法人用途ではAndroid端末が嫌われ取り残されそう：坂本史郎の【朝メール】より：オルタナティブ・ブログ
おはようございます。 思ったより風が強い朝です。体感温度が低いです。 ＝＝＝ほぼ毎朝エッセー＝＝＝ ここ１年ほどで、法人向けでAndroid端末向けのアプリ開発が激減しているとの噂を聞くようになってきました。アプリ開発はiOS向けばかりと。 Androidの場合、せっかく業務アプリを創り込んだとしても、OSが変わると動かなくなる。同じメーカーでも新モデルに変わると再度対応させてなければいけなくなる。さらには、端末がメーカーや機種ごとに微妙にOSをチューニングしていたりするので、端末を変更するとアプリが動かないことも。 「短命な端末のためにそこまでできないよ」が、法人向けアプリ開発業界の本音になりつつあります。 売る現場でも似たような事象が。実際のところ、iPhoneやiPadなどのiOSが扱えるSoftBankさんやKDDIさんの現場では、明らかにAndroid端末を売ることに力が入らなく
【事例】DeNAがBYODをやめた理由
私物のiPhoneやAndroid端末などを業務利用させる「BYOD（Bring Your Own Devices）」。国内企業の一部でもBYOD採用の動きが広がりつつある中、BYOD解禁から一転、原則中止してスマートフォンの会社支給へとかじを切ったのが、ソーシャルゲーム国内大手のディー・エヌ・エー（以下、DeNA）である。 DeNAは、なぜBYODの原則中止に踏み切ったのか。会社支給のスマートフォンには、どういったセキュリティ対策を施しているのか。スマートフォン導入を担当した、同社システム統括本部本部長の茂岩祐樹氏と、経営企画本部の玉木伯岳氏に話を聞いた。 関連記事 【事例】コニカミノルタの私物iPhone／iPad解禁を促したセキュリティ対策 Ford担当者に聞く、私物スマートフォン持ち込み許可時のセキュリティ対策 私物iPhone／Androidの普及が企業にもたらす課題 私物スマー
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