船井幸雄.com｜船井幸雄のいま知らせたいこと 日本経済新聞社と三菱東京ＵＦＪ銀行のことを、なぜ「要注意会社」と書いたのか？
このページでは、舩井幸雄が（2014年1月19日の舩井幸雄の他界後は舩井勝仁が）いま一番皆様に知ってほしい情報をタイムリーにお伝えしていきます。 先月（今年２０１１年５月）末に発刊された拙著『本物の生き方』（海竜社刊）の第５章「「真実情報」を知ってる「予測のプロ」としていま言いたいこと」の第２項で、２６８ページから２８９ページを割いて「日本経済新聞社と三菱東京ＵＦＪ銀行は、客志向がほとんどないように思われる」という題名のもと、いま日本の代表的な新聞社と銀行について、具体的事例をあげて、「このようなことをするムチャな会社だ」と説明しました。 それにつきまして読者から「だれが見ても有力なこの二つの会社のことを悪意（？）で書くのは船井先生らしくない。あのようなことは書かないでください」というお手紙を１０通以上ちょうだいしました。御意見はよく分ります。 そこで、少し説明を付加したく思い、きょうはペ
「船井幸雄のいま知らせたいこと」地震兵器で攻撃を受けた日本
このページでは、舩井幸雄の遺志を引き継ぐ舩井勝仁と佐野浩一が、“新舩井流”をめざし、皆様に「いま、伝えたいこと」を毎週交互に語っていきます。 アメリカ株の調整がどうも本格化してきたようです。トランプ政権も目先の株価を上げることよりも根本的な改革に突き進むという趣旨の発言を大統領ご自身や政府高官が発信されるようになり、市場関係者も警戒感を強めてきているように感じます。アメリカのハイテク株、いわゆるマグニフィセント・セブン（アップル、グーグル、メタ・プラットフォームズ（旧フェイスブック）、アマゾン、マイクロソフト、テスラ、エヌヴィディア）が高値を牽引してきたのですが、どうもそれがバブルだったと認識されるようになってきて株価が下がるようになってきました。 この7社で圧倒的な時価総額を占めているので、投資信託などの組み入れ比率も当然高くなり、投資信託の値段も必然的に下がってくることになります。悲観
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