2014年「日本の広告費」、2.9%増の6兆1522億円 ネット初の1兆円突破
電通は24日、2014年の広告界の市場規模を推定した「日本の広告費」を発表した。それによると、国内広告市場の規模は前年比2.9％増の6兆1522億円で、6年ぶりに6兆円を超えた。2014年はソチ冬季オリンピックやサッカーのワールドカップブラジル大会が広告需要を押し上げた一方、4月の消費増税の影響を受けた。 媒体別に見ると、新聞は1.8％減の6057億円で、マス4媒体で唯一前年割れした。4月以降は消費増税の影響を受け、年末の衆院選などのプラス要因があったものの通年ではマイナスとなった。業種別では「精密機器・事務用品」（腕時計）、「エネルギー・素材・機会」（BtoB広告）、「薬品・医療機器」、通販タイプの「食品」（健康食品）と「飲料・嗜好品」（健康飲料）で出稿が伸びた。雑誌は前年横ばいの2500億円。シェアの高い「ファッション・アクセサリー」「化粧品・トイレタリー」で堅調に推移した。 「テレビ
アドテク業界調査 2014年まとめ
2014年10-12月期のアドテクノロジー業界の発表内容をまとめています。アドテク業界の主要プレーヤーの業績やトピックが早わかりできる資料です。Read less
Facebook、モバイル広告好調で過去最高の増収増益
米Facebookが7月23日（現地時間）に発表した2014年第2四半期（4～6月）の決算は、モバイル広告が好調で過去最高になった。売上高は前年同期比61％増の29億1000万ドル、純利益は前年同期比138％増（2倍以上）の7億9100万ドル（1株当たり30セント）だった。非GAAPベースの純利益は124％増の10億9100万ドル（1株当たり42セント）だった。 売上高、非GAAPベースの純利益ともにアナリスト予測（売上高が28億1000ドル、1株当たり純利益が32セント）を大きく上回った。 非GAAPベースの営業利益率は59％で、前年同期より15ポイント上がった。 広告による売上高は前年同期比67％増の26億7600万ドルで、総売上高の92％を占める。モバイル広告が広告収入全体に占める割合が前期の59％から62％に拡大した。 日間アクティブユーザー数（DAU）は19％増の8億2900万人
クルマ離れの若者に届く広告は、ありえるか？：日経ビジネスオンライン
岸 勇希（きし・ゆうき）：電通CDCクリエーティブ・ディレクター/次世代コミュニケーション開発部専任部長。東京大学講師（2011-2012）。 1977年、名古屋市生まれ。東海大学海洋学部水産学科卒業。早稲田大学大学院国際情報通信研究科修了。2004年、電通に入社。中部支社雑誌部、メディア・マーケティング局を経て、06年10月より東京本社インタラクティブ・コミュニケーション局クリエーティブ室へ。08年より現職。 広告の企画・制作に限らず、企業の商品開発や事業デザイン、空間・施設プロデュース、アーティストのプロモーションや作詞、テレビ番組の企画・制作など、幅広くクリエーティブ業務に携わる。最新の仕事に、トヨタ自動車「AQUA」キャンペーン。商業施設「東急プラザ表参道原宿」のプロデュース、「すみだ水族館」の展示演出、フジテレビ「にっぽんのミンイ」企画、演出などがある。カンヌ国際広告祭金賞をはじ
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レイ・イナモト：「広告の未来は広告ではない」
