【事例】DeNAがBYODをやめた理由
私物のiPhoneやAndroid端末などを業務利用させる「BYOD（Bring Your Own Devices）」。国内企業の一部でもBYOD採用の動きが広がりつつある中、BYOD解禁から一転、原則中止してスマートフォンの会社支給へとかじを切ったのが、ソーシャルゲーム国内大手のディー・エヌ・エー（以下、DeNA）である。 DeNAは、なぜBYODの原則中止に踏み切ったのか。会社支給のスマートフォンには、どういったセキュリティ対策を施しているのか。スマートフォン導入を担当した、同社システム統括本部本部長の茂岩祐樹氏と、経営企画本部の玉木伯岳氏に話を聞いた。 関連記事 【事例】コニカミノルタの私物iPhone／iPad解禁を促したセキュリティ対策 Ford担当者に聞く、私物スマートフォン持ち込み許可時のセキュリティ対策 私物iPhone／Androidの普及が企業にもたらす課題 私物スマー
DeNAが海外のiPhone/iPod touch向けに「モバゲータウン」のゲーム・コミュニティを展開へ:Garbagenews.com
【モバゲータウン】などを展開する【ディー・エヌ・エー(2432)】は2010年5月10日、同社の100％子会社で日本において海外サービスを運営するミニネーションが同日から、海外のiPhone/iPod touch向けに、「モバゲータウン」のゲームアプリと「モバゲータウン」をベースにしたコミュニティ機能「MiniNation(ミニネーション)」の提供を開始したと発表した。今件アプリやサービスは海外向け仕様のため、日本のApp Stroeではダウンロードできない(【発表リリース】)。 ↑ 「MiniNation」サービス画面 ↑ 「Bandit Nation」サービス画面 「MiniNation」は、「モバゲータウン」をベースにしたiPhone/iPod touch向けアバター・コミュニティ機能。利用者は「MiniNation」を搭載したゲームのアプリをApp Storeからダウンロード
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