2012年、さらに儲かるビジネスになったメジャーリーグ：日経ビジネスオンライン
前回はお隣韓国プロ野球の現況を中心に見てきました。今回はシーズンが終了してさまざまなレポートが出てきた2012年のMLBをビジネスの視点から見ていくことにしましょう。 結論から言うと2012年のメジャーはさらなる成長の年となりました。 観客動員過去5年で最大の7500万人を達成 スポーツビジネス・ジャーナルのレポートによると、2012年のMLB観客動員数は7500万人で前年比2％アップ。この5年間では最高の数字を記録しました。増えた要因としては、ワイルドカードでのディビジョンシリーズ進出を争うチームを2チームにし、ワイルドカードゲームという新たな試合を増やしたこと。さらにワシントン・ナショナルズなどこれまで下位にいたチームが躍進し、ポストシーズンゲームに進出したことで地元が沸き、動員を大幅に増やしたことなどが挙げられています。 この連載でMLBの徹底した戦力均衡、フランチャイズ移転などを含
こんなに安く!? アマゾン価格で値切ってみた：日経ビジネスオンライン
11月19日号の日経ビジネス「時事深層」で、「家電量販、『アマゾン価格』に怒り」という記事を書いた。想定以上の反響があり、大変ありがたく思っている。 だがこの記事は、読者に少なからず誤解も生んだようだ。記事に対するウェブサイト上の書き込みには「アマゾンはそんなに安いのか」「実店舗を持つ家電量販はネットに勝てない」と、いったものが溢れた。必ずしも間違った感想というわけではないが、私が取材した中での実情からは少し距離がある。 今回は「量販店とアマゾンの価格はどっちが安いのか」という疑問に対し、読者がもう少し現状に近い感覚が持てるように、記事を書くために実施した価格調査の結果の一部を明らかにしようと思う。1人で行ったものなので、非常に限られた製品についての言及に留まるが、読者の方にはその点を踏まえて読んでいただければ幸いである。 表示価格でのアマゾン優位は1割 まず、簡単に調査の手法を説明する。
この国はモテナイ男で充満している：日経ビジネスオンライン
遙から 今、絶望に近い感情で眺めているのが、男のお行儀の悪さだ。 もちろん、配慮に満ちた紳士もごくまれにいるので、そういう人の場合は“男性”と表記する。そうでないのびのびと行儀の悪いフツーの奴のことを、オトコ、と呼び捨てにする。 グリーン車に生息するクソオヤジ その行儀の悪さにはじめに気づいたのは、よく言われる新幹線の車中だ。主に、グリーン車。ずっとノイズを出し続けるオトコ。行動の荒いオトコ。のびのびくつろぐオトコ。 勢いよくドンと座り、立つ時には前の座席の人の頭髪ごと背もたれを鷲掴みにする。 コートの脱着時はなぜか後ろを向き、後ろの座席の人や弁当をじろじろ見降ろす。以降、ため息、あくび、背伸び、くしゃみ、咳払い、いびき、すべてに大音量を出し続ける。 やがて、口を開けたまま柿ピーナツをバキバキと食べ、通路を挟んだ反対側の、窓側の席にまで響き渡る。そいつの噛む音がだ。 ビールをグビグビ飲み、
母親が働くと、子どもの学力にマイナスなのか？：日経ビジネスオンライン
2012年10月23日、世界経済フォーラムが「世界男女格差報告（グローバル・ジェンダー・ギャップ・レポート）」を発表した。この報告書では、「経済活動の参加と機会」「教育」「健康と寿命」「政治への関与」の4つの分野における14の指標に基づき、男女間の不平等の状況を調査した「世界男女格差指数（グローバル・ジェンダー・ギャップ・インデックス）」を計算。調査対象となった135カ国で、どの程度の男女間格差が見られるのかをランク付けしている。 それによると、最も男女間の格差が低い国はアイスランド、2位がフィンランドで3位はノルウェーであり、北欧諸国では男女間の格差が低いことが分かる。 日本の男女間格差は世界的に見てどの程度だろうか。実はこのランキングで、日本は対象となった135カ国中101位、つまり調査対象国中35番目に男女格差の大きな国である。特に男女間格差が高い分野は女性の政治への関与（110位）
「ガンプラ」の副産物、「ちきゅう」に挑戦したバンダイ：日経ビジネスオンライン
鵜飼 秀徳 ジャーナリスト、浄土宗僧侶 1974年、京都市生まれ。新聞記者、日経ビジネス記者、日経おとなのOFF副編集長などを歴任後、2018年に独立。「宗教と社会」をテーマに取材を続ける。正覚寺副住職、浄土宗総合研究所嘱託研究員、東京農業大学非常勤講師。 この著者の記事を見る
“消費期限”と”賞味期限”なんでこんなにわかりにくい？：日経ビジネスオンライン
