70年近くに渡る大学授業料の推移をグラフ化してみる(2016年)(最新) - ガベージニュース
昨今では多くの人が通い卒業することになる大学。その修学費用に関して金額の負担の大きさが問題視される一方、かつて大学へ修学していた人たちによる「大学授業料位は自分の手で稼いだものだ」とする意見を少なからず見聞きする。そこで今回は【50年前の商品の価格を今の価格と比較してみる】で用いた手法を流用する形で、総務省統計局における公開値【小売物価統計調査(動向編)調査結果】から各種計算を施し、大学授業料の推移を確認していくことにする。 上昇続ける大学授業料、やはり私立の方が高い グラフを作成・精査するデータの取得元は上記にある通り、総務省統計局における小売物価統計調査。東京都区部の小売価格を参考に、70年強前の1950年以降、一年間を終えて年平均が算出できる直近の2022年分までの値を随時取得していく。さらに月次に限れば現時点で2023年5月まで取得可能であることから、その5月分を取得してこれを20
どちらが優勢か…新聞広告とインターネット広告の「金額」推移(最新) : ガベージニュース
当サイトでは【定期更新記事:経産省広告売上推移(経済産業省・特定サービス産業動態統計調査)】にあるように、経済産業省の特定サービス産業動態統計調査を基にした広告費動向を定期的に追いかけ、グラフを作成し、その内容、つまり従来型4マスメディア(テレビ・新聞・ラジオ・雑誌)の広告とインターネット広告の動向を精査している。その中で、かつて新聞広告とインターネット広告は金額的にほぼ同じ、むしろ新聞広告の方が大きな市場規模を有していたが、昨今ではその立場は逆転し、インターネット広告が優位な状態にある。今回は広告市場の変貌を端的に推し量れるこの立ち位置の変化にスポットライトを当て、移り変わりの流れを確認していくことにする。 データの取得元は「特定サービス産業動態統計調査」の【長期データ収納ページ】。ここには業態別に月・四半期・年・年度ベースでの金額・伸び率を示したファイルが納められている。ここから「広告
新聞とネットの順位交代…今年一年の従来4マスとインターネットの広告売上動向を振り返ってみる(2013年) : ガベージニュース
今年もあと半月を切り、いよいよ色々な作業において追い詰められた感が強くなってきた今日この頃。当サイトでも毎月定点観測をしている公開値の分析記事のうちいくつかについて、今年の動向を簡単にまとめ、この一年を振り返っている。今回は経済産業省が発表している「特定サービス産業動態統計調査」のデータを基にした、従来型4マスメディア(テレビ・ラジオ・新聞・雑誌)とインターネットの広告売上に関する動向について、まとめていくことにする。
日本における学歴・性別と失業率との関係をグラフ化してみる(2011年版) - ガベージニュース
先に【日本の学歴・年代別失業率をグラフ化してみる(2011年版)】などでも取り上げたように、総務省統計局は2012年2月20日、2011年における労働力調査(詳細集計)の速報結果を発表した(【労働力調査(詳細集計) 平成23年平均(速報)結果:発表ページ】)。そこには2011年、あるいは2011年を含む過去数年間における、日本の労働環境や雇用問題における各種データが盛り込まれている。今回はその資料から、日本における学歴・性別と失業率との関係をグラフ化して精査した過去の記事の各種データ更新を試みることにする。 元となるデータは「労働力調査(詳細集計) 平成23年平均(速報)結果」の「平成23年平均（速報）結果の概要、統計表」から。さらに同様の統計データについて保全されている2002年分平均までをさかのぼり(【2005年発表分】など)、データをピックアップした。 ちなみに「完全失業率」とは「完
主要テレビ局の複数年に渡る視聴率推移をグラフ化してみる(2012年1月時点版) - ガベージニュース
先日【主要テレビ局の直近視聴率をグラフ化してみる(2012年1月時点版)】で、2年ほど前の主要テレビ局の視聴率動向に関する記事【主要テレビ局の年間視聴率をグラフ化してみる】のデータ更新を行った。今回はそれに続く形で、過去複数年間に渡る主要テレビ局の視聴率の移り変わりを調べ、グラフ化した記事の各種値を更新し、再精査を行うことにした。 テレビ視聴率は日本国内では、現在はビデオリサーチ社のみが計測を行っている。しかしビデオリサーチ社ではデータの大部分は非公開、さらに同社公式サイトに掲載中のデータにおいても、分析も含め利用は不可とされている。そこで主要テレビ局の中から、今回は【TBSホールディングスの決算説明会資料】をチェックしなおし、そこに「決算説明会の補足資料として」掲載されている主要局の視聴率を抽出。以前の記事で作成したデータに色々と補完を行うことにした。 まずはHUTの推移。「HUT」とは
完全失業者にカウントされない「仕事をしたいけど求職活動をしなかった」人の推移をグラフ化してみる:Garbagenews.com
先の3月2日付の記事【前年比マイナス32万人、派遣社員受難時代到来…非正規社員の現状をグラフ化してみる】などで触れているが、総務省は2010年2月22日付で同省公式サイトにおいて、2009年の労働力調査(詳細集計)の速報結果を発表した(【労働力調査(詳細集計) 平成21年平均(速報)結果:発表ページ】)。そこには過去数年間における、日本の労働環境や雇用問題における各種データが盛り込まれており、精査に値するものが多数盛り込まれている。今回はその資料から、「仕事をしたいけど求職活動をしなかった」についてチェックを入れてみる。要は「完全失業者」には数えられない、一部では「隠れた失業者」と呼ばれている人たちのことである。 おおもとのデータは「労働力調査(詳細集計) 平成21年平均(速報)結果」の資料一覧中、「グラフを用いた解説・全文」から。ちなみに「完全失業率」とは【辞めさせられたけど再就職をあき
日本の学歴・年代別失業率をグラフ化してみる(2009年版):Garbagenews.com
総務省は2010年2月22日、2009年における労働力調査(詳細集計)の速報結果を発表した(【労働力調査(詳細集計) 平成21年平均(速報)結果:発表ページ】)。それによると若年層(15-24歳)における完全失業率が年平均で14.2％に達したことが明らかになった。これは過去最高値で、昨今の雇用情勢の悪化がとりわけ若年層に影響を及ぼしていることを裏付けている。今回は今データを元に、以前【日本の学歴・年代別失業率をグラフ化してみる】で掲載したグラフの2009年版を作成する。 おおもとのデータは「労働力調査(詳細集計) 平成21年平均(速報)結果」の「グラフを用いた解説・全文」から、「表8 年齢階級、最終学歴別にみた完全失業者及び完全失業率の推移」のデータを抜粋。前回と同じ形式のグラフに流し込む。ちなみに「完全失業率」とは【辞めさせられたけど再就職をあきらめる人が増えている!? 統計局の「完全失
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