2023年3月30日のブックマーク (5件)

  • 超高層ホテルの「ヘリパッド」に小型機が初の着陸成功、ドバイ

    (CNN) ポーランド人のパイロットがこのほど、中東アラブ首長国連邦(UAE)・ドバイにある有名な超高層の高級ホテル「ブルジュ・アル・アラブ・ジュメイラ」の屋上への軽飛行機での着陸に挑み、初めて成功した。 56階建ての同ホテルのヘリパッドは地上から高さ212メートルの所に位置し、幅は 27メートル。 操縦士のルーカス・チェピエラさんは21メートルの距離で着陸や停止が可能な特別製の軽飛行機を操って、挑戦した。「最大の試練は、長さ数百メートルの滑走路を持つ空港では通常見いだせる距離感などを測れる外部の目印が一切なかったことだ」と振り返った。 エナジードリンク企業のレッドブルがスポンサーとなった今回の曲芸は2021年から計画され、これまで650回の着陸試験をこなしてきたという。 チェピエラさんの来の職業は、エアバス製の旅客機「A320」のパイロット。ただ、レッドブル主催のエアレースで世界王者に

    超高層ホテルの「ヘリパッド」に小型機が初の着陸成功、ドバイ
    kenchan3
    kenchan3 2023/03/30
    MS Flight Simulatirで何度も見た。
  • できたての新綱島駅を見てきた

    1971年東京生まれ。イラストレーター。ドクロ服、ドクロ雑貨集めに情熱を燃やしすぎている。ほかにはワニ、ウツボ、ハダカデバネズミなど毛の生えていない動物も好む。著書に「しろねこくん」、「ココロミくん」、「ひとみしり道」、「ばかスイーツ」などがある。(動画インタビュー) 前の記事:おいしいホットケーキめぐり(デジタルリマスター)

    できたての新綱島駅を見てきた
    kenchan3
    kenchan3 2023/03/30
    鉄オタ系の人が、今回のダイヤ改正で新横浜とか梅北とか知立とかでよく撮影してたけど、新網島はみてないな。
  • 日本の「卵不足」語られていないその不都合な理由

    「物価の優等生」と言われた卵の価格が高騰しています。昨年から大流行をしている鳥インフルエンザの影響で2023年3月の時点で、1500万羽を超える鶏が殺処分され、その9割が採卵鶏と言われていることから、深刻な品不足に陥っているのです。加えてこちらも昨年から続くウクライナ危機による餌代の高騰と相まって卵の価格が上がっていると報道されています。 ですが、よく調べてみると少し事情が違うようです。卵の卸売価格には餌代などの生産コストは反映されておらず、需給のみで価格が決まっているのです。つまり、今回の卵の数が足りないから価格が上昇しているというのが正しい見方です。 もともと卵は「生産原価の5〜6割が飼料代と薄利」(ある生産者)。鳥インフルの影響がない養鶏場が増産したいと思っても、餌代などのコストが上がり続ける中で増産に踏み切るのは難しいというのが現状です。 「高い卵」は品不足になっていない 実際、都

    日本の「卵不足」語られていないその不都合な理由
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    kenchan3 2023/03/30
    生卵は食べないから、生食用とそれ以外に分けてもらっても構わない
  • グーグル日本 労組結成の思い/退職強要を止めたい

    世界最大のネット検索エンジンで有名なグローバル大企業グーグル(親会社アルファベット)の日法人グーグル合同会社の労働者たちが、JMITU(日金属製造情報通信労働組合)アルファベットユニオン支部を結成しました。「民主主義的なウェブ」というグーグル来の理念を取り戻そうと、無法な退職強要を止めるたたかいを広げています。 3月2日、日グーグル労働者にメールが届きました。「ハロー、○○(労働者のニックネーム)」というフレンドリーな書き出しですが、内容は「あなたのロール(役割)はなくなる」と退職を迫るものでした。14日には「社内ネットワークへも接続できなくなる」と追加通告。リストラ対象者が質問しても、誰も何も答えません。 「今回のやり方は、あまりにも一方的です」と、アルファベットユニオン委員長の小林佐保さんは言います。 3月22日の団体交渉で、小林さんは思いのたけを会社にぶつけました。「グーグ

    グーグル日本 労組結成の思い/退職強要を止めたい
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    kenchan3 2023/03/30
    外資を渡ってる人なら労組つくるなんてやる理由もメリットもないのだが、超ドメの大手からたくさん引き抜いたからね。それに共産がいっちょかみしてきた。
  • もう国は待てない…子育て支援を競い合う自治体 人口減に危機感、財源確保が課題:東京新聞 TOKYO Web

    政府が31日にまとめる少子化対策原案となる「たたき台」には、児童手当の拡充などが盛り込まれる見通しだが、財源論は後回しで、どの政策をいつ実現するか時期は不透明だ。人口減少に危機感を募らせている地方自治体は、国の対応を待たずに独自の子育て支援策を競い合うが、財源の確保に腐心している。(小椋由紀子、大野暢子) 国に対抗して現金給付を打ち出したのは東京都。所得制限で児童手当の対象外となる世帯に配慮し、18歳以下への一律月5000円の給付を決め、2024年1月に23年度分の6万円を一括して支給する予定。第2子の保育料を所得制限なしで無償化する方針も決定し、23年度予算に約1兆6000億円を計上した。

    もう国は待てない…子育て支援を競い合う自治体 人口減に危機感、財源確保が課題:東京新聞 TOKYO Web
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    kenchan3 2023/03/30
    自治体間で競争があることは良き。