯電話向けサイトの事業者などが青少年の携帯電話の利用実態や各自の活動内容を説明した。そのうちの1社であるディー・エヌ・エー（DeNA）は、2000万人を超える会員を
【インタビュー】なぜいま「21世紀型スキル」の教育が必要なのか? - インテルに聞く (1) 「21世紀型スキル」とは何か? | ネット | マイコミジャーナル
インテルは2000年から、世界規模の教員研修・教員養成支援活動を行ってきた。この10年の間に起きた、パソコンや携帯電話、インターネットなどにおける技術革新の流れは、社会や経済に大きな影響を与え変化をもたらしてきた。そして教育現場においてもまた、子どもたちに求められるスキルが大きく変わってきた。そこでインテルは、今後必要とされる「21世紀型スキル」を掲げ、このスキル育成を推進する各国の教育関係機関の支援に取り組んでいる。 「21世紀型スキル」とは何か? 教員に求められる力とは? 評価制度はどうなる? そして、電子教科書の動きは? といった話を、同社教育プログラム担当のペイジ・ジョンソン氏にお聞きした。 Paige Johnson(ペイジ・ジョンソン)氏。インテルコーポレーションのコーポレート・アフェア・グループの初等中等教育グローバル・マネージャー、インテル教育プログラムを担当。2012年度
ITゼネコンとは何か（PC Explorer 2004年4月） - 佐々木俊尚 これまでの仕事
国税庁に「KSK」というシステムがある。「国税総合管理システム」の略称だ。国税庁のホームページを見ると、こうある。 「税務行政の高度化・効率化を図り、適正・公平な課税の実現を目指すため、地域や税目を超えて情報を一元的に管理するコンピュータシステムであるKSKシステムの導入を平成7年以来進めてきました」 この説明だけを読めば、普通の人は「政府のIT施策の一環として、税務情報をまとめて管理するシステムを作ったんだろう」と思うに違いない。しかしこのKSKをめぐっては、実は過去にたいへんな“騒動”が起きているのである。 KSKの構想が作られたのは、はるか昔の1980年代である。89年に計画がスタートし、システム契約が行われた。指名競争入札ではなく、随意契約のかたちでジョイントベンチャーに発注され、日本を代表する大手IT企業6社が参加した。 ところがこのシステムは完成するまでに、何と12年を要した。
デジタル教科書が２０１５年に全ての小中学校全生徒に配備へ：『ビジネス2.0』の視点：オルタナティブ・ブログ
文部科学省でスクールニューディール構想で電子黒板を小中学校に導入するという動きが進んでいましたが、民主党政権交代によって電子黒板導入の是非が議論されています。民主党は、黒板よりも教科書のICT活用を重視しているようです。 驚いたことに、文部科学省ではなく、総務省から小中学校のICT教育における中長期ビジョンの一部が出されました。昨日もご紹介させていただきましたが、総務省の原口総務大臣は、１２月２２日、「緑の分権改革推進プラン」「ICT維新ビジョン」の二つを，原口ビジョンとして発表しました。その中の「ICT維新ビジョン」の「地域の絆の再生」の目標の中で、「デジタル教科書を全ての小中学校全生徒に配備（２０１５年）」という設定がなされています。 文部科学省が発表した「平成21年度学校基本調査速報」の調査内容によると、小学校の児童数は、7,063,606名 で中学校の生徒数は3,600,319名
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
https://jp.techcrunch.com/2010/10/23/20101022future-tv-html/
Sprint社の戦略的買収について 2012年10月15日 ソフトバンク株式会社 代表取締役社長 孫 正義
