原 雄司 ケイズデザインラボ社長 2006年に『アナログとデジタル融合で世界を変える！』を標榜しケイズデザインラボ設立。ものづくりからデザイン、アート、医療、エンターテインメントまで、様々な分野での3Dデジタルものづくりの活用を提案。 この著者の記事を見る
自分の分身がミニ四駆に乗って疾走！：日経ビジネスオンライン
原 雄司 ケイズデザインラボ社長 2006年に『アナログとデジタル融合で世界を変える！』を標榜しケイズデザインラボ設立。ものづくりからデザイン、アート、医療、エンターテインメントまで、様々な分野での3Dデジタルものづくりの活用を提案。 この著者の記事を見る
「幸せな結婚」という偽装工作で男をハメる「タガメ女」とは：日経ビジネスオンライン
早速ですが、『日本の男を喰い尽くすタガメ女の正体』（講談社α新書）。いやーまいったな、と思いました。最初は単純な専業主婦攻撃の本かと思いましたが、読んでみるとそうじゃない。日本社会にたくさん存在する、あるタイプの夫婦・親子関係が、現代社会の様々な病理を生み出しているという指摘ですね。 読んでいて、笑いと恐怖が交互にこみ上げてきたんですが、たぶん女性よりは男性、それもいわゆる「高スペック」男性にとっては、恐ろしい本でしょうね。 深尾：ある男性は、読んでいてお腹を下してしまったそうです。ちょうど「ママ友地獄」について書いてある章だったらしいですが。 タガメ女：田んぼに生息してカエルを捕獲するタガメのごとく、収入や社会的地位のある男性を捕獲し、「幸せな家庭」というタガにがっちりとはめて自由を奪い、リソースを吸い尽くす女性。夫だけではなく子供、ママ友など周囲の人間関係をもタガによって呪縛する。搾取
大企業が「リモコン発見器」を積極的に開発しない理由：日経ビジネスオンライン
家電から自動車まで日本製品の競争力低下が囁かれて久しい。日経ビジネス4月15日号では、洗濯機や掃除機市場における日本勢と海外勢の激戦を描いた特集「白物家電ウォーズ」を企画。日本製品にない独自のアイデアを武器に躍進する欧米メーカーの実像を報道し、反響を呼んだ。 だが日本にも、大胆な発想でエッジの効いたユニーク製品を生産している企業は存在する。その1つが、大阪に本社を置く旭電機化成だ。現場で開発を担当し、様々なアイデア商品を生み出してきた横井正憲開発部長に話を聞いた。 （聞き手は鈴木信行） エコ製品から防災グッズ、神仏用品まで様々なアイデア商品を自社ブランドで製造販売されている。元々はプラスチック成形が主力と聞くが、まずはアイデア雑貨・電化製品市場へ進出した経緯から教えてほしい。 横井：1980年代までは自動車や家電向けのプラスチック加工が事業の柱だったが、バブル崩壊後、下請け脱却という経営陣
世界統一マンガを読みたいか？：日経ビジネスオンライン
4月19日、ミラノマンガフェスティバルの記者会見が、三田の駐日イタリア大使公邸にて行われた。 大使公邸は伊予松山藩主・松平隠岐守の屋敷跡で、都内でも有数の日本庭園がある。「忠臣蔵」の赤穂浪士のうち、大石主税、堀部安兵衛、中村勘助、大高源五ら10名がこの屋敷の預かりとなり切腹した。 ……というのはブラタモリで得た知識だ。私は持てる知識のほとんどをマンガとテレビから得ている。 みなさまご案内の通り、もう何年も前から、日本のマンガやアニメやオタク文化（コスプレやボーカロイドなどですね）を紹介するイベントは、ヨーロッパや北米のあちこちで開かれている。 有名なものではパリのジャパン・エキスポ、バルセロナのサロン・デル・マンガ、イタリアのルッカ・コミックス＆ゲームス、ロスアンジェルスのアニメエキスポ等があり、日本のマンガ家・アニメ関係者もゲストとして、あちこちのイベントによく招かれている。私の知人にも
東京はバスで夜遊びする街です：日経ビジネスオンライン
ニューヨーク訪問中の猪瀬直樹東京都知事が、現地での講演の中で、年内に都営バスを24時間運行させる旨を表明したのだそうだ（リンクはこちら）。 記事を読むと、知事は、第一歩として、今年のクリスマスまでに、六本木～渋谷間での24時間運行を実現させるつもりでいるようだ。 あえてニューヨークで発表したところに、強い「意思」を感じる。 というのも、政治家がニューヨークという土地で、現地の記者に向けて語る言葉は、そのまま国際社会に向けたメッセージとして受けとめられるわけで、知事自身も、そのことを十分に意識していたはずだからだ。 外地での政策発表は、慣例上、引っ込めにくい。その意味で、知事は「背水の陣」を敷いたことになる。自ら「外圧」を作ってみせたという言い方もできる。 いずれにせよ、不退転の決意を感じさせる態度だ。 最初の実施区間として、六本木・渋谷間といういかにもちっぽけな路線を指定したことも、「なん
