Googlerも学んだAI講座、「Learn with Google AI」で一般公開
この講座のオリジナルは、Googler（Googleの従業員）向けに開発したもので、これまでに1万8000人以上が受講した。その成果がDaydreamのカメラカリブレーションやGoogle EarhのVR機能、YouTubeのストリーミング品質の向上などに反映されているという。 関連記事 Google、プログラミングができなくてもAIツールを作れる「AutoML」のα版提供開始 Googleが、少量の教師データをアップロードして転移学習させるだけでAIツールを構築できる「Cloud AutoML」を発表した。まずは画像認識向けの「AutoML Vision」のα版を提供開始する。 Google、音声認識システム訓練用データセットをオープンソースで提供 Googleが、クラウドソーシングで集めた6万5000件の短い英単語の音声録音のデータセット「Speech Commands Dataset
女子高生の半数が「SNS疲れ」 理由は？──テスティー調査
「女子高生の半数以上は“SNS疲れ”を経験している」――スマートフォンに特化したリサーチを行うテスティー（東京・港区）は11月21日、女子高校生の生態に迫る「現役JKのぞき見調査」の結果を発表した。半数以上が「SNS疲れ」を感じたことがあるという。 全体の93.4％が「SNSを利用している」と回答。利用するSNSは「LINE」（98.3％）、「Twitter」（80.0％）、「Instagram」（56.7％）の順に多い。 SNSユーザーの内、51.4％が「SNS疲れを感じたことがある」と答え、その理由は「人間関係を気にしなければならないと思うときがある」「無意識のうちにいいねの数を気にしている」「既読無視すると後が面倒」などが上がる。 また、SNSを複数使うユーザーは「LINEはリアルで、TwitterとInstagramはネット上の付き合い」「Twitterは趣味、FacebookとI
「日本は機械学習パラダイス」 その理由は著作権法にあり
「日本は機械学習パラダイスだ」。こう提言したのは、早稲田大学法学部教授の上野達弘さんだ。 なぜなのか。その理由は、日本の著作権法にある。 日本の著作権法では、「情報解析を行うために著作物を複製すること」が、営利・非営利問わず認められているのだ。世界にもまれな規定だという。 著作権・AIに詳しい弁護士・柿沼太一さんが10月2日に都内で開いた「AIビジネス法務・知財セミナー」の内容から、機械学習と日本の著作権法の関係についてまとめる。 キモは「著作権法47条の7」 機械学習とは、大量のデータをプログラムに解析・学習させることで、プログラムが自らデータの特徴を見つけ出し、分類・整理できるようにする手法。例えば、大量の猫の写真を学習させ、猫の特徴を学んだモデルに、新たな動物の写真を入力すると、猫か猫ではないかを判別する――といったイメージだ。 機械学習を行うためには、大量のデータをAIプログラムに
WantedlyのIPO批判記事、Google検索から消える 「写真を無断利用された」とWantedlyが削除申し立て
WantedlyのIPO批判記事、Google検索から消える 「写真を無断利用された」とWantedlyが削除申し立て 求人情報サービス「Wantedly」を運営するウォンテッドリーの新規株式公開（IPO）を分析し、「（従業員の）やりがい搾取感が否めない」などと批判して話題を集めたブログ記事が8月25日、Googleの検索結果から消えた。 「記事に掲載された仲暁子CEOの顔写真が自社の著作権を侵害している」とし、ウォンテッドリーが24日までに、米デジタルミレニアム著作権法（DMCA）に基づいて、Google・Twitterに削除を申し立てたため。記事は25日朝までにGoogle検索から消え、記事のURLをつぶやいたツイートも、多くが非表示になっている。 ただ、記事に使われた仲さんの写真は1点のみで、引用の範囲内とも考えられるほか、同様な写真を無断で使っているとみられるほかのブログ記事には削
TBS・テレ東・電通など、有料動画配信で新会社 来年4月サービス開始へ 「テレビ離れ層」狙う
東京放送ホールディングス（TBSホールディングス）と日本経済新聞社、テレビ東京ホールディングス、WOWOW、電通、博報堂DYメディアパートナーズの6社は5月23日、有料の動画配信サービスを展開する新会社「株式会社プレミアム・プラットフォーム・ジャパン」（仮称）を共同で設立することで合意したと発表した。 各社のコンテンツや独自コンテンツなどを配信する新サービスを来年4月に開始。テレビの視聴習慣があるユーザーだけでなく、「テレビ離れ層」へのリーチも狙う。「これまでの動画配信サービスの枠にとどまらない新たな形態のサービスを視聴者に提供する」としている。 新会社の資本金は80億円（資本金40億円、資本準備金40億円）の予定。TBSホールディングスが31.5％、日経が16.6％、テレビ東京ホールディングスとWOWOWがそれぞれ14.9％、、電通が14.8％、博報堂DYが7.3％出資する。 新会社では
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