ポルシェ付き！？ 日本初のコンセプト分譲マンションが都内に登場|【業界先取り】業界ニュース・自動車ニュース2022国産車から輸入車まで【MOTA】
ミルーナヒルズ舎人 C's COLLECTIONについてミルーナヒルズ舎人 C's COLLECTIONは、テーマ性や付加価値の高い住まいをプロデュースする「フィード」と、様々な形でモータースポーツを支援し、F1公式シャンパンとして有名な「CARBON」がコラボレーションし、世界有数のスポーツカーブランド「ポルシェ」の協力を得て実現した新たに開発する分譲マンションである。 コンセプトブランディングプロジェクトの第2弾となる今回は、“車離れ”が進んでいると言われる中で、レンタカーやカーシェアサービスの需要が根強く存在していることに着目。利用形態が「所有」から「共有（レンタルやシェア）」へと移り変わっていることに加え、車が今も昔も変わらず憧れやステータスの象徴という顔を持ち合わせていることに発想を得て、ラグジュアリーカーによるサブスクリプション型のカーシェアリングサービスを敷地内に付帯した“日
増税額は2年でなんと“3万円”を超える！古いクルマの所有者はこれからさらに苦しむことに(1/3)|コラム【MOTA】
ここ日本において、クルマを購入し維持するには多額の「税金」を負担せねばならない。 乗用車の場合、購入時には車両価格に含まれる「消費税」と併せて「自動車取得税」、3年分の「自動車重量税」、「自動車税」も月割りで納める（軽自動車税は購入の翌年度から納付）。 購入後も「自動車税（軽自動車税）」は毎年納めなければならず、「自動車重量税」は車検を受ける度に徴収される。 燃料にも税金が含まれており、ガソリン1リッター当たりの税額（揮発油税＋地方揮発油税）は合計53.8円に達する。燃料代には消費税も含まれるから、ガソリンの税込み小売価格が1リッター当たり120円とすれば約半額は税金というわけだ。 そして、問題は税金の数が多いだけではない。今の自動車税制では、古いクルマの所有者に多額の税金が負担される仕組みになっているのだが、それがさらに「増税」されることになるという。 直近で増税されるのは、初度登録され
マツダが新型ロータリーエンジン開発に本腰、搭載車は2019年に登場か|コラム【MOTA】
マツダがロータリーエンジンの復活を狙っている。 企画の中心になっていると言われる藤原常務は、今年のグッドウッドスピードフェスティバルのホスト（スポンサーです、安くないです）を決めた時の中心人物と言われており、今やマツダの方針について決定的なチカラを持っている。 藤原常務が「ヤル！」と決めたら、巨額の損失を出さない限り開発にGOを出すことだろう。ただロータリーエンジンは様々な課題を持っているのも事実。 【写真で見る】ロータリーエンジンとマツダのスポーツカーコンセプトモデル ロータリーエンジンの最大の問題点に上げられるのは「燃費」です。 そもそも燃焼室形状が悪く（細長くて四角い）、燃え残りガスも出来てしまう。今の技術だと改善は不可能。そいつを何とかするのが、次世代のスカイアクティブ技術として開発しているディーゼルとガソリンの中間的な『HCCI（Homogeneous-Charge Compre
海外偏重に陥った日本車の開発姿勢／渡辺陽一郎 【オートックワン】
自販連や全軽自協から毎月発表される月別の新車販売台数ランキングを集計してみると、最近では軽自動車が4割以上を占めている。 販売ランキングの上位にも軽自動車が多く、そのほかは5ナンバーサイズのコンパクトカーとミニバンが目立つ。エンジンは、1.5～2リッター搭載車が中心。2リッターを超えるエンジンを積んだ3ナンバー車はトヨタ ヴェルファイアとハリアーくらいだ。 しかし、1ヶ月の販売台数が1,000台に満たないランキングの中堅から下位には、2.4リッター以上の3ナンバー車が多い。 売れ行きが伸び悩む大型車の多くは、海外向けに開発されている。世界販売台数の内、国内で売られている比率が10％以下の車種も少なくない。こういったクルマが相手にしている市場は北米や中国。「日本はオマケ」といえるだろう。 そこで2013年における各メーカーの世界生産台数に占める国内販売の比率を見ると、トヨタ／ホンダ／マツダの
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
