インターネット広告市場の2006年と2007年
総合広告代理店及びネット専業広告代理店各大手3社合計のインターネット広告代理事業の1-6月売上げ動向を以下に示す。総合広告代理店大手3社として電通、博報堂DY、アサツーディー・ケイ（以下ADK）、ネット専業代理店大手3社としてサイバーエージェント、オプト、セプテーニ・ホールディングス（以下セプテーニHD）を対象企業とする。 参照データは、総合広告代理店については各企業単体のインターネット広告関連事業部門の売上データ、ネット専業広告代理店は各社連結のインターネット広告代理事業売上データ（各社開示資料）とする。総合代理店各社が開示しているインターネット広告関連事業の売上データの中には、一部サイト制作費が含まれているものもあり、各社によって定義が若干異なるが、トレンドとして把握する上においては、特に問題はないため、これら数値を併記して採用する。 まず、総合・ネット専業大手6社2007年1-6月売
インターネット広告市場の2006年と2007年
今回は、2006年のインターネット広告市場の総括と、2007年直近の事業者動向について報告する。 まず、2006年のインターネット広告市場の動向であるが、電通「日本の広告費」によると、2006年のインターネット広告費は3630億円で、成長率は＋29.3％であったとしている。2005年の成長率＋54.8％と比較すると落ち着いたものの、引き続き極めて高い成長を遂げている。 シード･プランニングでは、2006年の市場規模結果をいくつかの要因に分けて以下のように推定した。要因は、以下の通りである。 ○プラス要因 他媒体広告費のインターネット広告費への振替が進行 新しい業種がインターネット広告の利用を開始、幅広い業種でインターネット広告の利用がなされる リスティング広告が2005年に引き続き高い成長を達成した SNS、ブログサイトなどWeb 2.0メディアが成長、普及し、新たな広告市場を形成 インタ
日経プレスリリース - インテリジェンス、「インターネット求人情報サイト 利用実態調査」結果を発表
日経新聞電子版のプレスリリースページ。各企業・団体の新製品、新サービスのプレスリリース（報道機関向け発表資料）など最新情報をまとめて掲載します。個別の企業名や業種での検索も可能で、原則、発表当日に掲載。
今後利用したい求人情報メディアは「8割がネット、携帯求人情報サイト」 | 経営 | マイコミジャーナル
人材紹介サービスを手がける、インテリジェンスは24日、「インターネット求人情報サイト 利用実態調査」の結果を公表した。調査は、関東在住の15〜34歳の男女約4,300名を対象に、インターネットによるアンケート形式で行われた。 調査の結果、過去1年間でもっとも直近の仕事を見つけたメディアについて、35%が「インターネット/携帯求人情報サイト」と回答。以下「有料/無料求人誌」(21%)、「友人/知人の紹介」(15%)、「新聞折込チラシ」(12%)と続き、インターネットや携帯求人情報サイトからの仕事探しが求職者の間で主流になりつつある実状が明らかになった。 仕事を見つけた際に利用したメディア 属性別で見た場合、高校生は「有料/無料求人誌」(26%)がもっとも高く、「インターネット/携帯求人情報サイト」(19%)と回答した割合を押さえた。一方、短大・専門学校生、大学・大学院生、フリーターの間では「
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