HOME ニュース コロナ危機後に航空・旅行ビジネスに起きる8つの変化とは？　グーグルの方向転換から戻らない需要まで、航空コンサル会社が予測 米国の航空コンサルティング会社アイディアワークス社が、コロナ危機後の旅行ビジネスに起きる8つの変化についてまとめた。 このレポート「フライトプラン2020：近い将来、旅行業に起きる8つの変化（Flight Plan 2020：8 Ways Travel Will Be Different a Few Months from Now）」では、コロナ危機をきっかけに旅行ビジネスで予想される変化について、アイディアワークス社長のジェイ・ソレンセン氏が予測。先行き不透明な状況が続き、変更手数料やキャンセル料のあり方が見直されるきっかけとなると指摘する。 また、このところ旅行業参入を進めていたグーグルの関心が教育産業や公衆衛生に向き、少なくとも数年間は、旅行ビ

新型コロナウイルスの感染拡大はまだまだ続いていますが、状況が落ち着いたら以前と同じように旅行はできるのでしょうか？ ウィズコロナ（アフターコロナ）の旅行について、各業界団体がガイドラインを制定。感染拡大防止のために「3密」を回避することを基本として、さまざまな対策が取られています。 本記事では、ウィズコロナで旅行するにあたって変化している点や注意すべき点などを解説します。 記事の更新を終了しました。 初めての個人旅行、ネット予約の操作が苦手、行程が複雑なのでプロの意見を聞きたい……といった場合、今までであれば旅行代理店の店頭へ相談に行くのが普通でした。コロナ禍において、旅行の申し込み方法にはどんな影響が出ているでしょうか？ 多くの旅行会社では来店予約が必須、または推奨されています。一部の店舗は臨時休業しているため、最寄りの店舗が該当する場合は別の店舗へ足を延ばさなくてはいけません。入店時に

こんにちは。Youtuberのシノ社長です。 話してる顔が怖い、笑顔にしたほうがよい、モゴモゴしてる、目が文章追いかけてる、声が前に出てないとかとか、本当にたくさんのありがたすぎるご意見を頂いています。「内容は良いんだけどさ」と言ってくださる方が多いので、これはお褒め頂いているのだと前向きに捉えて爆速PDCAをまわす所存です。 今日のNoteでは、旅行業界のアフターコロナ（＝ウィズコロナ）を予測してみたいと思いますが、Youtubeではアフターコロナマーケットの全体感を話してみたので、ぜひ切り分けてご覧ください。 本Noteは有料にしようと思いきや無料にしてますので、もし面白いなと思って頂けたらYoutubeチャンネルの登録をですね、ぜひともお願いします！ 旅行業界のアフターコロナはどうなるのか？これ若干評論家ぽい話しで、あまり好きではないのですが。笑    一応は長年旅行業界に勤めていま

新型コロナウイルスは、世界中の観光に大打撃を与えていますが、その一方で、収束後の回復のシナリオを構想し、具体的に準備を進める動きも出てきました。今回は、他県に先立ち2月末に緊急事態宣言が発令された北海道で、北海道ホテル（帯広市）の経営の傍ら、十勝地区全体の観光振興および地域活性化に、広い視点で積極的に関わる、若手リーダーの林克彦氏に、十勝地域およびホテルの先を見据えた現在の取り組みについて寄稿していただきました。 1月中旬、北海道のローカルTV番組出演とIR視察のため米国フロリダに1週間滞在した。そのときに新型コロナウイルス感染症の第一報、「原因不明肺炎が中国武漢市で発生、蔓延している」という内容をネットニュースで知った。当時は誰しもが対岸の火事であり、SARSやMERSのようにいずれ落ち着くだろうと予測していた。しかし、1月末以降、日本を含むアジアに広がり現在では世界中を恐怖に陥れている

1960年、長野県軽井沢町生まれ。1983年、慶応義塾大学経済学部卒。米国コーネル大学ホテル経営大学院修士課程修了。1991年、星野温泉（現星野リゾート）社長に就任。所有と運営を一体とする日本の観光産業でいち早く運営特化戦略をとり、運営サービスを提供するビジネスモデルへ転換。（写真：星野リゾート） 新型コロナウイルスが、旅行業界にとって深刻な需要減少要因であるのは間違いありません。大切なのは、終わりを見据えて計画を立てること。これがないと組織として今やるべきことが見えてこない。 私たちは、新型コロナのワクチンと治療薬ができるタイミングをゴールに設定しています。従って、1年～1年半のスパンで今回の問題に向き合わなければならない。もしこれが3カ月なら、私も嵐が過ぎ去るのをじっと待つでしょう。しかし1年～1年半という期間は待って耐えるにはちょっと長過ぎる。私たちはニューノーマル（新常態）な市場に

日経クロストレンドは、マーケター400人、ビジネスパーソン1000人を対象に、新型コロナウイルスの影響についてアンケートを実施。第4回は、アフターコロナの行動変化を読み解く。旅行や映画などの反動消費は起こるのか。商品を選ぶ決め手はどう変わるのか。意外な結果が見えてきた。 ＜前回（第3回）はこちら＞ 前回（第3回）の記事で、全国のビジネスパーソン1000人アンケートの結果から、特別定額給付金10万円のうち消費に回す割合や、給与の見通し、4月以降の消費など、“懐事情”についてまとめた。第4回は、新型コロナ危機後の生活行動、意識の変化について分析したい。

