新型コロナウイルスの感染拡大を受け、テレビドラマの撮影現場にも余波が広がった。高視聴率が見込めるとして、刑事ものと並んで近年、連ドラの“2本柱”と言われる医療ドラマで、病院でのロケを断られるケースが続出している。 【写真】“胸キュン現象”も…ナース姿がキュートな上白石萌音とドS医師役の白衣姿も凛々しい佐藤健 関係者によると、フジテレビ「アライブ がん専門医のカルテ」(木曜後10・00)では国内でも感染者が増える中、ロケ場所だった病院での撮影の継続ができなくなり、場所の変更を余儀なくされた。 ドラマの撮影は通常大人数で臨むため、患者へ感染させるリスクが発生することを病院側が避けようとしたとみられる。ドラマ関係者は「病院にカメラが向くだけで患者さんが“この病院で何か起きたのか?”と不安になるとのことで外観の撮影も大変だったようです」と明かす。 TBS「病室で念仏を唱えないでください」(金曜後1
【シリコンバレー=白石武志】米アマゾン・ドット・コムは16日、米国内の物流拠点や小売店で新たに10万人を雇用すると発表した。新型コロナウイルスの感染拡大を抑えるため連邦政府や地方政府が住民らに外出を控えるよう求めており、ネット通販や食料品の宅配サービスの需要が高まっているため。確実な人材確保に向け、米国などで一時的に時給を引き上げたことも明らかにした。アマゾンの2019年末時点のグローバルの従
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、3月に予定していた選抜を中心とする高校の全国大会が、軒並み中止となった。京都と滋賀で出場権を得ていた選手や指導者は落胆しつつも現状を受け止め、次の全国舞台に向けて闘志を秘める。 【写真】東京五輪「中止だ中止!」完全再現 なぎなたの男子は、全国高校総体(インターハイ)と国体に男子種目がないため、選抜の個人戦が唯一の全国大会だった。男子個人で1人、女子も団体と個人で出場を予定していた南陽の谷口啓子監督は「全員が高校から競技を始め、力をつけてきた。生徒たちのショックは大きく、無観客でもやらせてあげたかった」。創部4年目で初の選抜出場を決めていたレスリング男子の日星を率いる三村和人監督も「部員7人でつかんだ権利だったのでショック」と無念さを隠さない。 ラグビーは京都成章が近畿大会で準優勝し、選抜で全国制覇を狙っていた。湯浅泰正監督は「残念だが健康が一番大事」と話
フランスのマクロン大統領は国民向けのテレビ演説を行い、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、17日から15日間にわたって全土で外出を大幅に制限すると発表し、前例のない措置に踏み切りました。 食料品など生活必需品の購入や医療上の理由、在宅勤務ができない仕事を行う場合などに限って外出を認めるということです。 人と人の接触を避けるため、家族や友達との散歩をはじめ、いかなる集まりも禁止するとし、従わない場合は罰則が伴うと強調しました。 マクロン大統領は「我われは『戦争』のさなかにある。感染の拡大を遅らせるため犠牲を払ってほしい」と訴えました。 また、現地時間の17日正午から30日間にわたって、EU=ヨーロッパ連合の域外からフランスを含むEU加盟国への入国を原則禁止することも明らかにしました。 今週末に予定されていた統一地方選挙の決選投票も延期されるということです。 フランスではこれまでに、食料品
新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、外務省は、ヨーロッパのほぼ全域を渡航中止勧告か渡航自粛要請の対象とする「感染症危険情報」を発表しました。 そして16日午後10時すぎ、外務省は「レベル3」の地域を拡大すると発表しました。 具体的には、 ▽イタリア北部の別の4つの州、 ▽イタリア北部に接するスイス南部の1つの州、 ▽スペインの首都があるマドリード州など3つの州、 ▽アイスランド全土、が対象に加わりました。 また、それ以外のドイツ、フランス、ノルウェー、ベルギー、オランダ、チェコなどヨーロッパの26か国には、「不要不急の渡航」をやめるよう渡航自粛を要請する「レベル2」を出しました。 これによってヨーロッパのほぼ全域が渡航中止勧告か渡航自粛要請の対象となりました。 一方、イギリスとアイルランドに対しては、渡航に際して十分注意するよう呼びかける「レベル1」が出されました。
新型コロナウイルスの世界的感染拡大により、各国・地域の政府と航空業界が連携した対応を取らない限り、多くの航空会社は5月末までに経営破綻に追い込まれる。航空業界コンサルティング会社のCAPA航空センターが警鐘を鳴らした。 オーストラリアのシドニーを拠点とする同社は16日付のリポートで、既に多くの航空会社が厳密に言えば破綻の状態にあるか、複数の債務コベナンツ条項に抵触していると指摘。運航停止や搭乗客の大幅な減少で航空会社は手元資金が急速に枯渇しつつあると分析した。 その上で「もし破滅的状況を避けたいのなら、政府と業界の協調行動が今、必要だ」とし、さもなければ「危機を脱する時には業界は死者であふれる悲惨な戦場のようになっているだろう」と付け加えた。 米国と中国、中東の大手航空会社の大半は、政府支援や所有者からの助けによって生き残る公算が大きいと同社はみている。 参考記事
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く