ひと人：PCR検査の拡充重要 分子生物学の専門家として発信 国立遺伝学研究所・川上浩一教授＝和歌山出身、箕面育ち ／大阪 | 毎日新聞
川上浩一教授（61） 分子生物学者として、ゼブラフィッシュの研究で多くの業績を上げてきた。40年近く生物のDNAやRNAを扱ってきた経験から、新型コロナウイルス対策では、PCR検査を受ける機会を増やすべきだと発信を続けている。 昨年末、変異株「オミクロン株」の水際対策として、政府が空港検疫で主に抗原定量検査を利用することを知り、「PCR検査に比べて感度が低く、コストも高い抗原定量検査を使う理由が分からない。検査時間も遜色ないものだ」と感じた。ツイッターで空港検疫をPCR検査にするように何度も発信し、問題点を指摘した。結果的に空港検疫はほぼ変わらなかったが、2年前の感染拡大初期と比べれば、PCR検査を受けられる機会は増えてきている。 和歌山県に生まれ、1歳から小2まで箕面市で過ごした。「原っぱや小川があって、友達とザリガニ釣りをした。セミ採りも自分で工夫して全く採れなかった次の年には虫かごい
「福島第一原発事故の被ばくで甲状腺がんに」と主張 事故当時子どもだった6人が東電を提訴へ：東京新聞 TOKYO Web
提訴するのは、福島市や郡山市などに住んでいた４人と、県西部の会津地方と県東部の浜通りの両地域に住んでいた各１人。事故当時は６～１６歳で、現在は県内や東京都内で高校生だったり、会社員やアルバイトとして働いていたりする。 ６人は、福島県の県民健康調査などで甲状腺がんと診断された。２人は甲状腺の片側を切除、４人は再発により全摘し、放射線治療を実施または予定している。４回手術した人や肺に転移した人もいる。治療や手術で希望職種への就職を断念し、大学中退や退職を余儀なくされたりした。再発だけではなく、結婚や出産ができるかなど強い不安を抱えている。 弁護団は、６人を含む子どもたちに見つかった甲状腺がんの多くがチェルノブイリ原発事故で小児・若年層で確認された乳頭がんで、遺伝性ではなく被ばく以外の原因は考えられないと主張。井戸謙一弁護団長は「再発している人も多く、過剰診断は考えにくい。東電は原因が原発事故と
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
