“ニセ日本食”を撲滅？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 田代弘子 （BusinessWeek誌、東京支局特派員） Ian Rowley （同） 米国時間2007年12月27日更新 「Does Your Sushi Bar Make the Cut?」 グローバル化の波は日本食にも及んでいる。この10年間で無数の日本食レストランが世界各地にオープンし、寿司、うどん、神戸牛を食べにわざわざ東京行きの高い航空券を買う必要はなくなった。 だからといって、舌の肥えた日本の食通が及第点をつける日本食が世界中で味わえるというわけではない。地元の人の嗜好を取り入れた“現地流日本食”の中には、日本人の繊細な味覚に合わないものもある。 大手商社マンのニイムラ・テルオ氏（54歳）は上海で苦い経験をした。妻と義理の両親を
レジャー超大国、中国（9） ～実況！中国人観光客と「はとバス」ツアー：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン （前回から読む） 2006年の中国人海外旅行者数、3450万人。前回触れたように、中国の観光目的の海外団体旅行解禁は1997年だ。戦後日本の海外渡航自由化が1964年だから、日本に遅れること33年後である。ところが、彼らの海外旅行熱は猛烈な勢いで、わずか5年で日本と肩を並べ、いまや2倍の規模となった。しかも海外旅行者の一人あたりの平均消費額は世界一というのである。 そのスピードには呆れるばかりで、制度上も、経済的にも海外旅行なんて夢のまた夢だった10数年前の中国を知る自分は、いまだにマジックを見せられているような気さえする。内実はともあれ、規模を見る限り、この国は“レジャー超大国”への道を突き進みつつある。少なくとも海外旅行にいそしむ当の本人
Who is to blame? (内田樹の研究室)
社保庁問題がメディアを賑わせている。 これだけのミスが累積するのだから、構造的にもいろいろとむずかしい問題がある制度なのであろうが、それにしてもここまで問題を深刻にしたのは歴代の社保庁の役人たちのメンタリティの問題だろう。 そして、そのメンタリティは悲しいかな程度の差はあれ私たちの社会の全域に瀰漫しつつある。 それは「前任者の不始末をなんで私が尻ぬぐいしなくちゃいけないんだ」という不満に「理あり」とする態度である。 「この不祥事の責任を問う」という言葉は勇ましいし、合理的に聞こえるけれど、実際には責任の淵源を探ってゆくと、最後に発見されるのは、誰でもやるようなわずかな事実誤認や見落としだけである。 ほとんどすべてのシステムトラブルは誰でもするようなケアレスミスから始まる。 そんなものにシステムをクラッシュさせるような力はない。 システムをクラッシュさせた責任は、「起源」にはない。 このこと
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