スマートフォンやタブレット端末の普及に伴い、社内の業務アプリケーションとiPhone/iPad上で動くiOSアプリを連動させて業務の効率化を図る事例が増えています。開発したiOSアプリを使えば、いつ、どこからでも社内システムにアクセスできるので、当日の売り上げを確認する、業務日誌を外部から記入する、顧客の要望に応じてプレゼンの資料をダウンロードして編集する、といった様々な作業が端末内で可能になるのです。 例えば、営業支援ツールとしてiPadを使ったシステムの構築事例は数多く存在します(表)。ダイキン工業では営業支援ツールとしてiPadを導入し、営業担当者が資料や情報を活用できる専用アプリを開発しています。アサヒビールでは、iPadでファイル共有のクラウドサービスにアクセスし、提案書やマニュアル、カタログなどの資料を閲覧できるシステムを導入しました。住友信託銀行は、iPhoneで顔認証させて
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