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市場には追加緩和期待が根強いにもかかわらず、物価は目標の2%を目指して順調に上昇しているとの強気な発信が続いており、微動だにしない風情だ。そして、黒田総裁が「次の一手」に容易には踏み切らないと考えられる材料も多い。 黒田総裁は3月の金融政策決定会合後の記者会見などで「日本経済が完全雇用に近い」と述べた。日銀関係者によると、円安効果がはく落し、輸出の低迷が続いても物価が上がり続けることを強調するのが趣旨という。しかし、完全雇用に近づけば理論上、物価はするすると上昇ピッチを加速する。物価が順調に上昇するのではなく、上振れてしまうリスクもなんとなく連想されなくもない。 もっとも、消費増税による実質所得の減少が景気を下押しするのは必至ななかで、2%の物価目標が実現できるとの見方は市場には少ない。黒田総裁は、シナリオが下振れれば追加緩和を辞さない姿勢を繰り返し示しているが、増税後は世論がデフレ脱却よ
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