著者プロフィール：新崎幸夫 南カリフォルニア大学のMBA（ビジネススクール）在学中。映像関連の新興Webメディアに興味をもち、映画産業の本場・ロサンゼルスでメディアビジネスを学ぶ。専門分野はモバイル・ブロードバンドだが、著作権や通信行政など複数のテーマを幅広く取材する。 ネット全盛のいま、“紙の新聞に未来はあるのか？”といった議論がしばしばなされる。先日は大手新聞社の社会部長が、「ネットと比べ、新聞は見出しや記事の大きさからニュースの価値判断が分かる」と話した（参照リンク）。今回は、新聞業界についてMBA的知識を織り交ぜつつ分析してみよう。 筆者の結論は、単純だ――新聞社に未来はない。新聞のどこが強くて、どこが弱いのか？　なぜ、新聞のビジネスモデルは崩壊したのだろうか。 新聞社の「圧倒的取材力」 まず最初に、大手新聞社のどこが強いか確認しておこう。多少なりと報道現場を見てきた者として言わせ

マスメディアとインターネットの世界が対立していた時代は、そろそろ終わりに近づこうとしている。いまや局面は、マスメディアにしろインターネットにしろ、どのようにしてマネタイズ（収益化）を確立できるかというフェーズに移りつつあるからだ。そのフェーズにおいては、マスメディアとインターネットは対立関係からどう脱し、新たな関係性をどう確立できるかどうかが問われることになる。 なぜWSJは100万人規模の有料会員制を放棄するのか 例えば、こんな話がある。米国の有力経済紙The Wall Street Journal（WSJ）を買収したNews Corp.のルパート・マードック氏は2007年11月、オーストラリアで開いた株主向け説明会で、同紙を無料化する方針を明らかにしている。WSJといえば世界でも数少ない「コンテンツ有料化に成功した新聞」として知られており、年間50ドルの有料会員の数は100万人に達して

オールアバウトと毎日新聞社は9月4日、両社のサイトを横断した広告商品を開発したと発表した。オールアバウトが編集する広告主のPRページに、10月にオープン予定のニュースサイト「毎日jp」のニュースから誘導する。 毎日jpの「ニュースセレクト」「エンターテインメント」「ライフスタイル」の3つのカテゴリーから、All AboutのPRページに誘導する。両サイト共同のPR特集や、All Aboutで記事を執筆している専門家（ガイド）を起用した広告なども展開していく計画だ。 毎日新聞社は、マイクロソフトと共同で運営しているニュースサイト「MSN毎日インタラクティブ」を9月30日で終了し、10月から独自サイト「毎日jp」を始めると発表している（関連記事参照）。

ヤフーが変わろうとしている。国内最大のポータルサイトとして圧倒的なトラフィックを武器に広告展開してきたが、より訴求力が高く、より正確なリーチを実現できる新たな広告手法に着手。近く、新体制での広告展開を本格化する構えだ。 背景には、マス広告とは別の切り口で広告事業を急拡大しているグーグルの脅威などがある。市場変化にあわせた新時代の広告事業を目指すヤフー社長の井上雅博氏が、記者懇談会の場で、今後のメディア展開や会員制度との連動における問題などについて語った。 --重複上場 を検討するに至った経緯と現状は。 東証には特定少数株主上位10人の持ち株比率が75％未満でないと上場できないというルールがあります。ヤフーはソフトバンクと米Yahooで始めたジョイントベンチャーだったということもあり、いまだに2社の持ち株比率が70％程度あるので、東証が定めるルールの上限に近い状況にある。大株主の持ち株比率は

米国新聞協会（NAA）は11月21日、2006年第3四半期の北米の新聞サイトへのオンライン広告出稿額が、前年同期比23％増の6億3800万ドルとなったと発表した。NAAによると、これにより新聞サイトへの広告出稿額は、同団体が調査報告を始めた2004年以来10四半期連続の2けた成長になるという。2006年1月から9月にかけての新聞サイトへの広告出稿額は、前年同期から30％上昇した。 紙媒体とオンラインを合わせた第3四半期の広告出稿額は、約118億ドルで、前年同期比1.5％減。紙媒体への出稿額は111億ドル強で、前年同期比2.6％減となった。 紙媒体への広告出稿を分野別に見ると、3行広告が3％減の41億ドル、小売店広告が0.3％減の53億ドル、全国規模広告が8.3％減の17億ドルだった。3行広告をさらに分類すると、不動産広告は10.5％増の13億5000万ドル、求人広告は10.1％減の11億ド

We depend on someone to make ourselves happy. We don’t need a hero or a great man. We will create the new era with our own hands. That’s … an era in which people can show their individuality freely. This is an era in which people keep on challenging their dream without fear of change. An era in which not stereotype but essential ideas receive full recognition. Capturing trends and create new era W

このコラムについて ブログやSNSのように、普通の人がインターネットで気軽に情報を発信するようになったことが「Web2.0」という流行語（バズワード）を生みました。Web2.0の切り口には、技術も、商売も、哲学もありますが、このコラムでは、基本的に「広告」という視点で考えていきます。筆者はテレビ広告業界を経験後、サイバーエージェントに転じ、ネット広告の世界で活躍している須田 伸氏です。 記事一覧 記事一覧 2010年3月30日 ドゥ・ザ・ライト・シング――（笑）、涙の最終回 まさにこの番組の視聴者の多くが、テレビというマスメディアを視聴しながら、TwitterやUSTREAMといったネットメディアも楽しむ、という行動をとっていたように、消費者の中ではマスとネットは、どちら... 2010年3月23日 「痩せる」「ガンも生活習慣病も治る」誇大広告無法地帯 書店に行くと「テープを巻くだけで、驚