新型コロナウイルスの感染拡大で大打撃を受ける観光産業。星野リゾート（長野県軽井沢町）の星野佳路代表は、治療薬やワクチンが登場するまでの1―1年半の間は、緩やかな緩和期となり、旅行は「3密回避」の滞在が重視されるとみる。写真は「星のや東京」でインタビューに応じる同代表。4月23日撮影（2020年　ロイター/Akira Tomoshige） 新型コロナウイルスの感染拡大で大打撃を受ける観光産業。星野リゾート（長野県軽井沢町）の星野佳路代表は、治療薬やワクチンが登場するまでの1―1年半の間は、緩やかな緩和期となり、旅行は「3密回避」の滞在が重視されるとみる。「3密回避」のため、サービスを見直しながら、地元の人に来てもらう「マイクロツーリズム」にも力を入れていく方針だ。緩和期は需要を拡大するより、下支えする政策が必要との見方を示した。 ロイターとのインタビューで語った。 「緩和期」の対応、サービス

ブランド総合研究所(東京都港区　代表取締役社長：田中章雄) とアイブリッジ株式会社（大阪府大阪市　代表取締役社長：荒川 和也）は、「新型コロナウイルスの影響に関する消費者調査」を実施し、「コロナ感染拡大終息後にしたいこと」について、全国450万人の調査モニターに伺い、約19,000人から回答を得ました。 ブランド総合研究所(東京都港区　代表取締役社長：田中章雄) とアイブリッジ株式会社（大阪府大阪市　代表取締役社長：荒川 和也）は、「新型コロナウイルスの影響に関する消費者調査」※を実施し、「コロナ感染拡大終息後にしたいこと」について、全国450万人の調査モニターに伺い、約19,000人から回答を得ました。 ※調査の全容については、地域ブランドNEWS 「新型コロナウイルスの影響に関する消費者調査を実施」（https://news.tiiki.jp/articles/4504）を参照。 ◎外

HOMEインバウンドコラムアフターコロナの観光・インバウンドを考えるVol.4世界の観光業の取り組みから学ぶ、自治体・DMOが今まさにすべきこと 新型コロナウイルス感染拡大による渡航禁止は旅行予約のキャンセルを招き、観光業は大打撃を受けている。感染症拡大のピークは過ぎ徐々に規制緩和が進んでいるが、第二波・第三波発生の懸念もあり、観光需要回復の先行きは依然として不透明だ。 今回は「LINEトラベルjp」や「Trip101」といったオンライン旅行サイトを運営し、世界のトラベルテック分野で事業家、投資家、メンターとして活躍する株式会社ベンチャーリパブリック代表取締役社長・柴田啓氏をゲストに招き、海外OTAの動きも含めた世界の観光業の現状について話を伺った。グローバルな視点に立った柴田氏（以下、柴田）からは、旅行会社をはじめ自治体やDMOが今の段階から着手すべきことや、今後の旅行マーケットの展望な

トラベルズー・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木創、以下 トラベルズー）は、旅行好きを中心とした日本国内のメンバー（会員）を対象に、緊急事態宣言解除後の旅行意向に関する調査を実施しました。 【調査結果のサマリー】 緊急事態宣言解除後、国内旅行は3か月以内に65.2%、海外旅行は6か月以内に47.0%が再開意向 最初の旅行はマイカーを利用した国内旅行が46.9%、片道2時間圏内の近場の温泉が人気 旅行再開後に新たに試したい旅のスタイルは、「コテージやヴィラ、離れなど独立した客室への滞在」や「ステイケーション」が上位 旅に対する価値観の変化として、マスクや消毒など衛生意識の向上や「3密」を避ける意向。衛生対策がホテルや航空会社の新たな選択基準になるという声も 新型コロナウイルス感染拡大防止のための緊急事態宣言が5/14（木）には39県で解除され、残り8都道府県においても

新型コロナウイルス感染の拡大は、世界的にみると自粛が緩和されつつある国や地域も出てきてはいるが、第二波、第三波も予想され、いまだ予断を許さない状況にある。日本政府は、収束しない新型コロナウイルス感染拡大の中、緊急事態宣言を今月末まで延長した。 このような中、世界中の観光業（注１）は、大きな打撃を受けてきている。 国際航空運送協会（IATA）は、2020年4月7日、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、世界の航空会社は2020年の6月30日までの第2・四半期の初めの時点で航空旅客は70％減少し、四半期の損失は390億ドル(約4兆1900億円)に及ぶと発表し、世界的に2500万人の雇用喪失の恐れがあると警告している。 また、世界旅行ツーリズム協議会（世界の大手旅行会社所属の業界団体）は、新型コロナウイルスによる影響が、現状のまま何カ月も続けば、全世界において7500万人の雇用および2.1兆ドル（

TS TRADEは4月30日、「アフターコロナで今一番行きたいところ調査」の結果を発表した。ベスト３は、1位「国内旅行」、2位「お買い物」、3位「外食」となった。 ジンバルの老舗メーカー「フェイユーテック」の日本総代理店TS TRADE（本社：宮崎県延岡市、代表取締役：河崎 聖輝）は、4月22日から25日にかけて「アフターコロナ、今一番いきたいところベスト３」インターネット調査を実施、その結果を発表します。調査には、クロス・マーケティング社のアンケートパネル「QiQUMO（キクモ）」を利用しました。 アフターコロナ、今一番行きたいところ1位は「国内旅行」という結果に ​TSTRADEは、4月17日よりジンバルメーカー「フェイユーテック」の新商品「Feiyu pocket」をクラウドファンディング（GREEN FUNDING）で販売を開始、開始より3日で1,000万円を超え、10日で3,00