'; doc += ''; doc += ''; doc += ''; winimg.document.writeln(doc); winimg.document.close(); } //]]> 電子出版時代の編集者の役割は、「必要／不要」では語れない。 2009年10月に、アルファブロガー・小飼弾氏との著書『弾言』と『決弾』のiPhoneアプリ版を自らの会社から発売したフリーのライター／編集者の山路達也さんに、書籍の執筆・編集から電子書籍発売後のフォローアップまで、それぞれの段階で何を考え、何をしてきたかを話してもらった。 「2010年代の出版を考える」、編集者編。 （このインタビューは、2010年1月19日に収録しました） プロフィール ●山路達也（やまじ・たつや） 1970年、三重県生まれ。フリーのライター／編集者。 パソコンやインターネットに関する書籍を中心に活動中。 著書に『頭

いつも本サイト「KADOKAWAオフィシャルサイト」をご利用いただき、ありがとうございます。 2013年10月1日に子会社9社を吸収合併し、新生KADOKAWAがスタートいたしました。 アスキー・メディアワークス、エンターブレイン、角川学芸出版、角川書店、角川マガジンズ、中経出版、富士見書房、メディアファクトリーの商品・提供サービスにつきましては、これまでKADOKAWAオフィシャルサイトとともに、各ブランドページでもご覧いただいておりましたが、今後KADOKAWAオフィシャルサイトにて商品・提供サービスをご覧いただけますようお願い申し上げます。 KADOKAWAオフィシャルサイト 商品・提供サービスに関するご質問やお問い合わせにつきましては、引き続きKADOKAWAオフィシャルサイト内の「お問い合わせ」をご利用ください。 KADOKAWAお問い合わせ 今後とも本サイトを宜しくお願い申し上

読み物コーナーに、ポット出版の沢辺均さんによる「ジャパニーズ・ブックダムの夢」という記事を追加しました。昨年年9月に行われたでるべんの会（出版関係勉強会）での講演をまとめたものです。沢辺さんが提案している「ジャパニーズ・ブックダム」構想とは、ひとことでいえば、「日本語で書かれたすべての本が全文検索できるサービス」。グーグルのブック検索をめぐる集団訴訟が日本の出版界に投げかけた波紋や、国立国会図書館の長尾真館長の提案する電子図書館構想に対する、出版業界側からの具体的な提案として大いに注目に値します。 この記事ではそのほか、沢辺さんが中心となって活動している中小出版社の団体「版元ドットコム」（本日現在で158社が参加）や、筑摩書房・河出書房新社・平凡社・青弓社・中央公論新社・二玄社・早川書房・ポット出版の8社が共同で始めた新しい責任販売制度「35ブックス」の成り立ちや狙いについても詳しく語られ

日経 xTECH（クロステック）分解班による2018年度版iPhone全機種分解もいよいよ大詰め。18年10月26日に発売された米アップルの「iPhone XR（テンアール）」（以…続き iPhoneＸＲの増産中止　Ａｐｐｌｅ、委託先に要請 ［有料会員限定］ iPhone開けてびっくり、XSとXS Maxの電池が違う ［有料会員限定］

先週、お付き合いのある出版社さんの幹部会（研修会）というのに呼ばれまして、二時間ほどてれてれ語ってきたのですが、外部から見る出版社と、内部で出版業界の人が考えている出版社のあり方に差があるような感じがするんですよねえ。 電子書籍の流通支配に出版社はいかに立ち向かうべきか http://it.nikkei.co.jp/internet/news/index.aspx?n=MMIT12000008022010 タイミングよく、「エイベックス取締役の」岸博幸さんが面白い記事を書いておられましてご参照。これはまったく同感であります、お前が言うなという気もしますが。 ●　紙のメディアは終わりなのでデジタルシフトして云々 あんまり関係ないと思います。紙のメディアが売れなくなった、だから紙に情報を印刷して売るという出版社のモデルは滅ぶんだ、みたいな言い方なんですけど。 別のサイトでも解説がありましたが、

開催からずいぶん経ってしまったが、8月17日（月）学術総合センター 一橋記念講堂において開催された第1回ARGフォーラム「この先にある本のかたち−我々が描く本の未来のビジョンとスキーム」を聴きに行ってきた。登壇者は国立国会図書館長の長尾真さん、慶應義塾大学の金正勲さん、ジャーナリストの津田大介さん、起業家・ブロガーの橋本大也さん。主催は岡本真さん、総合司会が内田麻理香さん。 Googleブック検索やAmazonなか見！検索をはじめ、海外のウェブ企業を中心に新たな本や読書のスタイルが続々と提案・実現されつつありますが、日本では、たとえばGoogleブック検索和解を巡って右往左往するといった事後的な対応が目立っています。しかし、ここに来て、最新の情勢として日本でも国立国会図書館が100億円単位で書籍のデジタル化予算を獲得、大日本印刷や凸版印刷が出版業界との連携を模索など、これからの本を巡る動き