【新文化】 - 出版協、「AmazonStudent」で会見
日本出版者協議会は5月9日、会員社の水声社、晩成書房、緑風出版は3社合計約1600点の商品出荷を5月7～9日から半年間、停止すると発表した。アマゾンジャパンが2012年から実施する大学生対象の10％割引プログラム「AmazonStudent」を再販違反と判断した。また、三元社と批評社は来週以降に1カ月の商品出荷停止(合計約1100点)に踏み切る。 出版協加盟の約40社は改めて同プログラムのポイントサービスの対象から自社商品を除外することを日販と大阪屋を通じ、Amazon.comInt'lSales,Inc.に求めていく。 値引き販売をこのまま放置した場合、「リアル書店への波及が懸念され、市場の寡占化を生み、出版の多様性確保が困難になる」と指摘、出荷停止の措置をとった。
【新文化】 - 東大、角川財団の寄付でポップカルチャーの研究プロジェクト立ち上げ
東京大学大学院情報学環はこのほど、角川文化振興財団からの寄付で、日本のマンガ・アニメなどのクリエーター育成やコンテンツ研究を行うプロジェクトを立ち上げた。名称は「角川文化振興財団メディア・コンテンツ研究寄付講座」。評論家の大塚英志氏が特任教授を務める。 具体的には、アニメやマンガといった日本のカルチャーにおける(1)人材育成、(2)研究、(3)社会発信を行っていく。(1)では、第一線のクリエーターを招き、東大と海外の学生を対象としたワークショップやフィールドワークを実施。(3)では、知的財産権や文化戦略におけるシンポジウム・研究会などを行っていく。 3月11日にはキックオフイベントとして、大塚氏、KADOKAWAの角川歴彦会長、ドワンゴの川上量生会長らによるシンポジウムを東京・文京区の東大本郷キャンパスで行う。 1月28日に行った記者発表で情報学環メディア・コンテンツ研究機構の石田英敬委員
扶桑社、書店の一言で16万部 - 新文化 - 出版業界紙 - ニュースフラッシュ関連ページ
約4年前に発売された書籍『覚えておきたい！暮らしの基本１００』（扶桑社）が街の本屋さんの一言から生き返り、この7月に発行部数が累計16万部にまでなった。 同書は2006年10月の発売からおよそ五週間で売行きが止まってしまっていた。しかし、昨夏にブックショップ書楽（東京・杉並区）から「雑誌棚に差しておくだけで売れる」という何気ない一言から、インデックス付きの見本を拡材として、東京近郊のＢＯＯＫＳ昭和堂（千葉・習志野市）、紀伊國屋書店玉川高島屋店（東京・世田谷区）、有隣堂ルミネ横浜店（横浜・西区）で仕掛け販売を開始。 昨年9月には「ちょっと困ります。こんな本出されたら他の本が売れなくなるでしょー！ このボリュームで980円は安い！」というヴィレッジヴァンガード福山ロッツ店（広島・福山市）の手書きＰＯＰを見本に貼って、全国のおよそ1500店舗で拡販態勢を敷いた。昨年12月、ラックス奈良柏木店（奈
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