震災から1ヵ月、グーグルは「まだ走り続けている」 (1/6)
東北地方太平洋沖地震は、「ネットの力」が再確認された出来事でもあった。 Twitterでは、安否確認や災害知識などがものすごいスピードで行き交っていた。デマも多く拡散したが、そのたびに打ち消す声も上がってくる。テレビやラジオと合わせて使うことで、多くの角度からいち早く意見を得ることができた。 その中で非常に重要な役割を果たした企業といえば、検索大手のグーグルだ。グーグルは、大災害が起こった際、「Crisis Response」（クライシス・レスポンス）という特設サイトを立ち上げている。チリやハイチの大地震の際もこのサービスを提供して、被災者たちに情報を届けていた。 今回も、地震発生からわずか2時間という驚異的なスピードでクライシスレスポンスの日本語ページをリリース。その後も、安否情報を調べる「パーソンファインダー」、地図で避難所を探せる「避難所情報」、電車の運行状況が分かる「鉄道遅延情報」
今こそIT・ネットの出番：地震、その時Googleは 「1秒でも惜しい」と怒涛の開発、海外にもバトンつないで - ITmedia ニュース
3月11日金曜日。東日本大震災の直後から、六本木ヒルズ（東京都港区）26階にあるGoogle日本法人のオフィスの一角に、技術者など十数人のスタッフが集まっていた。小さなこたつ机を囲み、ひざを突き合わせる。「われわれに何ができるのか」――真剣な議論と開発の日々が始まっていた。 「いかに早くリリースするか」 オフィスを小走りで移動、リポDの山も こたつ机を囲んだメンバーの1人が牧田信弘プロダクトマネージャーだ。普段はモバイル向けGoogleマップを担当しているが、地震後はすぐに米国オフィスと連絡を取った同僚とともに、人の消息情報を登録・検索できる「Person Finder」の準備に取り掛かった。 Person Finderは、昨年1月のハイチ地震の際にGoogleが公開したシステム。昨年2月のチリ地震や今年2月のニュージーランド地震でも利用されている。牧田さんらはPerson Finderの
グーグル社員、勤務時間の20％で地震被災者を技術支援
ドイツ・フランクフルトアムマイン（Frankfurt am Main）で開かれた「フランクフルトブックフェア（Frankfurt Book Fair）」の米インターネット大手グーグル（Google）のブース（2005年10月23日撮影、資料写真）。(c)AFP/DDP/TORSTEN SILZ 【3月18日 AFP】インターネット大手グーグル（Google）では、社員が勤務時間の20％を自分のやりたいプロジェクトに使ってよいという「20％ルール」を導入しているが、世界各地のグーグル社員たちが今、この2割の時間の多くを割いて、東北地方太平洋沖地震の被災者らを支援する技術開発に取り組んでいる。 「20％ルール」では、取り組むプロジェクトは通常の業務と無関係でも構わない。日本の東北地方を襲った巨大地震と津波の被害の甚大さは、多くのグーグル社員（グーグラー、Googler）をデジタル技術を駆使した
Google 「未来へのキオク」
【未来へのキオク】震災で失われた写真や動画も、みんなで力を合わせればきっと取り戻せる。個人の募集テーマに、みんなからの投稿で応えていくしくみ。募集がなくても投稿できるしくみです。あなたのキオクが、だれかの未来の支えになるはず。あなたもぜひご参加を。
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