はじめに シノドス編集部より、「『日本の子どもは知識があるが、応用力がない』という俗説は本当でしょうか」という質問をいただいたので、私に答えられる範囲で回答します。 まず確認しておくことは、「日本の学校教育は知識の詰め込みに偏っており、これから必要なのは自ら学ぶ力（あるいは活用する力）だ」といった言説は、少なくとも30年以上前から存在するという点です。すでに1987年の臨教審答申に、知識の詰め込みを止めて子どもの主体性を活かした学びに変えていかなければならないという主張が見られます（注1）。 そもそも、こうした言説の多くは確たる根拠なく語られてきました。「応用力」（あるいは「活用する力」「生きる力」「確かな学力」「自ら学ぶ力」・・・）というのは、それだけでは何を指しているのかよくわからない曖昧な言葉です。そんなものが「ある」、あるいは「ない」ことを示すのは困難です。 2000年頃から、この

「あがり症」には真面目な人が多いそもそも、なぜ人間は大事な局面が訪れるとあがってしまうのでしょうか？ 大きく分けると、身体的な原因と精神的な原因があるようです。 「身体的な面では、緊張するとノルアドレナリンという物質が分泌されます。そうすると、自律神経のうちの交感神経が優位に立ち、赤面や発汗という症状に表れます。精神的な面では、失敗したくない、うまくやりたい、かっこよく見せたいという思考が働いたときに、あがる状態になります」 緊張というのは誰にでも起こるものです。しかし、その緊張の度合いが他人よりも高く、身体的・精神的に影響が大きい人が、いわゆる「あがり症」と呼ばれます。 社会不安障害（SAD）と呼ばれる精神的な疾患もありますが、あがり症との境目を明らかにするのは難しいとのこと。鳥谷さんは「引きこもりになってしまい、まともに社会生活が送れないというレベルなら薬物治療を行う必要がある」と考え

このコラムは、契約者が死亡した場合のＮＨＫ受信契約(受信料)の解約方法についてご紹介するものです。以前ツイッターで「死んだ親宛にＮＨＫ受信料の請求書が届き続ける」という投稿があり、それが大変話題になりました。契約者が死亡した場合ＮＨＫ受信契約(受信料)はどの様な扱いになるのでしょうか？契約書には個人名が記載されますので、その観点でいうと死亡と同時に解約になると考えるのが普通すが、ＮＨＫという特殊な性格を持った法人であることから、それに合った正しい解約方法あります。このコラムでは、このケースの正しい対処方法についてご紹介致します。 ＮＨＫと受信契約を結んている方が亡くなった場合、遺族または相続人の方がどのような処理・対応をすればよいのでしょうか？ ＮＨＫは死亡時点～解約成立時の期間に発生した受信料を請求するという姿勢を貫いています。 死亡時点で解約をしていなかった場合、解約手続きをしなかった