加工食品の賞味期限の見直しが始まっている。包装技術の進歩により、いままで以上に賞味期限を延ばせるようになったのがその理由。また、昨年の東日本大震災の影響で長期保存できるものへのニーズが高いという側面もある。いずれにしても保存料など添加物に頼る方法でないのであれば、無駄も少なくなり喜ばしいことである。 しかしこれは賞味期限の話。そのほか似たような表現に消費期限というものがある。以前紹介した「糖質オフ」と「糖類オフ」のように、相変わらず業界は生活者が混乱を招きやすい表現を使用している。 「しょうひ」と「しょうみ」が混乱の理由 そもそもこの2つの表現は、表示ルールとして2003年7月から取り入れられている。それ以前は、「消費期限」のほかに、食品衛生法とJAS法でそれぞれ「品質保持期限」と「賞味期限」が定められていた。この2つが「賞味期限」と統一され、「消費期限」と「賞味期限」となったわけである。
「B級ご当地グルメ」でやってはいけないこと：日経ビジネスオンライン
B級ご当地グルメは2種類ある 前置きが長くなってしまったが、姫路でベスト10入りしたメニューの共通点とは何か。それは「10種類すべてが、昔から地元で愛されてきたメニューである」という点だ。 「ご当地」なんだから当たり前だろう、と思うのは早計だ。B級ご当地グルメは、実は2種類ある。 一つは前述したような、昔から食べられてきたものを街おこしのために活用した「発掘型」。もう一つが、街おこしを狙ってここ数年で新たに考案された「開発型」だ。今回姫路に出展した63団体のうち、開発型が20団体近くも参加している。第1回から出展している北海道富良野市の「富良野オムカレー」や、第2回から参加の岐阜県郡上市「奥美濃カレー」がその代表例。今年は開発型の入賞はなかったが、昨年の厚木大会では静岡県三島市「みしまコロッケ」が9位、北海道北見市の「オホーツク北見塩やきそば」が10位に入るなど健闘している団体もある。 B
家電量販、「アマゾン価格」に怒り：日経ビジネスオンライン
家電製品に関するインターネット通販「アマゾン」の価格設定が波紋を広げている。仕入れ値を下回ると見られる価格に、家電量販店から「ルール違反」との声が上がる。「キンドル」を日本に上陸させる「黒船」の影響力はどこまで広がるのか。 「申し訳ありませんが、ウチではこれ以上の価格は出せません」 テレビ売り場の店員は、そう言って申し訳なさそうに頭を下げた。11月上旬、東京都心のある大型家電量販店で、シャープの薄型テレビ「LC-24K7」の値下げ交渉をした時のことだ。 交渉材料に使ったのはインターネット通販サイトの「アマゾン」。サイト上で販売元が「Amazon.co.jp」となっていた同型商品の価格は2万6543円だった。一方、量販店の値札に掲げられた価格は3万3100円で、10％のポイント付き。ポイント分を差し引いても3000円以上の開きがあった。 「ここまで下がりませんか」。アマゾンの価格を見せると、
JALの機内で起きたブチ切れ事件で問う“現場の力”：日経ビジネスオンライン
泣きやまない赤ちゃんの声に、「子供を降ろせ！」とクレームを言うお客さんはいたし、日本人には嗅いだことのない独特なにおいを醸し出すスパイスらしきものを機内食に混ぜて食べる外国人の団体に対して、「〇〇人は日本の航空機に乗せるな！」と怒鳴られたこともある。 先週、ネットで物議を醸した“機内で泣き叫ぶ赤ちゃん事件”。それにブチ切れた漫画家のさかもと未明さんだけでなく、ほかのお客さんも、赤ちゃんのお母さんも、誰もが、それぞれの立場でジレンマと苦悩と同情で感情が割れ、必死だったんじゃないだろうか。 そして、CAたちも……、かなり大変だったはずである。 そこで今回は、「現場の力」について考えてみようと思う。 「飛び降りる！」と言って着陸前に出口に走った まずは、“事件”について知らない方のために、PHP Biz Online 衆知（Voice）に掲載されてネットで注目を集めた、さかもとさんによる「再生J
「悪いのは自分……」 部下が上司の“奴隷”と化す瞬間：日経ビジネスオンライン
「すべての社員が、家に帰れば自慢の娘であり、息子であり、尊敬されるべきお父さんであり、お母さんだ。そんな人たちを職場のハラスメントなんかでうつに至らしめたり、苦しめたりしていいわけがないだろう」 これは厚生労働省が設置した「職場のいじめ・嫌がらせ問題に関する円卓会議」のワーキンググループが今年の初めに提出した報告書の最後に書かれていた言葉である（報告書の詳細は、本コラムの記事「年下上司にパワハラした50代男性の“悔恨”と会社の“不作為”」でも取り上げているので、関心のある方はぜひご覧ください）。 何度この言葉を見ても、「その通り」だと思うし、重たい言葉だと感じてしまう。 でも、もしパワハラを受けている本人が、本当は苦しいのに、それを苦しみだと認知できない心の複雑な動きがあるとしたならば……。引き返すことのできない、最悪の事態に陥ってしまう可能性がある。 「僕、パワハラに遭っていたんです。で
