映画の製作本数が多すぎることの、一体どこが悪いのか？
★先日、日経最終面に出ていた特集記事。 「ミニシアター、作品選びに苦悩」。 映像機器がデジタル化で「格安」になったから、自主制作映画本数が「激増」して、作品を「上映しきれない」らしい。 ２０００年前後が年間５００～６００本の作品数、２０１４年は１１８４本に倍増。 ★なんでも、「知人友人に出演を依頼して人件費をケチれば、製作費３００万円程度でできちゃう」らしい。ポケットマネーで簡単に映画が製作できる時代。 さだまさしが趣味で映画「長江」作って破産しかけて、その後ＮＨＫ御用達芸者になったというエピソードも今は昔。 ★特に地方のミニシアターは、 「以前は５本の中から１本をセレクトして上映していたのが、２０本から１本を選ぶような感覚。選び間違いがないか不安」 「埋もれた才能を見逃さないか怖い」「２日に１本のペースで新作を公開している」状況になっているらしい。 ★で、日経記事では、「元々、本数が多い
GDPショックの主犯「住宅落ち込み」は、政府と国民の情報非対称が原因だ
また例によってツイート転載なので、読み辛いことはご容赦。 ～～～～ ★今回のＧＤＰショックの「Ａ級戦犯」は、間違いなく住宅部門。 ９７年の税率引き上げでは、住宅駆け込みに何の対策もせず、反動減で景気悪化した。 今回は「前回の反省」を踏まえ、様々な対策を打った（ローン控除拡大、給付金など）。 ・・・にも関わらず、住宅業界は「２回目のＡ級戦犯」になった。 つまり、対策に効果なかった ★実質的には、増税前の住宅購入より、増税後の住宅購入の方が、各種対策のおかげで「有利」に働くケースが多い。 だから政府は、「今回は、住宅の反動減は少ない筈」と見通した。 「こんな筈ではなかった」が、政府のホンネだろう。 だが、政府見通しは「一般人との間の、情報の非対照性」を見落としている ★実際にモデルハウスに通い、見積りを貰うレベルの「真剣な住宅検討客」は、政府の「住宅落ち込み対策」の内容ちゃんとを学習してくれる
都市部の小学校統廃合は、性風俗出店の「規制緩和」の副次作用がある
★財務省の「４０人学級復活」の話、財務省は「学級編成」だけじゃなく「学校統廃合」も主張しているが、 実は「都市部の小学校統廃合」には隠れた副作用がある、という小噺。 ★都市部でも、（湾岸や武蔵小杉みたいな）タワーマンション供給がないエリアは、小学生数が尻すぼみで、学校統廃合されてる。 そういう都会の場合、小学校が「無くなる」ことで、従来なら進出出来なかった風俗系店舗が「進出できる」ようになる 副次効果があるらしい ★例えば、タワーマンションが建築できない（⇒小学生が増えずに統廃合される）京都市内で、風俗系店舗が増えているらしい。 また、大阪ミナミでも増えているとか。 ★「善意」に解釈すれば、財務省は都市部の小学校統廃合を進めることで、 性風俗店舗開店の「事実上の規制緩和」を行って、日本経済を成長させたいんだな。性風俗特区。
男性は加点主義、女性は減点主義 （お店の評価も、異性の評価も）
「なぜ、女性は牛丼屋に行かないのか？」という本に書いていたネタだが、 飲食店の評価は「男性は加点主義」「女性は減点主義」らしい。 男性は「うまい」「安い」「量が多い」など、一つでも長所があれば、他は短所だらけでも、その店を評価する。 一方、女性は一項目でもマイナスポイントがあると、他がいくらプラスでも、全く店を評価しない 飲食店評価項目をレーダーチャート的に表示したら、男性はいびつな形のレーダーチャートでも気にしない。 むしろ「いびつな形の方が、個性的な店」と評価してしまう。 一方、女性はレーダーチャートが整形じゃなきゃ受け付けない。 ・・・このロジックって、なんか異性評価でも当てはまる気がする。 女性は男性を選ぶ際、一つでも欠点があると候補から外す。 しかし数多くの項目について欠点ゼロな男性は非常に少なく、だから女性は結婚できない （その点、男性は、自分が好きなポイントをクリアしている女
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