素敵な「偶然」が重なり、出版が決まったそう。フォトグラファーは、鈴木敏夫さんの友人で、タイ出身のKanyadaさん。

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ロシア国防省は先ほど、公式SNSで、対艦巡航ミサイル「モスキート」を日本海上で発射したと明らかにし、映像も公開しました。2隻の艦艇から2発発射し、およそ100キロ離れた目標に命中したとしています。

Published 2023/03/28 13:26 (JST) Updated 2023/03/28 13:43 (JST) 政府は28日、広告であることを明示せず一般の口コミを装い、インターネットや交流サイト（SNS）で商品などを宣伝する「ステルスマーケティング（ステマ）」を景品表示法が禁じる不当表示の類型に新たに指定した。10月1日から施行され、違反行為は行政処分の対象となる。 ステマには、企業などの広告主がSNS上で影響力を持つ「インフルエンサー」らに対価を支払い、個人の感想であるかのように装い商品やサービスを宣伝してもらう手法などがある。消費者が広告と分かれば抱くはずの警戒心を薄め、商品選択に悪影響を及ぼすとして問題視されてきた。 消費者庁が公表した運用基準によると、規制されるのは、事業者の広告であるにもかかわらず、一般消費者が広告と判別することが困難なもの。「広告」と明記されて

＜右＞卒業式に臨んだ際の髪形＝保護者提供（※ピアスの穴を開けたのは卒業後）＜左＞編み込みをほどいた普段の髪形＝兵庫県姫路市で2023年3月9日午後0時15分、幸長由子撮影 兵庫県姫路市の県立高校が2月に開いた卒業式で、3年の男子生徒（18）＝当時＝が髪形を理由に卒業生用の席に着席することを認められなかったことが判明した。 「友人との3年間を締めくくる思い出づくりができなかった」。黒人である父のルーツを踏まえた髪形だったが、学校側の答えは「校則違反」。多様な背景を持つ子どもが増える中、専門家は「子どもを抑え付けるのではなく人権尊重を」と呼び掛けている。 教師「校内から出てくれ」 生徒は卒業式を「特別な日」と考え、巻き毛である髪質でも整って見えるよう髪を編み込んだ。「コーンロー」と呼ばれ、アフリカにルーツを持つ黒人文化の伝統であることをインターネットで調べ、父親からも話を聞いていた。 父親によ

カンニング竹山「なぜ抗議する?」　ペンギン池落下騒動に持論「炎上から謝罪までの“仕組み”気持ち悪い」

ダルビッシュ有が考える、日本野球界の問題「時代遅れの人たちを一掃してからじゃないと、絶対に変わらない」 全4回にわたる独占インタビューの第1回で、メディアへの本音を語ってくれたダルビッシュ有。その強いメッセージには、ファンだけでなく選手からも大きな反響を呼んだ。続く第2回のテーマは、「日本野球界の問題」についてだ。日本の野球人口はここ数年で大幅に減少し、育成年代における指導者の暴言・暴力に関する問題も数多く起きている。 こうした日本野球界の現状を、ダルビッシュはどう見ているのだろうか。その本音を明かしてくれた。 （インタビュー・構成＝岩本義弘［『REAL SPORTS』編集長］、撮影＝小中村政一） 前回記事はこちら 「自分たちぐらいの年代が、監督・コーチになっていかないと変わらない」 今、日本の野球人口が減っているのが大きな問題になっています。少子化による人口減少の比率以上に少年野球の人口

一時期はあんなに嫌いだった、ツイッターの「おすすめ」タイムラインに、だんだん慣れてきてしまった。 ツイッターにはもともと、フォローしている人のつぶやきが時系列順に並ぶという、一種類のタイムラインしかなかった。 ところがあるときから、ユーザーの好みに合わせてツイッター社がおすすめするつぶやきが並ぶタイムラインが登場した。これが「おすすめ」タイムラインだ（英語では「for you」）。 最初は、「おすすめ」なんて全く要らない機能だと思っていた。 「おすすめ」だとフォローしていない人の興味のないつぶやきが流れてきたりするのがストレスだった。時系列順に並んでないと理解できないつぶやきが意味不明になるのも嫌だった。 ツイッター社は「おすすめ」をやたらとおすすめしてきたのだけど、余計なことをするな、と反感を持っていた。 自分の見たいものは自分で決める。おすすめアルゴリズムなんかに決められたくない。 ツ

ホーム ニュース アメリカの議員ら、日本ゲーム市場の“ソニー独占状態”に懸念示す。“ハイエンド限定”がゆえに任天堂は無視 アメリカ合衆国議会（以下、米国議会）にて、日本のハイエンドゲーム市場はソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）の独占状態にあるとの懸念が与野党から示されているという。与野党議員らは、日米デジタル貿易協定に反する状態にあると主張しており、米国通商代表（USTR）に対し日本政府との協議を求めているとのこと。海外メディアAxiosが伝えている。 米国議会の与野党の下院議員らにより3月23日、米国通商代表（USTR）を務めるKatherine Tai氏に対して2通の書簡が送付された。Marilyn Strickland氏ら民主党議員6名が送付した書簡の中では、マイクロソフトは2002年に日本でXboxを発売して以来約20年にわたって投資を続けたものの、日本のハイエン

「全く身に覚えのない家宅捜索に入られた」ここ数年、そんな話をよく聞くようになりました。その多くがサイバー犯罪で疑われるケースです。 ネットで世界中が繋がった結果、遠く離れた赤の他人と、何らかの情報が紐付くことが起こり得るようになりました。 その中には当然犯罪者も含まれており、運悪く紐付いたために警察に疑われてしまう人がいるようです。 ネットの普及により、一般市民がとばっちりで警察に目を付けられるリスクは以前にも増して高まっています。 なぜ家宅捜索に入られたのかサイバー警察に誤って家宅捜索された人たちの記事をいくつかご紹介します。 在宅エンジニアが疑われた フリーランスのエンジニアが仕事で不正サイトを調査したところ、アクセス履歴から犯人と間違われた事件です。 真犯人がVPNで身元を隠していたためか、生IPでアクセスした彼が警察に疑われてしまったようです。おそらく警察は、真犯人がヘマして生IP