ノーベル賞受賞者も実践! 究極の時間術「棚上げ・不完全法」 プレジデント3月 2日(火) 10時15分配信 / 経済 - 経済総合 ■発表が1日でも後になれば評価はゼロに 英文や難しい古典を読む際に、辞書を引きながら、一語一語丁寧に訳していくと、いつしか根気が続かなくなり、全体で何をいっているか、さっぱりわからないまま時間切れになってしまう。「文系人間」と呼ばれる多くは、このような完璧主義の落とし穴に陥っているのではないだろうか。 たとえば、文中の「PHILOSOPHY」という単語の意味がわからなかったとしても、前後の文脈や、全体の内容を把握することを優先して、その単語についてはとりあえず飛ばして読む。すると、「PHILOSOPHY」のだいたいの意味がわかってきたり、わからないまでもその意味を知る必要がなくなることが多い。 これが私の提案する「棚上げ法」である。時間と手間を大幅に省く
「ON、OFFのけじめが、クレージーな発想を生む」/日本マクドナルド・原田社長 プレジデント11月12日(木) 10時 0分配信 / 経済 - 経済総合 ■どんなに忙しくても、1日2時間の空白時間 時間管理は手帳の使い方よりも、無駄な予定を入れないことにつきますね。とくに、当社は午後6時以降の残業は禁止。社長も例外ではないので、余計なことをやっている暇はありません。たとえば、何の準備もできていないのにとりあえず集まることが目的となっている定例ミーティングや、すでに決まっていることを確認するような会議。こういう予定は絶対に入れないようにしています。 ただし、秘書には、ミーティングの申し入れがあったらそれがどんな内容でも、またスケジュールの空き状況にかかわらず、「検討して1日以内に返事をします」と伝えるよう指示を出しています。なぜなら、そのミーティングの重要度やプライオリティーの判断は、私
◇販売減と広告減のスパイラル◇ 最後の「護送船団」が崩れようとしている。再販制度、日本語の壁、記者クラブなど、さまざまな要因によって保護されていた新聞業界が、広告収入と販売部数の低下に喘いでいる。 『朝日新聞』は9月中間期に103億円の赤字を計上。『秋田魁新報』、鹿児島県の『南日本新聞』など夕刊を廃止する有力地方紙も相次いでいる。ぬるま湯に浸りきり、ビジネスモデルが転換できぬ新聞社にとって唯一の延命策となりつつあるのが再編だ。いま、大手紙を中心に再編への動きが水面下で静かに進行している。 複合不況、崩壊、陥落……。ビジネス誌の見出しを見れば、新聞業界ですぐに大規模な再編が起きそうに思えるが、そうではない。金融再編時の銀行のように新聞各社は不良債権をもっているわけではなく、切羽詰まった状況にはない。しかしながら、新聞社の収益源である広告と販売の二本柱が細っていることが再編を後押ししてい
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