マック、崩れた「勝利の方程式」：日経ビジネスオンライン
瀬戸 久美子 日経WOMAN編集部 旧・日経ホーム出版社（現日経BP社）に入社後、日経WOMAN、日経TRENDY、日経ビジネス編集を経て2013年4月より現職。 この著者の記事を見る
社員の実力は「食べログ」の得点方式で分かります：日経ビジネスオンライン
今回はカヤックの報酬制度について書いていきたいと思います。 評価制度については、過去に何度か書いたことがありますが、カヤックでは評価制度と報酬制度はイコールではありません。評価制度は必ずしも評価のためだけに行うのではなく、自分の成長のために使ってもらいたいと思っており、評価制度の中に報酬制度があるという感じです。 報酬制度で 会社の理念を具現化 そして、僕の著書『この「社則」、効果あり。』の中でも記述しましたが、実は、僕は報酬制度こそが、その会社の理念や考え方を一番あらわしているものなのではないかと思います。 その会社の報酬に対する考え方、さらには、どんな人材を高く評価するか、何を大切にしているか？それが報酬制度となって表れてきます。 だから、経営者はそこに真剣に取り組まないといけないと思いますし、そこを人任せにしてはならない、そう思います。ただ、会社が大きくなってくるとどこも似たようなも
悪いこと言わないから、会社なんて始めるべきではありません：日経ビジネスオンライン
グーグル、フェイスブック、ツイッターなど、人々の生活や働き方を変える技術と衝撃をもたらすインターネット企業を数多生み出してきた米シリコンバレー。この地にまた1つ、世界を変えようとするネット企業が脚光を浴びている。 その名は、エバーノート。パソコンやスマートフォンなど、様々な情報端末で作成した「メモ」をインターネット上に一元管理できる「Evernote」を提供する。極めてシンプルなコンセプトと使い勝手の良いサービスは瞬く間に心を捉え、利用者は急増。2008年のサービス開始から4年で、世界の利用者数は約4000万に到達し、日本、中国、ヨーロッパなど、世界的なサービスとなった。 当然、投資家もエバーノートを放っておかない。セコイアキャピタルやメリテックキャピタルパートナーズなど、シリコンバレーの著名なベンチャーキャピタルが同社に出資している。会社評価額は既に10億ドル（約800億円）規模となり、
他人のおこぼれで食っていて楽しいですか？：日経ビジネスオンライン
河野 章宏 残響レコード社長、ギタリスト 1974年生まれ。岡山県倉敷市出身。2004年に自主レーベル「残響レコード」を10万円の資金で立ち上げ、2010年の決算ではグループ年商5億を売り上げる。「te'」のギタリストとしても活躍中。 この著者の記事を見る
「日式アニメに出てくる『部活』って、ほんとは存在しないよね？」：日経ビジネスオンライン
「日中関係が微妙なこういう時期、AKB48が好きだっていう若い中国人はすごくプレッシャーを感じるわけですよ。ほら、だって、彼ら一人ひとりは自称『プチ日本評論家』なわけですからね。板挟みになって、正直つらかったと思います」 あれは9月中旬、日経ビジネスオンラインから「えっ、『日本は中国と戦争したがっている』って？」の執筆を依頼されたころだ。尖閣問題で反日デモが激しく燃え上がる中、以前取材を通して知り合った王一凡（２９歳）と再会した。彼は、私が王に会った目的（尖閣問題についての意見）とは一見、無関係かに思える内容をいきなり話し始めた。 その話とは、「AKB48はなぜ、中国でこんなにも人気があるのか？」についてである。 王は以前、中国で雑誌記者をしていたことがあり、日本のオタク文化に非常に詳しい。 「中国でAKB48のファンは、百度（中国の大手ネットサービス）のBBSユーザーだけで約10万人、実
東急電鉄、「軒サキ」から「家ナカ」へ：日経ビジネスDigital
東京急行電鉄が「家ナカ」ビジネスの強化に乗り出す。 自宅に商品を届け、顧客の声を吸い取る サービスを手がけるのは、東急電鉄が2012年6月に立ち上げた「東急ベル」。東急沿線の横浜市や川崎市に住む顧客を対象に、自社のスタッフが商品やサービスを提供する。第1弾として、10月25日から東急フードショーや東横のれん街などで扱う商品などを顧客に宅配するサービス「東急百貨店フードダイレクト」を開始した。 東急グループでは楽天と共同で、インターネットから受注した商品を顧客宅に届ける「東急ストアネットスーパー」も展開している。だが、配送を業者に委託するため、顧客の声を直接聞き取り、東急グループの事業やサービスに反映することは難しい。 東急ベルでは、自前で宅配事業を手がけることで東急沿線の顧客の囲い込みや「御用聞き」機能の強化を狙う。「自社で顧客接点を持つことにより、東急グループの様々なサービスを紹介し、百
