巨大風車による環境破壊: 日本に巨大風車はいらない
武田恵世氏の『風力発電の不都合な真実 風力発電は本当に環境に優しいのか？』（アットワークス刊）を先ほど読了しました。 多くの日本人同様、著者も当初は「風力発電は、石油などの化石燃料を使わないので排気ガスを出さず、CO2を排出しない環境に優しい自然エネルギーだ」と信じ、大きな期待を抱き、出資しようと思っていたひとりでした。しかし、目の前で展開される事業のあまりの杜撰さ、でたらめぶりに疑問を抱き、ひとつひとつ「本当のところはどうなっているのか」と調べていきます。 そうして11年かけて調査し、検討した結果「現状では風力発電は決して推進してはならない」という結論に達し、本書を書くまでに至った、ということがまえがきに書かれています。 風力発電に期待を抱いている人には、前半だけでも読んでいただきたいと切にお願いしたいのです。 スマートグリッド、NAS電池、揚水発電所との併用の話も紹介しています。ヨーロ
独プーマ、初の環境Ｐ／Ｌ報告書発表 - オルタナ
プーマの発表した環境P/L報告書スポーツとライフスタイル製品で世界3位のプーマ（本社ドイツ・ヘルツォーゲンアウラッハ）は、環境Ｐ／Ｌ報告書を公表した。これは、プーマと同社 サプライチェーンの中で発生する温室効果ガスと水の消費が生態系に及ぼす影響を経済評価したもの。企業がこうした数値を発表するのは世界初という。 報告書によると、プーマグループ全体の2010年の環境への影響は9440万ユーロ（約109億5040万円）に相当する。内訳は、温室効果ガスが 4700万ユーロ（約54億5200万円）、水消費が4740万ユーロ（54億9840億円）で約半々。ただ、このうちプーマ本社事業の相当分は720万 ユーロ（約8億3520万円）で、温室効果ガス排出量の15％、水消費量のわずか0.001%を占めるのみ。残りの8720万ユーロ（101億1520万 円）相当の影響は、サプライチェーンの他部分で発生している
自然エネ普及は「電力自由化」がカギ - オルタナ
東京電力の福島原発事故を受け、原発の新規建設は困難ということが社会的コンセンサスになりつつある。同時に代替エネルギーとして、太陽光や風力などの自然エネルギーが俄然注目されている。 奇しくも、大震災のあった3月11日、政府は自然エネルギーの「全量買い取り」法案を閣議決定した。この法案が成立すれば、自然エネルギー導入の大幅拡大が期待できるが、それでもなお不十分だ。 確かに、現状の「余剰買い取り」に比べれば大きな前進だが、買い取りの価格決定権は依然、電力会社や政府に残る。全量買い取りで電力ビジネスへの新規参入は増えるだろうが、競争原理は働かない。政府が米をすべて買い取っていた食管法時代を思い起こせば良い。また、今回、全量買い取りが実現しても、政権交代や電力会社の巻き返しで、いつ何時余剰買い取りに戻らないとも限らない。 自然エネルギーの拡大を定着させるには、発電と送電を分離する本当の「電力自由化」
地球温暖化の目撃者：／１ タイに「冬はない」 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
タイでの農作業。異常気象は作付けから刈入れまで、農業の全てに打撃を及ぼす＝トゥンジュン・ルーングランさん提供 東日本大震災への対応で、日本は地球温暖化対策どころではないかもしれません。それでも、世界ではすでに深刻な被害に苦しむ人々がいることを知ってほしいと思います。それは、大量のエネルギーで支えられてきた私たちの生活を見直すことになります。今年末、京都議定書に続く温暖化対策ルールが決まる可能性があります。世界で起きていることを記憶してほしい。第１回の舞台は東南アジアのタイです。 ◇集中豪雨多発、農業に打撃深刻 トゥンジュン・ルーングランさん（３５）はタイ東端のウボンラチャタニ地方で生まれ育ちました。物心ついたころから家業の農業を手伝ってきました。ところがここ数年余り、気温上昇、雨期の長期化、集中豪雨の多発で不安な日々を過ごしています。 冬は通常、１１月中旬に始まります。しかし、今は１２月か
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