「男が育休？」に巨大リスク 企業ブランドや人材獲得 - 日本経済新聞男性の育児休暇や転勤を巡り、企業が厳しい目を向けられるケースが相次いでいる。「男なのに育休？」。「みんな転勤してるんだから」。そんな感覚が大きなリスクとなりつつある。【関連記事】JPモルガン、男性社員に和解金5.5億円 育休取得巡りきっかけは、ある女性のツイッターへの投稿だった。「夫が育休とったら、関西に転勤の内示。結局退職、夫は今日から専業主夫になりました」。6月1日、このようなつぶやきが出
日本企業は「体育会系」大好き、日本社会は「運動部カルト」 週刊プレイボーイ連載（339） – 橘玲 公式BLOG
すこし前のことですが、ヘッドハンティングを仕事にしているひとの話を聞いたことがあります。新しい部署や事業部を任せられる幹部を、年収1000万円から3000万円で探すよう頼まれるのだといいます。 ヘッドハンターによると、日本企業と外資系企業では採用基準がちがうそうです。 外資系企業が評価するのは学歴・資格・職歴・経験、そしてなにより実績で、男女の別や国籍・人種は問いません。それに対して日本企業は「男性」「日本人」が当然の前提で、女性や外国人はそもそも検討の対象にもなりません。 こういうところに日本企業の差別的な体質が現われていますが、それは容易に想像できます。興味深いのは、外資系企業がまったく関心を示さないのに、日本企業にとってきわめて重大な属性があることです。それが「体育会」です。 「いつも不思議に思うんですけど」と、ベテランのヘッドハンターはいいました。「大学の運動部出身というと、どこも
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