クリエイティブコモンズ｜商用利用でトラブルを避ける全知識
「クリエイティブ・コモンズ」という言葉をどこかで聞いたことがあっても、「クリエイティブ・コモンズの表記がある画像であれば、勝手に使っていいのか」「商用利用してトラブルになったりしないか」と、判断が迷うことがあるかと思います。 今回は、「画像の利用」の場合に絞って、クリエイティブ・コモンズを商用するための知識を図解しつつ、クリエイティブ・コモンズ・ライセンスを利用するための注意点を洗い出しました。 また、最後に、商用可能なクリエイティブ・コモンズ・ライセンス下の無料画像が見つかるサイトもまとめて紹介いたします。 【商用利用もOK！】無料(フリー)写真素材を上手に見つける方法・サイト厳選7選 クリエイティブ・コモンズ商用利用チェッククリエイティブ・コモンズ・ライセンスは下記のように分類されます。 使用したいと思っている画像についているライセンス（マーク）を確認してから、その画像を使用しましょう
Welcome Creative Commons
Better Sharing, Brighter Future “Twenty Years of Creative Commons (in Sixty Seconds)” by Ryan Junell and Glenn Otis Brown for Creative Commons is licensed via CC BY 4.0 and includes adaptations of the multiple open and public domain works. View full licensing and attribution information about all works included in the video on Flickr. Creative Commons is an international nonprofit organization tha
クリエイティブコモンズ
本文中にもあるように、厳密には団体名のことを指すが、一般的にはライセンス自体のこととして使う場合が多い。コンテンツには著作権がからむが、それを踏まえつつも積極的な再配布や再利用を促すことで、よりよいコンテンツを生み出しやすくするためのライセンス。特にネットのようにコピーや流通が容易な環境で活かされる考え方だといえる。 クリエイティブコモンズ（以下CC）は、2001年に設立された非営利法人の名称だ。米国の憲法学者ローレンス・レッシグを中心に、著作物の積極的な流通を目指し現在は世界約40か国でその活動を展開している。この団体が提示するクリエイティブコモンズライセンス（以下CCL）とはどういうものなのだろうか。 CCが目指すのは著作物がより活用され流通しやすい仕組み CCの考えを理解するには、大まかに著作権法とそれを取り巻く現状を知る必要がある。現在、日本や米国、欧州各国のみならず、世界150か
「警察の萎縮効果狙う」 赤松健さん、2次創作同人守るための「黙認」ライセンス提案
漫画家の赤松健さんは3月27日、文化庁が主催した「著作物の公開利用ルールの未来」に関するシンポジウムで、漫画の2次創作文化を守るための新ライセンスを、クリエイティブ・コモンズ（CC）に提案した。昨年にも同様な目的でライセンスを提案していたが、「コミケ準備会に突っ込まれた」そうで、新たに、コミケなど即売会当日に限定した新ライセンスを提案。「黙認」を意思表示するというユニークなものだ。 「クリエイティブ・コモンズを普及させるには、漫画ですよね」――赤松さんはそう切り出し、新マーク「CV」（connivance、黙認）を説明する。 「作者として、公式には2次創作は認められないが、従来までのような常識的な範囲内なら、同人誌即売会の当日だけ、無料で2次創作を黙認する」という意思を表示できるマーク。丸い円の中に黒色で人物マークが描かれ、その後ろにもグレーで人物が描かれている。前の人物が著作者で、後ろの
文化庁、CCライセンスを支援へ 独自ライセンス構築は断念
文化庁は3月26日、都内で開いたシンポジウム「著作物の公開利用ルールの未来」で、著作物の利用許諾について意思表示するライセンスとして、クリエイティブ・コモンズ・ライセンス（CCライセンス）を支援していくことを明らかにした。2007年～10年にかけ、独自のライセンス「CLIPシステム」の策定を検討してきたたが、普及の可能性が低いと判断。民間のライセンスとの連携を進める。 同庁は03年、著作物の公開利用ルールとして「自由利用マーク」を策定したが、あまり普及しなかった。その後、ネット時代に対応したライセンスとして「CLIPシステム」を構想。07年～10年にかけて検討し、システムの詳細を詰めていたが、その間にCCの普及が進んだ。 11年には検討委員会（主査：福井健策弁護士）を設け、有識者や事業者などへのヒアリングを行ってニーズを検討。検討委は、CCライセンスなどの民間の取り組みが進む中で、国が独自
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