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ウイリアム・オニールは成長株投資に際して次のようなルールを提案しています。 １．株価が上昇中の銘柄を買う事。株価が下がって安くなるのを待ってはいけない。 ２．買い増しするなら株価が騰がって最初のポジションに利が乗ってから実行すること。 ３．ナンピンしてはいけない。 ４．最高値に近い株を買うべきで、底値圏の株には手を出さない事。特に割安に見える株は駄目。 ５．値嵩株を買い、ペニー・ストックのような株価が一桁台の銘柄は避ける事。 ６．買ってすぐに損になったら損が小さいうちに早目に処分してしまうこと。 ７．PBR、配当利回り、PERは無視すること。 ８．利益成長の高い銘柄を買う事。 ９．出来高を伴いながら騰がっている銘柄を買う事。 １０．同業他社の中で利益がいちばんあがっている銘柄を買う事。 上記のルールは一般にモメンタム・プレーヤーと呼ばれる、順張り専門の成長株投資家が励行している掟です。 そ

昨日ドイツ国債の入札が不調に終わりました。 予定していた売出しの６０億ユーロのうち、実際には３６．４億ユーロしか買い手が付きませんでした。なお利回りは１．９８％でした。 このように予定調達金額を完売できない事を札割れといいます。 今回のドイツ国債の売れ行きはユーロが導入されて最も芳しくない結果だったと言われます。確かに売れ行きは悪かったのだけれど、今回の不調ですぐに「大惨事だ」と騒ぐには及ばないと思います。 だいいち１．９８％という利回りが「魅力が無い」と言うけれど、逆にいえばそれだけ安全資産と目されるドイツ国債がこれまで「買われ過ぎ」ていたとも言えるわけで、実際、最近のドイツ国債の入札は概ね順調でした。 今週は感謝祭の週ということもあり変則的な要因も多々あります。 またドイツ国債の入札が芳しくなかったケースは過去にもあり、その後、ドイツの国債市場が変調をきたしたかといえば、なにげでOKで

ひとつ前のエントリーがいささか言葉足らずだったので、少々付け加えておきます。 リーマン・ブラザーズが倒産したとき、ゴールドマン・サックスも手元流動性の問題に直面し「あわや」という場面がありました。 危機打開のためゴールドマンのロイド・ブランクフェインCEOはウォーレン・バフェットに資金援助を申し入れます。「転換優先株を買って欲しい」という懇願の電話です。 バフェット：「いまデートの最中や。いそがしいねん。」 ブランクフェイン：「こ、これはお取り込み中のところ失礼しました。」 バフェット：「うん。いまワシの孫たちとデイリークインでアイスクリームしゃぶってんねん。」 ブランクフェイン：「、、、（絶句）、、、」 デイリークインというのはマクドナルドと同じような、大衆的なファーストフード兼アイスクリーム屋チェーンです。 なるべくゴールドマンにとって有利な条件で出資を仰ごうと会議室に精鋭を集めてバフ

ウォールストリート・ジャーナルはフェイスブックが今までのIPO慣習にとらわれない、自己流のやり方でIPOする可能性があることを指摘しています。 その一例として新規株式公開売出し目論見書（IPOプロスペクタス）を投資銀行や法律事務所などの手を借りずに自社のスタッフで準備しているそうです。 フェイスブックIPOの幹事獲得合戦は熾烈を極めますがフェイスブック側は群がる投資銀行とは距離を置き、冷たい対応をしているようです。 或る意味、フェイスブックがウォールストリートをdisっているのは当たり前の事です。 なぜならウォール街の投資銀行はこのところハイテクの引受け案件で連続して不始末をしでかしているからです。 その典型例がグルーポンです。グルーポンの株価は連日ドカ下げしています。 そもそもIPOをゼッタイ成功させるためという目的で初値設定を当初の半額にし、調達金額も大幅に削った上で「満を持してのIP

シリコンバレーがいま熱いです。 映画『ソーシャル・ネットワーク』がヒットした関係で（オレもまたコード書いてみようかな？）とか（エンジニアがモテる時代が来そうだな）と感じた人も多かったのではないでしょうか？ それはそれで良いです。 ただ皆さんに知っておいて欲しい事はそういう華やかなニュースが新聞を賑わす以前の段階でアントレプレナー達はギリギリの極限的状況を経験し、九死に一生を得る思いでピンチを切り抜けているということです。 そういう不遇な経験をしなければ一人前ではないし、辛い思いをする覚悟が無い奴は（起業したい）などというチャラついた馬鹿な考えなど起こさない方が良いでしょう。 と言います。 今をときめいているグルーポンのアンドリュー・メイソンもエア・ビー＆ビーのブライアン・チェスキーもパンドラ・メディアのティム・ウエスタグレンもツイッターのエヴ・ウイリアムズも皆そういう不遇時代を経験していま

