シュレディンガーのネコ死なず 千葉電波大が再現実験
千葉電波大学理学部の研究グループは８日、粒子の振る舞いと連動して毒ガスが出る箱にネコを閉じ込めて生死を確かめる実験で、ネコの生存する確率が１００％になることを確認した。「観測するまで生死は確定しない」としてきた、これまでの定説を覆す結果によって、今後理論の見直しを迫られそうだ。 この思考実験は、１９３５年、オーストリアの物理学者エルヴィン・シュレディンガーが提唱したことから、「シュレディンガーのネコ」として広く知られる。 量子物理学の分野では、粒子の状態は観測されるまで決まらない「重ね合わせ」という特殊な状態になるとされる。シュレディンガーは、粒子の状態に応じて毒ガスが出る箱にネコを閉じ込めた場合、箱を開けて観測するまで、ネコは生と死が重なり合った不可解な状態になるとして、量子力学が抱える問題点を指摘した。 千葉電波大の奇異愛教授らのグループでは、１時間に５０％の確率で放射線を出すラジウム
究極の初心者向け「２マス将棋」発売 愛好家考案
将棋に興味はあるが、何から始めていいか分からない――。山形県に住む将棋愛好家の男性が考案した、初心者向け将棋「２マス将棋」が人気だ。盤は２マス、駒も王将（玉将）だけ。初心者が敬遠する、難しい要素を究極まで削ぎ落として、可能な限りハードルを下げたのが特徴だ。 考案したのは、天童市在住の岸棋志さん。自身もアマチュア四段の腕前だ。初心者向け将棋には、これまで駒をライオンやゾウなどの動物に置き換えて親しみを持たせた「どうぶつしょうぎ」や、３×３の盤を使った「９マス将棋」があった。しかし、これらの将棋でも「複雑で覚えられない」「勝てない」という声が、岸さんの元に寄せられていたという。 ルールの複雑さによる将棋離れを危惧した岸さんは２月、マスと駒を理論上最小限まで減らした「２マス将棋」を考案。駒を動かす選択肢も１つしかないため、どんな初心者でも悩まず指すことができるという。 初心者向けだが、素材は妥協
カッコウの托卵、過去最高を記録 求められる子育て支援
カッコウの専門家らでつくる全日本カッコウ協会は２日、カッコウの動態についてまとめた２０１８年版の『カッコウ年鑑』を公開した。他の鳥の巣に卵を産んで託す托卵（たくらん）件数が、調査開始以降初めて３万件を超えるなど、カッコウの子育て事情の厳しさを反映した内容になっている。 『年鑑』では、カッコウの生息数や生息地について「猛暑による影響が多少変化見られるものの、ほぼ例年通り」とした一方、托卵件数は昨年より２２８１件多い３万９０４件と、１９７６年の調査開始以来過去最高を記録した。 カッコウの托卵件数は２０００年代初頭は２万件台で推移していたが、１３年ごろから増加傾向にある。主な理由として、『年鑑』では「オスメス共働き世帯の増加」「保育所不足」「非正規雇用の増加」など、育児を難しくしている社会状況の変化を挙げている。 また、来年以降も托卵が増加する可能性が高いことから、国や自治体に対して「公営カッコ
解約代行付き違約金保障保険、９月から 実質０円プランも
９月から日本市場に新規参入する外資系保険会社ポットデ・インシュアランス・インターナショナルは２４日、携帯電話販売店などで違約金・契約解除料名目の金銭を請求された場合、全額を保障する違約金保障保険「１８９０（イヤクゼロ）」を発売すると発表した。パソコンや携帯端末購入時のセット割引に関するトラブルから身を守りたい顧客の獲得を狙う。 「１８９０」はパソコンやスマートフォンなどを購入する際に付けられた各種オプションサービスを解約する際に発生する違約金や契約解除料を契約者に代わって支払う保険。違約金を無制限で保障するほか、解約手続きは全て同社の専門担当者が代理で行う。 携帯電話販売店やパソコン専門店では、様々なサービスを商品とセットで販売することで代金を割り引く販売奨励策が常態化しているが、後日これらサービスの解約を申し出ようとすると、解除手数料などの名目で数万円から数十万円の高額な違約金が請求され
政府、西之島新島に「アウトロー特区」 ２０年にも
政府は３日、国家戦略特区諮問会議を開き、規制緩和策の一環として憲法を含むすべての法律の適用を除外する「アジール（聖域）特区」を東京・西之島に設置することを決定した。今国会に改正法案を提出する。火山活動が収まり次第整地を始め、東京五輪が開催される２０２０年の施行を目指す。 政府では規制緩和の最終段階として、徴税や独占禁止法の廃止などを含む国家制度解体について検討してきたが、３日の会議でその第一段階として一部地域に限って法の適用を除外する「アジール特区」を設置することを決定した。 アジール特区は国際法的には日本の領土だが、特区内では憲法を含むすべての法律を適用外とした。特区に限り外国人労働者の無制限雇用や労働基準法を大きく逸脱する「ブラック労働」を認めるほか、法人税率もゼロになるため、財界からはタックスヘイブン（租税回避地）としての利用に期待が高まっている。 だが一方で警察権や「違法行為」が存
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