平素は株式会社ライブドアのサービスを ご利用いただきありがとうございます。 提言型ニュースサイト「BLOGOS」は、 2022年5月31日をもちまして、 サービスの提供を終了いたしました。 一部のオリジナル記事につきましては、 livedoorニュース内の 「BLOGOSの記事一覧」からご覧いただけます。 長らくご利用いただき、ありがとうございました。 サービス終了に関するお問い合わせは、 下記までお願いいたします。 お問い合わせ ※カテゴリは、「その他のお問い合わせ」を選択して下さい。

スプートニク日本のニュースサイト。政治、経済、国際、社会、スポーツ、エンタメ、科学技術、災害情報などの速報記事と解説記事を掲載しています。

【前回までのあらすじ】 業界最大手の大都新聞社の深井宣光は、特別背任事件をスクープ、報道協会賞を受賞したが、堕落しきった経営陣から“追い出し部屋”ならぬ“座敷牢”に左遷され、飼い殺し状態のまま定年を迎えた。今は嘱託として、日本報道協会傘下の日本ジャーナリズム研究所（ジャナ研）で平凡な日常を送っていた。そこへ匿名の封書が届いた。ジャーナリズムの危機的な現状に対し、ジャーナリストとしての再起を促す手紙だった。そして同じ封書が、もう一人の首席研究員、吉須晃人にも届いていた。その直後、新聞業界のドン太郎丸嘉一から2人は呼び出され、大都、日亜両新聞社の社長を追放する算段を打ち明けられる。 「深井（宣光）君、わしじゃ。今、少しええかいのう」 「ああ、（太郎丸嘉一）会長ですか。なんでしょう」 「実はじゃな、今晩、ちょっと付きおうてもらえんかいのう。どうじゃ」 「4日前に話を聞いたばかりじゃないですか。何

いつ、どこで起きるか分からない地震大国日本。昨年末から断続的に不気味な揺れが列島を襲う中、測量学者である東大名誉教授、村井俊治氏（７４）は「南海トラフ巨大地震が春までに起きる可能性がある」と警告する。地盤の動きを解析すると、２０１１年３月の東日本大震災の直前と同じ異変が起きているのだという。地震学者ではない、異分野の権威が警鐘を鳴らすその衝撃内容とは－。 「近畿地方から四国、九州の広い範囲にわたって、巨大地震の前兆現象が起きている。春ごろまでに南海トラフで震度６以上の巨大地震が起きる可能性がある」 緻密なデータを示してこう指摘するのは、東大名誉教授で、測量学の分野では世界的な権威でもある村井俊治氏だ。 村井氏は昨年１月に民間会社「ＪＥＳＥＡ」（地震科学探査機構）を立ち上げ、会員向けに月２１０円で地震予測のメールマガジンを配信。同社の顧問として地震予測の研究に傾注している。 村井氏の研究の基

「あの日」から２０１４年３月１１日で３年が経過する。 東日本大震災（東北地方太平洋沖地震＝マグニチュード〈Ｍ〉９）は東日本全体を載せたまま北米プレートを東南方向に大きく動かしてしまった。正確な測定は陸上部だけしかできていないが、宮城県の牡鹿半島では５・２メートル、首都圏でも３０－４０センチもずれた。このために、日本列島の地下がリセットされてしまったことになる。各所に生まれたひずみが地震リスクを高めている。 もともと首都圏は、世界でも珍しいほど地震が起きやすいところだ。それは首都圏の地下には、プレートが３つ（太平洋プレート、北米プレート、フィリピン海プレート）も同時に入っていて、それぞれのプレートが地震を起こすだけではなくて、お互いのプレートの相互作用で地震を起こすからだ。 世界では２つのプレートが衝突しているために地震が多発するところはある。しかし３つのプレートが地下で衝突しているところは

首都直下M7.3巨大地震あなたと家族が生き残る、たった「五つのルール」「死者2万3000人」の政府シミュレーションは甘すぎる 年の瀬に政府が発表した、首都直下地震の被害想定。意外に小さな数字に、そんなものかと安心してしまった人も多いだろう。だが、それは大間違いだ。生き残る術を考えておけるのは、今しかない。 この想定は小さすぎる 「いや、これはもう勘繰りでもなんでもなくてね。東京オリンピックに向かって国際的な不安を起こしたくない。そういう想定になっているんですよ」 こう話すのは、関西大学社会安全学部の河田惠昭教授だ。「そういう想定」とは、内閣府が昨年12月19日に公表した、新しい首都直下地震の被害想定である。 東京・大田区付近の直下でM7・3の大地震が起こった場合などを想定し、最大死者約2万3000人、倒壊・焼失する建物は約61万棟、経済的損失は約95兆円とされた—。ここまではテレビや新聞で

