携帯メーカー/キャリア6社で"Linuxケータイプラットフォーム"共同開発(MYCOMジャーナル)
米MotorolaとNEC、NTTドコモ、パナソニックモバイルコミュニケーションズ、韓国サムスン電子、英Vodafoneの6社は15日(米国時間)、Linuxをベースとした移動端末向けソフトウェアプラットフォームを共同開発することを発表した。同プラットフォームの利用拡大を促進すべく、独立した団体を設立する計画も明らかにされた。 合意内容には、透明性の確保など開発に関する基本方針のほか、プラットフォームの分化を抑制するための体制の構築、既存の業界団体との連携、携帯機器メーカーやチップベンダなど他企業への参加の呼びかけが掲げられている。団体設立後には、APIの仕様やアーキテクチャについて規定するほか、ソースコードの運用に関するリファレンスの策定、規定されたプラットフォームの仕様が順守されているかを検証するツールの提供が予定されている。 6社が団体の設立に至った背景には、ソフトウェアなどベース部
ドコモなど6社、携帯向けLinux普及推進で協力
NTTドコモ、パナソニック モバイルコミュニケーションズ、NEC、米モトローラ、英ボーダフォン、韓国サムスン電子の6社は、Linuxをベースにした携帯電話向けソフトウェアプラットフォーム構築で協力していくと発表した。 今回、各社が合意したのは、Linuxベースの携帯向けプラットフォームの構築を推進していくという内容。ドコモでは「かつては各社で独自OSを利用してきたが、携帯電話が高機能になり、高度なOSが求められている。その中でも、Linuxは開発環境が充実しており、サードパーティのサポートがあるほか、マルチタスクなども利用できる」と、Linuxをベースにした理由を説明している。国内ではパナソニックやNECが採用しているが、今回の合意で推進されるプラットフォームにパナソニック・NECのソフトウェアが用いられるかどうかは未定。 NTTドコモ向けの端末ではSymbian OSをベースにした機種も
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