失礼なことを言われたときとかに、「なんだこいつ」という驚きが先行してしまって、憤りを表明するタイミングを逃す。 別に怒りに任せて声を荒らげたりするのが良いと思っているわけではなくて、その場で言葉と表情で憤りを伝えたい。 何かコツみたいなものあるだろうか。

（文・週刊現代） 都心の高級物件は即完売。転売されてもすぐに買い手がつく。それが常識だった。だが、潮目が変わった。億ションが売れ残っている。そうなると、価格を下げるしかない。不動産崩壊の序曲が聞こえる。 買い手がつかない 東京屈指の高級住宅街・番町（千代田区）。江戸時代から続くお屋敷街で、域内には名門小学校として名高い番町小学校や美智子妃も通った雙葉小学校がある文教地区でもある。 そのうえ、JRや地下鉄の駅も至近で、生活は便利なのに閑静。都内に住む人間にとって憧れの住宅地だ。 その高級住宅地で異変が起こっている。新築の超高級マンションで「投げ売り」が始まっているのだ――。 昨年8月に竣工したばかりの『プレミスト六番町』は、'16年に販売開始となり、昨年中に完売していたはずだった。 だが、入居開始からわずか半年で、本誌が確認しただけでも全46戸中4戸が売りに出されている。そのすべてが「新築未

今日タクシーに乗った。 自宅までワンメーター、10分もかからない距離だったが、疲れていたし、早く帰らなければいけない事情もあったからだ。 自宅は幹線道路から奥まったところにある、特に目印になるものも近くにないような住宅地の一角だ。タクシーの運転手に行き先を説明するのに、ちょうどいい言葉が出てこなくて、少し遠めの地名を出した。仮にA町としよう。 「とりあえずA町の方向に向かってもらえますか。全然、そこまではいかないんですけど」 とりあえずA町の方面に向かって走れば、自宅の近くを通りかかるのだ。 だがこれがいけなかった。 5〜6分走って自宅に近づいたので、細かい指示をして自宅に到着したのだが、支払いの時に運転手がこう言った。 「お客さん、ここをA町と言わないでもらえますか」 言われた瞬間、ムカっとした。ここがA町じゃないのなんか百も承知だ。数秒、なにか言い返してやろうと考えたが、結局、 「すみ

安倍首相や麻生財務相との“関係”が指摘されるスパコン詐欺の「ペジーコンピューティング」。先月の初公判で、社長だった斉藤元章被告（５０）は助成金詐取を認めている。 斉藤被告が国から引っぱったカネは、総額８７億円にもなる。よくも日本政府は詐欺師に８７億円もつぎ込んだものだ。 信じがたいのは、交付済みの総額約３５億円の助成金の大半が戻っていないばかりか、安倍政権は返還請求すらしていないことだ。なぜ、カネを取り戻そうとしないのか。安倍首相への“忖度”なのか。 ペジーへの公的資金の支出約８７億円の内訳は、文科省所管のＪＳＴ（科学技術振興機構）から５２億円の無利子融資。さらに、経産省所管のＮＥＤＯ（新エネルギー・産業技術総合開発機構）から３５億２４００万円の助成金の交付だ。文科省分の５２億円は、４月６日に全額返還を受けている。ところが、経産省分３５億円のうち、国庫に戻っているのは、５事業中、２事業の一

精神的な残虐性を重視したような作風で、男性向けアダルトマンガにもかかわらず女性ファンからの支持も集める漫画家の「知るかバカうどん」さん。その一般誌初連載となった『君に愛されて痛かった』の単行本1巻が6月9日に発売となります。 知るかバカうどん『君に愛されて痛かった』単行本1巻が発売 同作についてはねとらぼでも既に紹介しましたが、一度は連載打ち切りとなるも、新潮社に移籍し、コミック配信サービス「まんが王国」での先行配信というスタイルを採った異色作。 作風から賛否の声も多い同作ですが、こうした紆余（うよ）曲折の裏ではどんなことが起こっていたのか。また、そもそも“知るかバカうどん”とはどのような人物なのか。以下では、単行本の発売記念という名目で、知るかバカうどんさんと、成年向けマンガで独特の存在感を放つクジラックスさんとの特別対談をセッティングしてみました。対談の進行は二人と親交のある“エロマン

プリンタ大手・セイコーエプソン子会社のエプソン販売（東京都新宿区）が、まとめサイト「保守速報」に掲載したウェブ広告を取り下げていたことが、J-CASTニュースの取材で分かった。 広告は2018年6月1日に保守速報へ掲載されたが、同社は広告代理店を通じてこの日のうちに配信を停止。理由についてエプソン側は、「中立性を維持するという社内規定に反するため、掲載を取り止めました」と説明した。 「広告の掲載方針を改めて徹底」 保守速報は12年4月開設。5ちゃんねる（2ちゃんねる）などの書き込みを転載して紹介するまとめサイトで、保守的かつ「嫌中・嫌韓」的な編集方針で知られる。 14年8月には、ネット上のヘイトスピーチ投稿をまとめて掲載され、名誉を傷つけられたとして、在日朝鮮人の女性がサイト運営者を提訴。この裁判で大阪地裁は17年11月、名誉毀損や差別の目的があったと認め、200万円の支払いを命じた。この

日本文化の発信拠点としてマレーシアにオープンした日本専門デパートの運営から、官民ファンドのクールジャパン機構が撤退することになりました。伝統工芸品からアニメなどのポップカルチャーのグッズも取りそろえていましたが、運営は大幅な赤字となっていました。 店は日本の文化などを海外で発信する拠点として、伝統工芸品や衣服、アニメなどのポップカルチャーを伝えるグッズ、それに日本酒などを取りそろえていました。 しかし、販売の苦戦が続き、去年も売り上げが目標を大きく下回り、５億円の赤字となったため、クールジャパン機構が店を運営する会社の株式をすべて手放して撤退することになりました。 クールジャパン機構が手放す株式は三越伊勢丹側が買い取り、店の営業を続けるということで、今後、品ぞろえを見直すなどして早期の黒字化を目指すとしています。 マレーシアの首都、クアラルンプールにある日本専門デパートは２年前にオープンし