部下より上司が優秀、そんな会社に将来はありません：日経ビジネスオンライン
新しいシゴトの作り方――。閉塞の時代に何よりも必要な力の引き出し方を、シリコンバレーの第一線の起業家、フィル・リービン エバーノートCEO（最高経営責任者）が解説します。閉塞の時代には、新たな地平を切り開く、イノベーターが必要です。人々を感動させる製品。業界の常識を打ち破るサービス。明日の展望が描き難い時代、新しい仕事を作る人間が求められているのは、世界共通の課題でしょう。その課題に対して、リービンCEOは、数々の起業経験を基にヒントを示してくれます。 シゴトの作り方とは、単なる製品やサービス作りにとどまりません。組織に属する人であれば、新しい企画作りがそうですし、新規事業に携わる人であれば、その事業モデル作りに相当するでしょう。起業を志す人であれば、会社の立ち上げがまさに、事業の創造にほかなりません。そんな、様々な「シゴトの作り方」の疑問に、シリコンバレー注目の経営者が答えます。 ◆
消費税をやめれば日本は復活します：日経ビジネスオンライン
秋山 知子 日経ビジネス副編集長 1986年日経BP社入社。日経コンピュータ、日経情報ストラテジー、日経アドバンテージ、リアルシンプル・ジャパンの編集を担当。2006年から現職 この著者の記事を見る
大手もかなわない「北海道No.1コンビニ」の秘密：日経ビジネスオンライン
安藤 元博 博報堂 １９８８年博報堂入社。主にマーケティングセクションに在籍し、企業の事業／商品開発、キャンペーン開発、グローバルブランディングに従事。２０１０年より、「統合マーケティング」のハブとなる組織を率いる。 この著者の記事を見る
浮世の義理はヘイトデモより強し：日経ビジネスオンライン
3月の下旬に、とある筋から依頼されて、新大久保の反韓デモに向けたメッセージを録画した。 私は、元来、この種の社会的な活動には関与しない主義（←いや、「主義」などという言い方で正当化するのはやめて、ここは一番、「自分はめんどうくさいことが嫌いな性質だ」と、断言しておくことにする）なのだが、今回は特別に顔を出した次第だ。 メッセージ動画は、1分間と定められていた。 1分間というのは、実際にしゃべってみると、いかにも短い。 用意してきた原稿を読み上げると、どう読んでも3分以上になる。 で、当日は、話題を1点に絞って 「『出て行け』という言い方はひどいと思うよ」 という内容のみを訴えた。 ツイッターの＠欄（「リプライ」と呼ばれる、名指しのメッセージが寄せられる場所）は、3月31日になって、ビデオメッセージが新大久保の路上で再生されるや、様々な意見であふれかえった。 いくつかについては、反論したり、
「セール禁止」に透ける本音：日経ビジネスオンライン
「還元セール」を禁ずる消費増税の特別措置法案が閣議決定。政府による異例の規制に、流通企業の間では反発が広がる。だが、デフレ脱却を目指す政権は「強制値上げ」に突き進む。 「なぜセールまで禁止する必要があるのか。理解に苦しむ」 政府が今の通常国会で成立を目指す消費税率の引き上げに関する特別措置法案について、ある大手流通企業の幹部はそう吐き捨てる。「増税分の価格転嫁をしづらい中小企業を後押しするだけなら、取引の監視強化で十分なはず。小売業が自己負担で値下げする余地もなくなるセール禁止は行き過ぎ」と、影響を懸念する。 法案では、2014年4月に消費税率が8％へと引き上げられるのに合わせて、小売業が「消費税還元セール」などを実施することを禁じる。特措法の期限は2017年3月末まで。具体的にどんな文言や行為を禁止するかについては、法案可決後にガイドラインが策定される見通しだが、次回以降の買い物で使える
日産GT-Rの水野氏が退職、緊急インタビューを敢行！：日経ビジネスオンライン
みなさまごきげんよう。 フェルディナント・ヤマグチでございます。 いやはや大変なことになりました。業界騒然でございます。 なにが大変ってみなさま、バレてしまったのですよ、あの方のアレが…。 学生時代から交際されていた同窓生の才媛とご結婚なさり、お子様も二人もうけられ、幸福な結婚生活を送っていらっしゃった（はず）のあの大先生が…。 奥様と同じく同窓生であるカノジョの存在が思い切りバレてしまったのです。しかも15年もの長きに渡る親密交際。 お前が言うなという話ですが…。いや本当に私が言うなですね。申し訳ありません。 でも敢えて申し上げます。すごいなあ、長いですね15年。お疲れさまでございます。 バレた原因というのがまた振るっておられて、まあ先生のリスク管理がユルいと言えばそれまでなのですが…と、この話はこれくらいにしておきますか。これ以上書くと、日経ビジネスオンラインの品位を疑われてしまいます
