すべてのメディアはソーシャルに向かう
メディアが大変革期を迎えている。わたしは２００３年に「ネットは新聞を殺すのか 」（共著、ＮＴＴ出版）という本を書き、新聞、マスメディア業界に警鐘を鳴らし続けてきた。だが最近では「警鐘はもういいから、処方箋を示してくれ」という声を聞くようになった。メディア企業を取り巻く環境がそこまで厳しくなってきたからだろう。わたしは、新聞、マスメディア業界が進むべき道は１つしかない、と考えている。処方箋を求める声に応えて、ここにわたしの考えを書こうと思う。 ▼百科辞典がオンラインになりウィキペディアに ２０００年ごろだろうか。世界的に権威のあるブリタニカ百科辞典の販売が大きく落ち込んでいるという話を原稿に書いた ことがある。その原因は、米マイクロソフトが販売するパソコン搭載型のデジタル百科辞典「エンカルタ」の普及だった。ブリタニカの出版社は、エンカルタを三流百科辞典とこきおろし自分たちの製品の優位性を訴
業界人間ベムRELOAD
① 大手広告代理店が買収される可能性大 2022年は広告代理店業界にとっては業績云々よりも、世間の厳しい目に晒された年になってしまいました。ベムの出身母体などは頭を取られてしまうという悲惨な事態になりました。はっきり言って別段悪いことをしている意識はあまりなかったでしょう。今までもやってきたことですから・・・。 さて、今年は大手広告代理店も買収されるかもしれません。では「買うに値する」ものとは何かというと、仕入先の口座です。メディア各社との取り扱い実績が買収する側にとっての価値です。 デジタルメディアだけでなく、マスメディア、プロモーションメディア全般を仕入れる機能が欲しいところというと、例えばアクセンチュアですね。 もちろん、買収価額が折り合うかどうかでしょうが、マーケティングコンサルにとって、すべてのエグゼキューション（メディアバイイングを含めて）が行えることが必要です。コンサル⇒プラ
求められるクロスメディア展開、業界再編は起こるのか：NBonline(日経ビジネス オンライン)
では、既存メディア（媒体社）は手をこまぬいているだけなのか。 広告主企業にとっては、さまざまなメディアをトータルに組み合わせて最大の効果を上げられるかが焦点になる。逆に媒体社にとっては、ユーザー企業のニーズを満たす“トータルパッケージ”を提案できるかどうかが成長のカギを握ることにもなりそうだ。 既に米国メディアなどでは、こうした動きが顕在化している。例えば、米ニューズ・コーポレーション。同社はテレビ局（FOX）や新聞社（Wall Street Journal）、映画会社などを傘下に持つメディア企業大手だ。テレビ局や新聞社、さらに傘下のSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）「MySpace」などの資産を生かしながら、2007年からほかの媒体社のWebサイトなどを束ねて、企業の広告を最適なサイトに配信するアドネットワーク事業を展開し始めた。 その事業開始のきっかけは、広告主企業のニー
10代・20代で高まるクロスメディア傾向、年代・性別で携帯の使い方に大きな違いが【博報堂調査】
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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