いまやインターネット通販が当たり前の世の中になった昨今。Amazonでは翌日配送は当たり前で、早ければ当日配送もありえる。楽天市場もAmazonには及ばないものの、注文から2日で届くこともあり、ストレスがたまらない配送速度となっている。 ネット通販『駿河屋』の配送が遅い 配送業者の負担を考えると「そんなに急いで配送しなくていいですよ」と思うこともあるが、あまりにも配送が遅すぎて、多くの人たちが悲鳴を上げているネット通販サイトがある。それが『駿河屋』だ。 『駿河屋』は静岡県に本社を持つ株式会社エーツーが運営しており、日本各地に71もの実店舗がある。そのネット通販サイトで注文した場合、配送が著しく遅いようで、複数の人たちがX(旧Twitter)で悲鳴を上げている。 ＜インターネット上の声＞ 「駿河屋の対応がクソ遅くて困る」 「駿河屋発送遅すぎる。ヤフオクなら「非常に悪い」つけられる」 「駿河屋

絵がヘタすぎてもテキトーに描くだけでチョー美しい絵にしてくれるAIがスゴイ！→ マジで凄かった件「Akuma.ai」 めっちゃ美しく絵を描きたい！ 描きたい気持ちはあるけど絵がドヘタ！ そんな人にとって救世主ともいえるサービスかもしれない。テキトーにそれっぽい絵を描くだけで、しっかりと美しく絵を仕上げてくれる「誰でも使えるリアルタイムAIお絵かき」が爆誕するというのだ。 「Akuma.ai」の誰でも使えるリアルタイムAIお絵かき そんなお絵描きAIを発表したのは「Akuma.ai」。実際にデモンストレーションの動画がX(旧Twitter)に掲載されているのだが、これまさに、絵が描けなかった人にとって夢のようなサービスといえそう。画期的すぎる。 誰でも使えるリアルタイムAIお絵かき。Akumaからリリースします！ pic.twitter.com/VM0TQ6tmUR— Akuma.ai (@

かつてAmazonで購入したモバイルバッテリー。スマホにワイヤレス充電ができ、便利だと思い使用していたのですが、購入から数か月で膨張し、約半年が経過したことろには外装にヒビが入るほど膨張してしまいました。インターネット上で調べてみると、膨張したモバイルバッテリーは爆発の恐れがあると警告されています。 モバイルバッテリーが膨張したので…… 購入したバッテリーは中国シンセン市に本社があるMOXNICE社のもの。日本語の公式Twitterもありますが、数年前にツイート更新が止まっているので撤退したのかも？ 日本国内の対応は難しい感じ……。 ＜モバイルバッテリーの状態＞ 購入して約半年のモバイルバッテリー 膨張して外装が壊れかけている 爆発したら怖い 家電量販店での回収 購入して約半年しか経過していないモバイルバッテリーですが、仕方なく廃棄を考え、家電量販店ビックカメラのサイトを調べてみました。す

サイトクリエイトが運営するケータイ小説投稿サイト『Gocco』に投稿された小説作品が3月下旬以降、相次いで作者に無断でAmazonの『Kindle』や楽天の『Kobo』に電子書籍として登録されていることが明らかになりました。登録されたタイトルは全て元の作者名でなく「TSK編集部」名義となっているのが特徴で、4月23日現在は30タイトル以上の登録が確認されています。 この問題が発覚したのは、4月20日に『Yahoo! 知恵袋』で以下のような質問が投稿されたことが契機でした。 TSK編集部の著作と言う事で突然、アマゾンと楽天で、私が書いたケータイ小説が電子書籍化されて売り出されました。私の所には、なんの連絡もありません。これは、盗用では、ないでしょうか? （出典：http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q131059821

インターネット（特に2ちゃんねる）で有名な『ヨハネスブルグのガイドライン』という文章をご存じだろうか？ ・軍人上がりの８人なら大丈夫だろうと思っていたら同じような体格の20人に襲われた ・ユースから徒歩１分の路上で白人が頭から血を流して倒れていた ・足元がぐにゃりとしたのでござをめくってみると死体が転がっていた ・腕時計をした旅行者が襲撃され、目が覚めたら手首が切り落とされていた ・車で旅行者に突っ込んで倒れた、というか轢いた後から荷物とかを強奪する ・宿が強盗に襲撃され、女も「男も」全員レイプされた ・タクシーからショッピングセンターまでの10ｍの間に強盗に襲われた。 ・バスに乗れば安全だろうと思ったら、バスの乗客が全員強盗だった ・女性の1/3がレイプ経験者。しかも処女交配がHIVを治すという都市伝説から「赤子ほど危ない」 ・「そんな危険なわけがない」といって出て行った旅行者が５分後血

総務省の「インターネット上の流言飛語への適切な対応に関する要請」は言論統制なのか？　総務省に聞いてみた 総務省は4月6日、インターネット事業者など電気通信事業者の関係団体に対して、東日本大震災についてのインターネット上の流言飛語について、事業者が適切に対応するよう要請したと発表しました。 「東日本大震災に係るインターネット上の流言飛語への適切な対応に関する電気通信事業者関係団体に対する要請」と題するこの要請には、地震などの情報で「法令や公序良俗に反すると判断するものを自主的に削除することを含め」適切な対応を求めており、流言飛語と判断されたものは事業者が削除できる内容と見ることもできます。『Twitter』や一部ニュースサイトでは「言論統制が始まった」と話題になっていますが、実際のところはどうなのでしょうか。ガジェット通信は総務省に今回の要請について電話取材しました。 ガジェット通信の質問に