フジテレビは「やっぱり、楽しくなければフジテレビじゃない」をキャッチフレーズに秋の大改編を行った。改編率はゴールデン帯（19～22時）が33・2％、プライム帯（19～23時）が34・5％にも及んだのだが……。 【写真を見る】「何をやりたいのかが分からない」低迷する新番組『オドオド×ハラハラ』 *** フジの全盛期を知る世代には「楽しくなければテレビじゃない」を思い出す人も少なくないだろう。1981年、それまでの「母と子のフジテレビ」を改め、面白くて視聴率が取れる番組を作っていこうというキャッチフレーズだった。その結果、「オレたちひょうきん族」や「笑っていいとも！」などの人気番組が生まれ、翌82年には年間視聴率三冠王を獲得。それは12年続いた。民放プロデューサーは言う。 「昨年6月に港浩一さん（71）が社長に就任し、“夢よ再び”という思いなのでしょう。彼がフジに入社したのは76年、まさに全盛

■そもそも「充電インフラ」が成立していない BEVがファミリーカーとして本格的に普及するには、バッテリーが唯一の問題というわけでもない。出先での充電、いわゆる「経路充電インフラ」の普及や事業化も、まだまだなのだ。 政府にもっと金を出せという声は大きいが、それ以前の問題として、重たいイニシャルコストを全額補助でカバーしても、充電事業の採算化は難しく、世界中を見回してみても、まだ誰も「それ」を成し遂げていない。 当たり前だが、未来永劫続く補助金はあり得ない。タダで設置してもらった充電器は、耐用年数を迎えたところで、新品の代替機に入れ替えたいところだが、続々と廃止になり、充電拠点が減っている。 補助金でイニシャルコストをゼロにしても、ランニングコストぶんも稼げない赤字では継続のしようがない。 いずれにしてもどこかで充電事業をサステイナブルにしない限り、インフラが発展する可能性はない。充電単価を上

【読売新聞】　創価学会名誉会長の池田大作（いけだ・だいさく）氏が１５日、死去した。９５歳だった。創価学会の最高指導者として組織拡大を図り、日本最大規模の宗教団体に育て上げた。政治にも積極的に関与し、１９６４年に公明党を創設した。 池

サッカー・Jリーグの試合などが楽しめるスポーツ動画配信サービス「DAZN（ダゾーン）」について、退会手続きが酷すぎるとX（旧ツイッター）上で利用者から異論が出て、注目を集めている。 この利用者は、公式サイト上で手続きをしようとしても、電話やチャットで連絡を取るように求められ、異常に感じたという。共感の声も相次いでおり、記者がサイトで退会を試すと、やはり電話などの連絡を求められ、10分ほどは時間を取られた。 「いい加減早く退会させてください」と抗議 DAZNは、英パフォーム・グループが運営し、日本では、2016年にサービスが始まった。Jリーグや欧州主要リーグなどのサッカー、プロ野球、モータースポーツといった試合中継を定額制で楽しめる。 DAZNの退会方法に苦言を呈したのは、ユーチューブで企業の内情を伝える動画配信などをしている「係長」さん（＠cakari14）だ。 係長さんは23年11月15

創業者が突然亡くなって、仕事がらみでどうしても事業を引き取らなければならなくなったけど、私が直接経営するわけにもいかないので集団指導体制にして4年目の決算を迎えた。 何でこの時期に決算というけどジジイがいきなり死んだから変則決算期作らないといろんなものが飛んでいくので致し方なかったんだがそんなことをここで書いても始まるまい。 事業に何の関心も示してこなかった息子さん夫婦や娘さんには会社清算しろ残ったカネで遺産を分けろと言われたがいま清算したら借金しか残らないことを知ってから次々と相続放棄の内容証明が会社に届いた 何で会社に送ってくるんや 集団指導体制を率いるオヤジが顔真っ赤にして怒ってる 見捨てんのか的な いやまあ40年やったんだから継いであげればいいのにと思ったが、もしやる気があるならとっくに継いでるか。 事業自体は残った社員の努力の甲斐あって黒字転換した。良かったね。ただここから来るの

フィギュアスケート男子で14年ソチ、18年平昌五輪と2大会連続金メダルを獲得し、現在はプロスケーターとして活躍する羽生結弦さん（28）が17日深夜、離婚することを決断したと公式X（旧ツイッター）「羽生結弦official_Staff公式」で発表した。結婚発表からわずか105日での決断となった。 【写真】羽生結弦が公式Xにアップした書面 今年8月4日の午後11時11分に一般女性との結婚を発表した羽生さん。この日、Xで「互いを心から尊敬し、大切にしていく覚悟を持って結婚いたしました。それぞれを守るために様々なことを考えながら共に乗り越え、過ごしてきました」と振り返り、重大な決意をつづった。 「現在、様々なメディア媒体で、一般人であるお相手、そのご親族や関係者の方々に対して、そして、私の親族、関係者に対しても、誹謗中傷やストーカー行為、許可のない取材や報道がなされています。生活空間においても、不