Facebookのファンページを企業の大きな武器に--多くのファンを獲得する5つの方法
Facebookのファンページは企業にとって、顧客層を拡大し、ビジネスを加速させるための素晴らしい手段となる。そこで本記事では、より多くのファンを獲得するための方法を紹介する。 Facebookのファンページは顧客、あるいは潜在的な顧客とのコミュニケーションを充実させるための素晴らしい手段と言える。ファンページを用いることで、自社のサービスを現在利用している人々や、利用することに興味を持ってもらえそうな人々とつながり続けることが可能になる。ファンページを通じたこういった広報活動は、会議室のテーブル越しの対話ではなく、ピクニックテーブルを囲んだ対話だと言ってもよいだろう。ファンページは製品の発表やプロモーション、優待割引、ワークショップ、ウェビナー（ウェブ上で行われるセミナー）などに使用することができる。つまり、大衆に知ってもらいたいと思うほとんどすべての情報は、ファンページから提供すること
グーグル、「App Inventor for Android」を一般公開
今後は、誰でも「Android」アプリケーションの設計者になれる。 これまでは利用の申し込みをしたユーザーだけに提供されていたGoogleの「App Inventor for Android」が、独自の「Android」搭載スマートフォン用アプリケーションを開発したいと考える人なら誰でも無料で利用できるようになった。App InventorはGoogle Labsで試験的に行っている取り組みの1つで、こうしたアプリケーションを開発するための環境をユーザーに提供するものだが、ユーザーにプログラミングスキルは一切必要ない。 Googleのブログによると、App Inventorを初期に導入したユーザーは、オンラインチュートリアルに従って段階を追って視覚的にアプリケーションを構築することにより、すでにいくつかの優れたプログラムを開発してきたという。こうしたプログラムの中には、子ども向けの単語学習
カヤック、自動で位置情報を共有するアプリ「ナカマップ」をiPhone/Android向けに公開
カヤックは12月15日、位置情報アプリケーション「ナカマップ」をiPhoneとAndroid OS搭載端末向けに公開した。友達や同僚、家族などでグループを作ると、地図上でメンバーの居場所を確認できる。 ナカマップはメンバー同士で位置情報を共有しながら、リアルタイムにチャットできるアプリ。アプリを起動している間は自動的に位置情報が送信されるため、ユーザーは自ら現在地を登録する必要がない。iOS4以降のiPhone3GSとiPhone4ではアプリを起動していない間も、携帯電話の基地局が変わるタイミングで位置情報を送信する。 居場所を隠したいときはグループ単位で位置情報の送信をオフにできる。Aというグループには位置情報を発信し、Bというグループには位置情報を発信しないという設定が可能だ。カヤックは、自動車複数台に別れてスキーに行く時や、家族でグループを作って子どもの様子を確認するときなどの利用シ
2009年の国内行動ターゲティング広告市場は155億円--マイクロアド調べ
サイバーエージェント子会社で、行動ターゲティングを利用した広告配信サービスを提供するマイクロアドは8月3日、国内市場の調査をもとに試算した2009年の行動ターゲティング広告の市場規模を発表した。 マイクロアドの試算によれば、新たに誕生したアドネットワークの多くが独自の行動ターゲティング広告商品をリリースし、行動ターゲティング広告の普及が進んだこと、特定のユーザーだけに広告を配信するオーディエンスターゲティングの本格的な普及が始まったことなどにより、2009年の国内の行動ターゲティング広告市場は155億円となった。 今後の行動ターゲティング広告の市場規模については、大手ポータルや検索エンジン事業社のアドエクスチェンジ（広告枠取引）プラットフォームを利用した大手アドネットワークの行動ターゲティング市場参入が予想されること、モバイル端末やスマートフォン端末での市場活性化が予想されることから、20
1000人規模の企業、Twitter活用に「効果あり」7割超え--gooリサーチ調べ
NTTレゾナントとループス・コミュニケーションズは8月5日、企業のTwitter運用担当者を対象に実施した「企業におけるTwitter活用状況」に関する調査の結果を発表した。有効回答者数は315名。 調査によれば、Twitter企業アカウントの運用期間は6カ月未満が64.2％、1年以上が12.1％で、多くの企業が導入の初期段階であることがわかった。Twitter企業アカウントの運用開始理由は、「顧客接点を増やしたかったから」が48.9％で最も多く、次いで「無料で始められるから」（46.3％）、「担当製品やサービスのブランディングに効果があると考えたため」（41.0％）の順となった。 Twitter企業アカウントで行っている施策は、「担当者のキャラクターを工夫して好感を持ってもらうように努めている」が33.7％と最も多く、次いで「自社製品・サービスに関するつぶやきに積極的にコメントしている」
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