“ザクとうふ”の相模屋は、なぜ年商以上の融資を受けられたのか？：日経ビジネスオンライン
短期集中連載「量産型の逆襲」にご愛読とご声援を頂き、ありがとうございました。担当の山中（Y）です。高校生のころ、超マニアックなアニメ雑誌「アニメック」で初めて見てからこのかた、これほど「ガンダムを好きでよかった」と思ったことはありません（1979年当時、私がいた地方では放送していなかったのです。もちろん動画サイトどころかネット自体がない、ビデオすら珍しかった時代の話です）。 鳥越淳司社長へのインタビューは前回でいったん終了しますが、積み残しが膨大にあるので、いずれまた続きをやらせていただくかもしれません。そして、社内の「イベント担当者でガンダム好き」が密かにコンタクトを取ってきましたので、私の妄想だった鳥越社長のシークレットライブも、本当に実現するかもしれません。もし本当になったら、告知はこの連載枠でもやりますし、私のツイッター（＠hyamanak）をフォローしていただければ、最新情報を流
プロ野球改造論：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 今から15年前、日本のプロ野球と米メジャーリーグの売り上げ規模はほぼ同じだった。その後、プロ野球の売り上げは頭打ちのままなのに対し、メジャーは規模を拡大して、その差はなんと4倍に広がっている。どこに違いがあったのか。東北楽天ゴールデンイーグルスや北海道日本ハムファイターズなどにアドバイスする若き経営コンサルタントが解説する。停滞するプロ野球の改造を考えることは、閉塞感でいっぱいの日本産業再生にも大きなヒントになるはずだ。 記事一覧 並木 裕太（なみき・ゆうた） フィールドマネージメント代表取締役 2000年マッキンゼー・アンド・カンパニー入社後、最年少で役員に就任。2009年株式会社フィールドマネージメントを設立。日本一の社会人野球クラブチーム「東京バンバータ」の球団社長兼GMも務める。 プロフィール詳細 記事一覧 2014年6月30日 プロ野球16球団化は地方を救うか
フェイスブックも嘘ばかり：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 山中伸弥・京都大学教授によるノーベル賞受賞の興奮が冷めやらぬなか、読売新聞の誤報問題が世間を賑わせた。読売新聞が1面トップで報じた、看護師・森口尚史氏が米ハーバード大学の暫定承認を受けて人工多能性幹細胞（iPS細胞）の臨床応用を実施したとの記事が誤報だった問題だ。 嘘を見抜く能力の必要性 以前、巨大掲示板で有名な2ちゃんねるの創設者である西村博之氏の「嘘は嘘であると見抜ける人でないと（掲示板を使うのは）難しい」という言葉を紹介したが、今回は大メディアがまんまと騙されたわけだ。 私が講師をしている大学で、学生たちに新聞記事の信憑性についてアンケートを採ったことがある。学生たちは、毎日、新聞を読んでいるわけではないが、新聞の信頼性は80％から90
“真意”はどこに？ 衝撃に惑わされた「南海トラフ巨大地震」被害想定：日経ビジネスオンライン
前回まで4回にわたって、切迫性が高まっている首都直下地震「東京湾北部地震」にスポットを当て、丸の内エリアを歩きながら防災・危機管理の必要性を説いた渡辺実氏。しかし9月某日、渡辺氏が姿を見せたのは東京ではなく、静岡県下田市だった。 この地を訪れた理由は、8月29日に内閣府が「南海トラフ巨大地震」の被害想定を明らかにしたからだ。死者は最悪32万3000人、津波は最大34メートル。新聞やテレビがこぞって取り上げた、過去の被害想定を10倍以上も上回る数字の数々。それほどまで巨大な地震は、本当に起こるのか？ この数字の意味するところは？ 渡辺氏に直撃すると、意外な答えが返ってきた……。 2012年9月某日、防災の鬼こと渡辺実氏が率いる“チームぶら防”は、静岡県下田市にいた。日本随一のオフィス街丸の内から、舞台は一転、伊豆南端の港町へ。日本はどこへ行っても、海、山、川、自然の3点セットが身近な場所は心
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