フィナンシャル・タイムズによるとTwitterが近く新しいマネタイゼーション戦略を打ち出すようです。 具体的には広告主によるpromoted tweetsをタイムラインの中に挿入する事が検討されているようです。 これとは別の手法で、Grouponがやっているようなフラッシュ・マーケティングを開始する可能性もＦＴは指摘しています。 さらに企業のブランドのプロフィール・ページを改良しキャンペーンの管理・実施をしやすくする工夫を行っている模様です。 しかし同社に出資しているＶＣ、ユニオン・スクエアのフレッド・ウイルソンは最近、「Twitterのマネタイズ戦略はかなり煮詰まってきた」と楽観的なコメントを述べました。 このことからもツイッターに近く大きな動きが出る可能性が強いです。

カナダに上場されている中国の林業会社、サイノ・フォーレスト（Sino-Forest）株が投資家の怒りを通り越して滑稽な状況に陥っています。 同社は投資家のお金を集めて中国の山林を売買することを目的とした投資会社ですが、「購入した」と会社が主張する山林資産が実際は架空だったという疑惑から株価の暴落を招いています。 この会社の会計に最初に疑惑を投げかけたのはマディ・ウォータース（＝泥水の意味）という独立系の調査会社です。 これがきっかけでわずか一カ月足らずの間にサイノ・フォーレスト株は９０％以上も暴落しました。 ところが今日になってＳＥＣがマディ・ウォーターズを「株価操縦の疑いで起訴した」というでっち上げのプレスリリースがネット上に出現し、大騒ぎになりました。 ＳＥＣは即刻、「そういうリリースは出していない」と否定し、これがサイノ・フォーレストの株価を吊り上げることを狙った買い方側の流したデマ

レンレン（ティッカー：ＲＥＮＮ）が第１四半期カンファレンス・コールを実施しました。 最近の中国株に対する投資家の信頼喪失に鑑み、今日の同社のカンファレンス・コールは投資家を安心させる内容だったと言えます。 先ず同社がコミュニケートするユーザー数などのデータはサードパーティーであるアイリサーチによって計測されています。 レンレン上でのユーザー・ジェネレーテッド・コンテンツ数は去年の第１四半期が２３００万であったのに対し、５月は４５００万でした。つまりレンレンのユーザーは同ＳＮＳを活発に利用しているわけです。 新規ユーザーの獲得に関しては同社はＰＵＳＨ型ではなくＰＵＬＬ型のマーケティングを心がけています。 その理由はレンレンは中国では数少ない実名主義のサイトであり、リアルネームは広告主にとって極めて価値が高いからです。 言い換えればユーザー数を伸ばすことは簡単だし、そのユーザーからどんどんお金

ウォールストリート・ジャーナルに米国海兵隊に関する興味深い記事がありました。 東日本大震災が発生したとき、米国の海兵隊は「オペレーション・トモダチ」と呼ばれる災害支援活動に参加しました。 その活動が始まって数日内に福島原発事故の関係で放射性環境下で災害支援活動を継続しなければいけない状況がしだいに誰の目にも明らかになりました。 ウォールストリート・ジャーナルの記事は「結果としてオペレーション・トモダチは放射性環境下での軍隊の作戦行動に関する巨大な実験室となってしまった」と形容しています。 その記事中、米軍関係者は「今回の災害支援活動はある意味貴重な経験だった」とコメントしています。 海兵隊は７３の航空機、３００台の車両、数百人の人員が放射線を浴びているか検査しました。その結果、人員が蒙った汚染は軽微でしたが、２５の航空機は洗浄の必要がありました。 ひとつのＣＨ－４６ヘリコプターを洗浄するの

眼鏡が発明されたのは今から７００年も昔です。 しかし今アメリカで眼鏡を買おうとすると安いものでも４万円くらいします。 なぜたかがメガネごときがiPhoneと同じくらい高価なのか？ ペンシルバニア大学ウォートン校のＭＢＡプログラムで学ぶ４人の仲間はこの素朴な疑問を追及するところから新しいビジネスを起業しました。 それは一律９５ドルでサイコーにカッコイイ眼鏡を売るオンライン・ストアを展開するというアイデアです。 しかもひとつのメガネを売るごとに、自動的にひとつのメガネを低開発国の貧しい人々にビジョンスプリングなどのチャリティ団体を通じて寄付することを決めました。 Warby Parker（ウォービー・パーカー）はこうして去年の２月１５日にローンチされ、既にザッポスのようにカルト的なオンライン・ブランドとして信奉者が続出しています。 それではなぜ一般の眼鏡は高価なのでしょうか？ これは世界のメガ