ドコモ独自の取り組みとしては、秋冬モデルから情報配信サービス機能を搭載する予定だ。通勤時に交通機関でトラブルが発生するとメールで教えてくれたり、本やビデオを借りると、返すタイミングを知らせてくれたりといったイメージだ。 　こうしたサービスで付加料金を確保していくことが、音声収入の減少を埋めることにもつながっていく。 　「インターネットのモバイル化が進んでいるが、課金の仕組みや、個人認証や位置情報がわかるといった携帯ならではの機能を取り入れることによって、インターネットを超えるインターネットになる。いろいろなプレーヤーが参入してくるだろうが主力でいたい」（辻村副社長）と、トップの自負をのぞかせる。 　とはいえ内心、忸怩（じくじ）たる思いがあるだろう。ドコモ、ａｕにとって、今回の“アイフォーンショック”は、何度目かの“ソフトバンクショック”でもある。ソフトバンクの孫正義社長は旧ボーダフォン買収