１７１８（享保３）年に飯田市南信濃和田を震源として発生した、マグニチュード（Ｍ）７・０の遠山地震による被害が、飯田下伊那地域だけでなく静岡、愛知、岐阜の３県にも広がっていたことが、市美術博物館の専門研究員、坂本正夫さんの調査でこのほど明らかになった。 約４０年前から中央構造線などの地質学的な調査研究に取り組む坂本さんは、中央構造線沿いに大きな被害をもたらしたという遠山地震の被害規模を調査しようと、論考や各地の市町村誌、地域の古文書類に当たって地震に関する記録を調べた。 古文書類の調査では、同館職員の協力を得ながら被災地や被害規模、状況などを読み解き、現地に赴いて住民から聞き取りを行ったり、地形・地質などから場所を判断。県内だけでなく周辺県の資料も調べるうちに、遠山地震が原因と考えられる被害があったことがわかった。 確認できたのは４県の計３５カ所で、このうち飯伊は市内をはじめ天龍村、泰阜村、

地震によって発生した津波が高くなりやすい場所とは、一般的にどんなところだろうか。多くの人は、東北地方太平洋側の三陸海岸のような、Ｖ字形で急深の湾が連なるリアス式海岸を挙げるだろう。湾の入り口に入った津波のエネルギーが、湾の幅が狭まるにつれて集中し、海水が高く盛り上がっていくからだ。だが、正解はこれだけではない。実は、沖に向かって浅い部分が舌のように突き出し、その周縁が急に深くなっている場合、舌の根元に当たる場所が危ない。低い海中山脈のようなもので、津波のエネルギーは、山脈の陸側の付け根部分に集中する性質がある。　海岸から沖へと突き出した「岬」の多くは、このように、延長部の海底が舌のような浅瀬地形となって張り出していることが多い。そのため、岬の先端付近も津波が高くなりやすい場所だといえる。　昭和５８（１９８３）年５月２６日、秋田県沖を震源として発生したマグニチュード（Ｍ）７・７の日本海中部地

地震の発生前に、まれに出現する「地震発光現象」。これまで記録されてきたケースを分析し、この現象が起こる理由を解明しようとする論文が発表された。 カナダのユーコン準州とブリティッシュコロンビア州にまたがるタギシュ湖で目撃された地震発光現象。時期はおそらく1972年か1973年の7月1日ごろ（正確な日付は不明）。推定サイズは直径1m。一番手前にある光球はこの後ゆっくりと山を上がっていき、奥の光球に合流したという。2011年、桜島噴火が活発だったころ、「地震発光現象か！？」と題する動画が「YouTube」に投稿された。タイトル部分にはさらに続けて「UFO群か！？！」とある。20世紀の前半ならば、後者の反応が一般的だったかもしれない。しかし現在のわれわれは、空に現れる白または色つきの謎めいた光の球が、実際には地震活動によるものだと知っている。それらは地震の発生前、またときに発生中に出現し、あるとき

料金改定について 2023年11月より料金が改定されました。 料金改定の同意からお手続きをお願いします。 房総半島を襲った地震や津波の歴史を明らかにしようと、館山市で国による地質調査が行われた。採取した資料を分析し、大地震の周期を絞り込んで災害対策に生かすのが狙い。 調査は経済産業省が２０１１年に補正予算を編成。独立行政法人産業技術総合研究所の活断層・地震研究センター海溝型地震履歴研究チームの主任研究員、藤原治博士が中心となって、九十九里海岸から御宿、鴨川と外房を南下しながらボーリング調査で地質資料を集めてきた。内房は館山市那古や南房総市岩井、鋸南町保田で調査を行った。 今回は一連の最後の調査として、昨年末から今月２４日まで館山市香（こうやつ）地区で海沿いから山にかけて９カ所の地質資料を採取した。２４日には地元住民向けの見学会が開かれ、藤原博士が地質資料を示しながら解説した。 香はかつては

昨年８月８日午後５時前のことだ。奈良県と大阪府で「最大震度６弱～７程度の揺れが襲って来る」という緊急地震速報が発表された。 ＪＲの大阪駅ホームなどでは乗客の携帯電話から緊急地震速報メールの受信音が一斉に響いた。関西ではめったになかった緊急地震速報だけに、パニックになりかけた人たちもいたという。速報は震度４以上の揺れが到達すると予測された関東甲信から九州の３４もの都府県で発表された。 この速報を受けて小田原から新岩国間で新幹線が緊急停止した。関西の鉄道各社も全列車を止めた。近畿だけで４０万人超に影響した。帰宅ラッシュと重なったためターミナル駅も大混雑した。 鉄道だけではなかった。この速報が伝わったとたん、円は一時１ドル＝９６円１３銭近辺まで上昇した。 しかし、この緊急地震速報は誤報だった。 地震は和歌山県北部に起きた震度１にも満たないマグニチュード（Ｍ）２・３の小地震だった。これを気象庁はＭ