地震など災害対策の新しいありかたを検討する作業をすすめている「防災対策有識者会議」(座長:田所雄介博士)は16日、科学的研究の結果 「“選挙”に災害発生時の生物の反応速度を向上させる効能がある」 という事実が判明したことを明らかにした。この理論を応用すれば将来起こりうる首都圏直下型地震の際にも被害を最小限に食い止められる可能性がある─とのことで、同会議は「選挙を一年365日、毎日開催すべき」と提言している。 選挙の防災効果は、有識者会議が外部調査機関へ独自に委託して行った実験で判明したもの。「安倍総理」を実験動物に用い、適切な震度の刺激を与えて反応速度を見たところ、 選挙のないときに地震を起こした場合 (平成19年能登半島地震) →19日後 選挙期間中に地震を起こした場合 (新潟県中越沖地震) →0日後 にそれぞれ現地入りするなど、選挙のあるときに限って異常に「対応が早くなる」結果が出たと
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