「ブルーオーシャンは幻想。全面勝利を目指すべき」：日経ビジネスオンライン
安田：いやいやお久しぶりです。相変わらず涼しげでかっこいいね。 熊谷：上げといていきなり落としたりしないでくださいね（笑）。 安田：さきほどお目にかかる前に、食堂ですとかマッサージ室、託児所をご案内いただきました。24時間開いている食堂が全部タダ、というのはすごいですね。 熊谷：ありがとうございます。食事をする場所というよりは、スタッフ同士のコミュニケーションの場と位置付けています。質の高いコミュニケーションによって、優れたアイディアが生まれます。インターネット産業は、装置産業のように見えて実は人です。優秀なエンジニアやクリエイターを集め、その人たちに高いモチベーションを維持してもらう。そのために必要な施設なんです。 見えにくいけれど、実は国内最強のネットインフラ会社 安田：見た目は爽やかでお若いけれど、実はネット業界の中ではもはや長老格になってしまいましたね。 熊谷：ソフトバンクの孫さん
タダで企業に貢献する人たち：日経ビジネスDigital
瀬戸 久美子 日経WOMAN編集部 旧・日経ホーム出版社（現日経BP社）に入社後、日経WOMAN、日経TRENDY、日経ビジネス編集を経て2013年4月より現職。 この著者の記事を見る
日本には木が多すぎる：日経ビジネスオンライン
太田さんの著作『森林飽和』を読ませていただきました。「飽和」というほど、日本には森林があふれているのでしょうか。 太田：はい。幹の体積の総和を森林の蓄積といいますが、日本は過去50年間ぐらい増え続け、3倍ぐらいになっています。人工林は4～5倍に増えていて、自然林もどんどん成長しています。『森林・林業白書』に毎年、グラフとともに出ているのに、誰も触れてこなかった。不思議です。 経済成長で森林以外の土地利用はどんどん変化しています。都市に住んでいると、宅地や工場が増え、緑がどんどん減っている。一方、山に行っても、木は徐々に大きくなっていくから、あまり増えているとは思わない。それで、森林は減っている、だから植えなければいけないという先入観が出来てしまっているのでしょう。 しかし、実は山の斜面で木はどんどん増えている。日本の森林というのは非常に豊かです。それで「森林飽和」というタイトルをつけて、「
話題の“新OS”は「Androidと何が違うのか、さっぱり分からない」：日経ビジネスオンライン
「Androidとは何が違うんでしょうか。お客様が見たときに何が違うのが、僕にはさっぱり分からない…」 こう語るのは、某日本メーカー関係者。「『Firefox OS』や『Tizen』についてどう思うか」と質問したときの本音だ。 注目の的、iOS、Androidに続く「第3極のOS」 今年2月にスペイン・バルセロナで開催されたMobile World Congressで話題となったのは、iOS、Androidに続く「第3極のOS」ともいわれる新たなプラットフォーム。それが、「Firefox OS」と「Tizen」である。 ブラウザーで人気のFirefoxが、スマートフォン向けプラットフォームとして開発したのが「Firefox OS」。日本ではKDDIが採用を明らかにし、商品化の検討に入った。 一方、「Tizen」と呼ばれるプラットフォームは、韓国・サムスン電子が開発をリードし、NTTドコモが
「問題大国」であること、それが日本の強みです。：日経ビジネスオンライン
樋口景一（ひぐち・けいいち） 電通CDCコミュニケーションデザイン・ディレクター／シニア・プランニング・ディレクター 1970年福岡生まれ。94年東京大学卒業、同年、電通に入社。IMCプランニングセンターを経て 2008年より現職。国内および海外において広告キャンペーンのディレクション、商品開発、コンテンツプロデュース、メディア企画開発を手掛ける。主な仕事にユニクロ「Tokyo Fashion Map」、グーグル/ユーチューブ「東日本営業中」、JR九州「祝！九州」、NHK「知らないって、ワクワク」など。カンヌ国際広告賞金賞、ロンドン国際広告賞金賞、アドフェスト銀賞、スパイクス銀賞、One Show銅賞など国内外の受賞多数。2008年より武蔵野美術大学非常勤講師。2011年クリオ賞インタラクティブ部門審査員、同年カンヌ国際広告賞メディア部門審査員、2013年NYフェスティバル審査員。著書に『
