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全国紙2位の朝日新聞社(本社・中央区)が、虚構記事の発行で知られる虚構新聞社(本社・滋賀県大津市)の買収に向け、TOB(株式公開買い付け)を検討していることが、25日、明らかになった。若者の新聞離れによる発行部数の減少が続くなか、若い読者層を取り込むのが狙いと見られる。 現在、全国紙各紙は軒並み発行部数を落としているが、その原因の最たるものとして「インターネットの普及による情報源の多極化」が挙げられる。特に速報性においてはインターネットの優位性を認めざるを得ず、各社は「情報の信頼性」「事件の検証性」のような新聞の特長を全面に押し出しているものの、現状必ずしも効果を上げているとは言えず、いずれも苦戦している状況だ。 今回、朝日新聞社が虚構新聞社のTOBを検討している背景には、若者に顕著な新聞不信がある。 2008年の「毎日新聞WaiWai報道事件」のようにネットユーザーを敵視するような対応や
9日昼、韓国南部の都市プサンで輸出用カブトムシを飼育していたプラントが倒壊、中で飼育されていたカブトムシ50万匹が外に逃げ出す事件があった。逃げ出したカブトムシの群れは現在偏西風に乗って東に移動しており、早ければ今日にも日本を襲う可能性がある。 韓国紙「蔘鷄湯日報」が伝えた。事件があったのは9日午後3時ごろ。プサン近郊にある輸出向けカブトムシを扱うプラントが突如倒壊、炎上し、飼育中だったカブトムシの成虫50万匹が一斉に外に逃げ出した。プラントの管理者によると、倒壊した当時、プラント内では成虫と幼虫合わせて400万匹が育てられていた。プラントはすでに鎮火しており、幼虫は全て焼け死んだとみられる。 一方、出荷寸前の成虫50万匹の大半は火災前に逃走。付近に住む目撃者は「カブトムシの群れが真っ黒な雲のように外に逃げ出していった」と話す。 韓国政府から連絡を受けた農林水産省は深夜急きょ会見を開
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