行政任せでは原形に戻すことしかできない：日経ビジネスオンライン
前回は、被災地の震災がれきが環境省の発表数字よりもはるかに片付いている理由を紹介した。2月に現地を見て、もう1つ驚いたことがある。復興のボトルネックと言われていた震災がれきが片付いたのにもかかわらず、市街地の復興はペースアップするどころかペースダウンしているようにも見えたことだ。 原形復旧のジレンマ 今回の大震災からの復旧・復興事業では、公共施設の原形復旧とグレードアップ復旧の2つの考え方の間に溝が生まれている。 特別の事情がない限り、災害復旧事業は原形復旧の原則で行われる。これは縦割りの組織において、「他機関が所管する施設は災害前の状態に復される」という暗黙の前提に立てるので、他機関との総合調整が不要で、自機関が所管する施設の復旧だけを迅速に予算化し、着工できるというメリットがある。 これに対し、グレードアップ復旧では、海岸堤防の高さと道路の高さ、上下水道管敷設の勾配のように、複数の機関
田舎者の国際戦略を考える：日経ビジネスオンライン
3月14日付の読売新聞朝刊は、「安倍首相、環太平洋経済連携協定（TPP）交渉参加を15日に表明」という見出しで記事を掲載している。 一行目を読んで、失礼ながら、笑ってしまった。 後半部分の動詞の重複に注目してほしい。 《交渉に「参加する」考えを15日に「表明する」方針を「固めた」。》 なんというまわりくどさだろうか。 TPP関連の記事は、ずっとこんな感じだ。具体的に言うと 「参加の決意を固めたことを表明する選択肢を検討している」 だとか、 「周辺が首相に参加の意思表示の明確化を促している件について、内々に反対の意向を伝えた議連は……」 みたいな、異様にまだるっこしい修辞法が横行しているのだ。 このことは、TPP交渉への参加が、政権発足当初から、既定路線だったことを示唆している。 つまり、この三カ月ほどは、いつ、どのタイミングで参加の意思を公にするのかについて、関係者が周囲の顔色をうかがって
MITは「理系バカ」が役に立たないと知っている：日経ビジネスオンライン
上田 紀行（うえだ・のりゆき） 文化人類学者、医学博士。1958年東京生まれ。東京大学大学院博士課程修了。愛媛大学助教授（93～96年）などを経て、2012年2月より東京工業大学リベラルアーツセンター教授。2005年の渡米時にはスタンフォード大学仏教学研究所フェローとして、「今の仏教は現代的問いに答え得るか」と題した講義（全20回）を行った。講義にディスカッションやワークショップ形式を取り入れるなどの試みを行っており、学生による授業評価が全学1200人の教員中第1位となり、「東工大教育賞・最優秀賞」（ベスト・ティーチャー・アワード）を学長より授与された。著書に、2006年の大学入試で出典数1位となった『生きる意味』（岩波新書）、『目覚めよ仏教！－ダライ・ラマとの対話』『がんばれ仏教！』（NHKブックス）など。（写真：大槻 純一、以下同 上田：なぜMIT（マサチューセッツ工科大学）がリベラル
『月（ゆえ）とにほんご』に見る、中国人にありがちな誤解：日経ビジネスオンライン
当「再来一杯中国茶」は「中国の人と」「お茶を飲みながら」「じっくり話し合う」コラム。私がさまざまな縁で知り合った一般の中国人との会話を取り上げてきたのだが、今回は日本語学が専門の日本人、筑波大学・矢澤真人教授にお話をうかがうことにした。 矢澤教授は、大人気ブログを書籍化したベストセラー『中国嫁日記』と同じ作者による『月（ゆえ）とにほんご 中国嫁日本語学校日記』（井上純一著、アスキー・メディアワークス）で日本語の監修をつとめた方で、もちろん中国にも詳しい。このマンガは40歳オタクの日本人男性のもとに嫁いできた20代の中国人嫁が、都内の日本語学校で日本語を学ぶ中でのとまどいやドタバタを描くもの。主人公の中国人嫁、月（ゆえ）さんが「なんで日本語は○○なの？」とか「日本語の○○な表現はおかしい！」と素朴に感じた疑問を、マンガとマンガの間で矢澤教授が解説するという形になっている。 今や在日の全外国人
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